老後の生き方の理想とは?定年退職後の生きがいや過ごし方

皆さんは、老後のプランを具体的に計画しているでしょうか。定年退職を迎え、趣味や娯楽に打ち込んだり、ボランティアや地域活動で社会とのつながりを楽しんだりとプラスのイメージがある一方で、老後の生活には不安がある方もいるはずです。
実際に、現代の高齢者はどのような不安を抱えながら生活しているのでしょうか。高齢者に関するデータを紐解くことで、自分の老後の参考にもできます。
この記事では、高齢者が感じている不安や生きがい、老後の生き方、そしてゆとりのある生活には欠かせない老後資金を準備するための方法について解説します。
老後に感じる不安は?高齢者の実情
世間の高齢者は、どのようなことに不安を感じているのでしょうか。内閣府の公表する「令和3年度 高齢者の日常生活・地域社会への参加に関する調査結果」に記載されたデータをみてみましょう。
同調査によると、高齢者の70.3%が「自分や配偶者の健康面」に不安を抱えています。また、60.3%が「寝たきりや要介護となる可能性」についても心配しています。次いで、「生活費の不安」が31.9%、「子や孫などの将来」29.7%となっています。
このほか、「不動産やお墓の管理」「相続、孤独」「社会から取り残される」などの要素を気にかけている人もいました。
この調査結果から、高齢者の不安材料は多岐にわたることがわかりますが、上位にくるのは健康リスクにかかわる内容です。人生100年時代といわれる今、健康寿命を延ばすことに対する関心が高いことわかります。
老後の生きがい、豊かな生き方とは?
次に、高齢者が感じる生きがいに関するデータをみてみましょう。同じく内閣府が公表する「令和4年版高齢社会白書」によると、65歳以上で生きがい(喜びや楽しみ)を感じている人の割合は、「十分感じている」との回答が22.9%、「多少感じている」が49.4%という結果でした。
全体でみると7割を超える人が生きがいを感じている一方、「まったく感じていない」「あまり感じていない」と回答した人も存在します。
自分の老後には「十分感じている」と自信をもって回答できるかどうか、そのための条件は何かを考えてみるとよいでしょう。
外出頻度別にみてみると、よく外出する人が「生きがいを十分感じている」と回答した割合は30.8%ですが、ほとんど外出しない人では3.5%に留まることから、社会とのつながりは生きがいに関係することがわかります。
収入のともなう仕事の有無別のデータもあります。仕事をしている人のうち、「生きがいを十分感じている」と回答した人の割合は27.7%、仕事をしていない方は20.8%でした。この結果をみても、働いている人の方が生きがいを感じている人の割合が高いことがわかります。
就労には、経済的なゆとりや社会とのつながりをはじめ、幸福につながるメリットがあります。定年を迎えた後も、健康面での問題がなければ働き続きけることも検討してみましょう。
ウェルビーイングとは?心身ともに健康で幸せな生き方を考える
幸せな老後を計画するにあたっては、「ウェルビーイング」という考え方を知っておくとよいでしょう。ウェルビーイングとは、心理的、身体的、社会的に幸せで満たされた状態のことです。心の豊かさをさす場合もあります。
心身ともに幸せを感じながら生きるには、ウェルビーイングを向上させることが不可欠です。健康面、人間関係、キャリア、社会とのつながりを含め、多様な角度からの幸福を実感し、その幸福を持続できるような生き方を考え、実践していきます。
自分にとってウェルビーイングとはどのような状態かを想像してみましょう。このウェルビーイングは高齢者になってからはじめて考えるものではなく、若いうちから意識することによって将来の幸福につながっていきます。
老後にそなえたライフプランの考え方

公益財団法人生命保険文化センターの「2022年度 生活保障に関する調査」によると、夫婦二人の老後の必要最低生活費として、多くの人が20~25万円程度は必要であると回答しています。
これは最低限必要な額としての回答であり、さらに旅行やレジャーと充実した生活を送るためには「10~15万円程度必要である」と回答した人が最多でした。
これを自分のライフプランに置き換え、目安となる数字を参考にすると、年金や退職金で足りるのかどうか比較もしやすくなります。
年金や退職金以外にも老後資金を準備したい場合、いくつか方法が考えられます。
次の項では老後資金の準備手段について詳しく解説します。
保険を見直す
保険の見直しは、家計改善の際にチェックしやすいポイントです。契約時に決めた保障内容を、長年そのままにしていないでしょうか。保険は加入したら終わりではなく、環境の変化に応じて必要な保障内容も変わってきます。
また、商品の内容自体も時代にあわせて常に変化していきます。定期的に見直すことで、より時代に即した内容でリスクに備えることができます。
保険商品は複雑な仕組みのものも多いので、見直しの際にはファイナンシャルプランナーなどお金の専門家に相談するのもよいでしょう。
iDeCo(個人型確定拠出年金)を利用する
iDeCoは自分で選んだ投資商品に掛金を拠出して運用し、将来に年金として受け取ることができる私的年金制度です。加入には資格要件を満たす必要があります。
積み立てた掛金は所得控除の対象で、税制の優遇を受けられるメリットがあります。また、転職や退職をしてもほかの年金制度へ資産を持ち運ぶことができるので安心です。
ただし、iDeCoで積み立てた資産は原則60歳まで引き出すことができないので、余裕資金から掛金を拠出するようにしましょう。iDeCoでの投資・運用は、すべて自分の責任で行います。運用成績によっては将来の年金額が目減りするリスクがあることも理解しておきましょう。
NISA(少額投資非課税制度)を利用する
NISAは一定の投資額までは利益が非課税となる制度で、日本国内在住の18歳以上であれば誰でも利用できます。株式や投資信託への投資を考えているのであれば活用をおすすめします。
NISAで投資できる商品は長期積立・分散投資に適した、国が厳選した銘柄に限られており、投資初心者にとっても利用しやすい仕組みとなっています。
現行制度ではつみたてNISAと一般NISAに分かれていますが、2024年から制度が新しくなり一体化されます。現行制度では有期の非課税運用期間も無期限に変わり、より利用しやすくなると考えられます。
手続きには数日かかりますが、年金型の金融商品とは違い運用商品を売却すると資金を引き出すことができます。
NISAもiDeCo同様、資産が必ず増えるわけでなくリスクはあります。金利や配当、商品の仕組みを理解して投資をはじめるようにしましょう。
老後の生き方や老後資金に関する相談はauフィナンシャルパートナーへ
高齢者が感じる不安や生きがい、そして老後資金の準備方法を解説してきました。
自分にとっての「豊かな老後」とは何か、まずは具体的に考えることからはじめましょう。
経済的な余裕があってこそウェルビーイングも実現します。とはいえ、「老後資金を準備したいけど、何からはじめればよいかわからない」という方も多いと思います。
そんなときは、auフィナンシャルパートナーのauマネープラン相談で、お金のプロに相談してみてはいかがでしょうか。
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安心して老後を迎えるために、専門家のアドバイスも参考にしながら、少しずつでも資金準備をはじめましょう。
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