保険の見直しで
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適正なんだろう?
保険の見直しが重要な理由
保険の見直しはなぜ必要なのでしょうか。保険を見直しすべき理由を2つ解説します。
理由
01
ライフプランに合った保障
保険には、生命保険や医療保険、収入保障保険、学資保険などさまざまな種類があり、保険の種類によって備えられるリスクが異なります。
また、ライフプランの節目ごとに備えるべきリスクが変わります。例えば、就職したら病気などで働けなくなるリスク、子どもが生まれたら主な扶養者が死亡して学費が払えなくなるリスクに備えなければなりません。
保険は、備えたいリスクにあわせて見直しが必要です。ライフプランにあわせて保険を見直せば、必要な保障を必要な分だけ選択できるようになるでしょう。
理由
02
保険料の削減
保険を定期的に見直すと、保険料を安くできる可能性があります。保険見直しのタイミングがきたら、保障内容が過剰でないか確認したり、ほかに条件の良い保険がないか調べたりしてみましょう。
保障内容が同じで保険料の安い保険に乗り換える、過剰な保障内容を見直して保険料を抑えることで家計への負担を減らせます。どのような保障が必要かを考え、どの程度保険料を負担できるかをふまえて合理的な保険を選択してください。
ライフプラン別
保険の見直すタイミング
保険の見直しは、ライフプランに沿って行うことが一般的です。
結婚や子どもの誕生、住宅の購入、子どもの独立など節目ごとの見直しポイントをご紹介します。
結婚で保険を見直す
結婚してから自身が病気やケガをしたり、死亡してしまったりした場合に、配偶者が生活に困らないようにしておかなければなりません。特に、家計の収入の多くを担っている人が病気やケガで働けなくなってしまうと、家計を維持できなくなってしまう可能性があります。
いざというときに備えられるよう、病気やケガ、死亡、収入の低下などに対応した保険に加入しておきましょう。必要な保障内容は、配偶者に収入があるか、貯蓄はどれくらいあるかなどによって変化します。必要な保障を配偶者とよく話し合い、どの保険に入るのかを検討してみてください。
また、保険金の受取人を必要に応じて配偶者へ変更しておくことも大切です。
子どもの誕生で保険を見直す
子どもが誕生すると、必要な保障が大きく増えます。日常生活に必要な費用が増えるのと同時に、将来必要になる学費を用意しなければなりません。
2021度に文部科学省が行った「子どもの学習費用調査」によると、子ども一人あたりにかかる学費(幼稚園から高等学校まで)は、すべて公立に通った場合でおよそ574万円、すべて私立に通った場合でおよそ1,838万円となっています(※1)。さらに、大学にかかる費用を考慮すると、子どもが誕生する前から学費について考えておく必要があるといえるでしょう。
妊娠・出産に際しては、医療保険の見直しも必要です。子どもが産まれてからは、学費の備えとして学資保険や死亡保険への加入・見直しを検討してみましょう。
※1 出典:文部科学省「令和3年度子供の学習費調査の結果を公表します」
住宅の購入で保険を見直す
住宅ローンを利用して住宅を購入する場合、団体信用生命保険に加入する必要があります。団体信用生命保険は「団信」とも呼ばれており、加入することで被保険者が死亡または高度障害になった場合、住宅ローンの返済に保険金が充当されます。
死亡保障のある保険に加入している場合は、団信加入により今まで死亡保障で備えていた住宅資金の備えが不要になるので、住宅購入のタイミングで保険を見直すことが大切です。
ローン返済は、長期的に家計に影響を与えます。車のローンや学費など、そのほかの支出のタイミングとローン返済のタイミングが重なる場合も多いため、住宅購入を機に、重複する保障内容を見直すことで保険料負担を抑えられないか検討してみましょう。
子どもの独立で保険を見直す
子どもが独立すると、必要な保障が大きく減ります。子どもの生活費や学費のために加入していた保険は、子どもの独立とともに見直すことが大切です。
子どもに関する保障は不要になりますが、今後は夫婦の老後に向けて備えていく必要があります。介護や医療の保障を充実させるとともに、老後の生活資金確保のための保険見直しも検討しましょう。
老後資金を考える際は、退職金や年金を考慮する必要があります。退職後の貯蓄や収入と、自身の健康状態から必要な保障を算出してみてください。
自営業・フリーランスになったときに保険を見直す
自営業やフリーランスが加入する国民健康保険は、会社員が加入する健康保険よりも保障内容が充実していません。受け取れる年金額も会社員より少ないため、自営業やフリーランスになった場合は、不足している保障分を補うために保険の見直しが必要です。
自営業やフリーランスにおすすめの保険は、病気・ケガに備える保険と働けなくなった場合に備える保険、老後の生活に備える保険などです。店舗やオフィスを所有したり借りたりしている場合は、火災や自然災害に備えるための保険も必要になるでしょう。
自営業やフリーランスは社会環境の変化によって、収入が大きく左右される可能性があります。万が一に備えて保険に加入しつつ、定期的に内容を見直して、長期的な視野で保障内容を決定しましょう。
定年退職で保険を見直す
定年退職後は収入が大きく減り、生活費は年金と貯蓄でまかなうことになります。家計への負担を減らすためにも保険の内容を見直して、保険料を抑えられる部分がないか探してみましょう。
老後に大きな負担となるのが医療費です。年齢を重ねるにつれて病気やケガのリスクが高まり、一度病気やケガになってしまうと、治るのに時間がかかってしまう場合があります。定年退職のタイミングで、医療保障や死亡保障の内容も見直すとよいでしょう。
医療保険は、年齢が上がるほど保険料が高くなるのが一般的です。また、医療保障などに加入する場合、高齢になるにつれ告知項目に該当する可能性も高まり、加入したい保険に入れないリスクもあります。
老後の医療や介護に備える場合、保険料が期間途中に変わらない終身タイプの保険の選択や、保険に加入できるうちに保障を確保しておくことをおすすめします。
その他
ライフプラン以外にも保険を見直すべきタイミングが2つあります。
それは「保険料が負担になっているとき」と「保険を更新するとき」です。
保険料が負担になっているとき
保険は、将来のリスクに備えるとても重要なものです。しかし、保険料支払いが負担になって現在の生活に影響が出てしまうと、保険に入っている意味が失われることになりかねません。
保険料の支払いを負担と感じている場合は保険を見直して、保障内容を変えたり、別の保険に切り替えたりして保険料を抑えられないか検討してみましょう。
保険料を負担に感じていない場合でも、見直しをすれば不必要な保障が見つかることがあります。保険料を抑えつつ必要最低限の保障を得られるように、保険選びは慎重に行うことが大切です。
保険を更新するとき
保険には、保障が生涯続く終身タイプと、一定期間のみ保障する定期タイプがあります。定期タイプの保険の場合、契約期間が満了すると自動で契約期間が更新され、更新時の年齢で保険料の再計算が行われるのが一般的です。
また、保険の更新では告知が不要で、告知に該当する人でも告知や診査なしで加入し続けることができます。
しかしながら、保険期間を更新すると、一般的に保険料は上がります。保険内容が変わらないのにもかかわらず保険料が上がるため、更新すると保険料と保険内容が見合っていないと感じる場合もあるでしょう。
保険の更新時期が近づいてくると、保険会社から更新の案内が届きます。保険料に見合う保障内容かどうかを確認し、必要なら保険内容の見直しや切り替えを行いましょう。
更新の際に、保険料が上がるのを避けたいのであれば、契約期間中の保険料が一定である終身タイプの保険の利用も検討してみてください。
保険を見直す際のポイント5つ
保険を見直すタイミングがきたら、以下の5つのポイントをふまえて保険を見直しましょう。
保険が必要なシーンを把握する
どのような状況に備えるかによって、必要な保険は変わります。まずは現状を把握し、将来に起こりうるリスクを明らかにしておきましょう。
例えば、子どもを含む家族の場合、生活費や学費への備えが必要になります。一方、夫婦のみの家庭の場合は、生活費や老後資金への備えが必要になるでしょう。
保険が必要になるシーンを具体的に想像すると、どのような保障が必要かをわかってきます。家族と話し合いながら、必要な保障は何かを検討してみてください。
どれくらいの額のお金が
必要か考える
どのようなシーンで保障が必要かわかったら、次にどれくらいの保障額が必要になるかを考えてみましょう。受け取れる保障額が多くなるほど保険料も高くなるため、必要十分な保障額を算出することが重要です。
必要な保障額は、保険金が支払われるシーンごとに算出します。例えば、死亡保障を考える際、必要な保障額は遺族の収入(遺族年金や貯蓄など)から支出(配偶者の生活費や教育費など)を差し引いて算出できます。
複数の保険に加入している場合は、保障内容に重複がないかをあわせて確認しておきましょう。不要な特約が付いている場合は、特約を解約することも大切です。
「保険料を払う期間」と「保障が必要な期間」を考える
保険によって、保険料の支払期間や保障期間が異なります。一定期間だけの保障を手厚くしたいのか、生涯にわたって保障を受けたいのか、支払いをいつまでに済ませたいのかなど、保険加入の目的に合った保障期間を選択しましょう。
また、保険料の支払方法は月払のほかに、半年払や年払を選択できる場合があります。支払方法を変更すると保険料を安く抑えられる可能性があるため、加入している保険が半年払などに対応している場合は、保険料の支払方法の変更も検討してみましょう。
「解約返戻金」がいくら戻ってくるか
保険の種類によっては、解約の際に解約返戻金が支払われます。保険見直しの結果、保険を解約する場合は、解約返戻金がいくら支払われるのかも確認しておきましょう。
また、保険料払い込み期間の途中で解約する場合は、解約返戻金が支払った保険料を下回る点に注意してください。
解約返戻金が支払った保険料を上回った場合、上回った額に対して税金が課されます。契約者と受取人が同一人物である場合は所得税または源泉分離課税、契約者と受取人が異なる場合は贈与税がかかるため、税金についても把握しておくとよいでしょう。
保険金の受取人に気を付ける
保険見直しの際、保険金の受取人を変更しなければならないケースもあります。保険の受取人においては、保険会社毎に保険金受取人として指定できる範囲に制限が設けられており、受取人によっては加入した保険の効果を発揮できなくなってしまう可能性もあるため注意しましょう。
保険見直しのタイミングで保険金の受取人が間違っていないかを確認し、必要に応じて受取人変更の手続きを行ってください。
また、保険金は課税対象となり、受取人によって課税の種類が異なります。保険金の受取人を誰にするか、しっかりと検討しましょう。
保険を見直す際の注意点
保険見直しの際は、以下の点に注意しましょう。
新規契約か既存契約を変更するかを検討する
保険契約内容の見直しが必要になった場合、既存契約の内容を変更する方法と、新規の契約を結ぶ方法の2通りが考えられます。
既存契約を変更するべきか、新規契約を結ぶべきかの判断は、保険加入者の状況によって異なります。どちらか一方に決めつけず、両方の可能性を考慮して保障内容や保険料などをシミュレーションし、比較検討してください。
保険の見直しは、焦って行わないことが大切です。必要な保障は何かを明らかにし、慎重に保険を選択しましょう。
すぐに旧契約を解約しない
保険の見直しで契約を切り替える場合、新規契約を結んだからといって旧契約をすぐに解約するのはやめましょう。保険切り替えのタイミングによっては、新契約と旧契約どちらの保障も受けられなくなる可能性があるからです。
なお、2つの保険に加入していることで保険料が二重で発生することになりますので、保障の開始・終了時期、保険料の支払開始・終了時期に注意しましょう
また、解約時期によって解約返戻金の支払額が変わる場合もあります。想定される解約返戻金の額と、今後支払う保険料とを比較してメリットがあれば、旧契約をすぐに解約するのはやめましょう。
迷ったら保険のプロに相談!
保険を見直す際は、生活環境や就業状況、将来の予測など、さまざまな要素を考慮しなければなりません。また、保険の種類は多く、それぞれ保障内容や保障期間などが異なるため、自身にどの保険が合っているのかわからない方も多いでしょう。
どの保険を選べば良いかわからない場合は、保険会社や保険代理店、ファイナンシャルプランナーなど、保険のプロに相談するのがおすすめです。保険のプロに相談すれば、現状や将来の希望をふまえたうえでお客さまに合った保険を提案してもらえるでしょう。
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