40代の平均貯金額はいくら？将来に備えるお金の話

40代の平均貯金額と中央値とは

世間の40代はどれくらいのお金を貯めているのでしょうか。次の項では、40代の平均貯金額と中央値を解説します。

中央値とは、順に並んだデータのちょうど中央にある値のことで、大きく外れた値の影響を受けにくいことが特徴です。データにばらつきがあってもより実感に近い数字になるとされています。

40代単身者の平均貯金額と中央値

金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査（令和4年）」によると、40代単身者世帯の金融資産保有額は、全体の平均で657万円、中央値が53万円でした。

金融資産を保有していない世帯を除くと1,045万、中央値は374万となっています。

結果をみると、大きなばらつきがあることがわかります。特に金融資産を保有していない世帯を含めた中央値は53万円と、100万を下回る結果となっています。

40代二人以上世帯の平均貯金額と中央値

同調査の二人以上世帯では、全体の平均が825万円、中央値が250万円です。

金融資産を保有していない世帯を除くと平均が1,132万円、中央値は500万円となっています。

単身者世帯同様、ばらつきが多い結果となっています。また、単身者世帯と比較すると、二人以上の世帯の方が貯金額も多いことがわかります。

40代が考える老後のための理想の貯金額とは？

老後に必要とされる貯金額は一体どれくらいなのでしょうか。

2018年に行われた（公財）生命保険文化センター「生活保障に関する調査」によると、「老後を夫婦二人で暮らしていくうえで、日常生活費として月々最低いくらぐらい必要だと考えるか」の問いに対する回答は、平均で22.1万円でした。

同調査は「夫婦二人で暮らしていく」ことを想定としたアンケート内容であるため、単身世帯では金額が変わる可能性がありますが、年齢別・職業別の結果も大きな差はみられず、多くの方が月々22万円程度は必要であると考えていることがわかります。

自分の現在の状況やライフプランに当てはめ、40代の今から老後に向けてどの程度の資金を増やせばよいか、ある程度の参考にできるのではないでしょうか。

40代からはじめる老後資金の準備

次の項では、実際に老後資金を増やすため今すぐにでもはじめられる方法をいくつか紹介します。

・家計簿をつける

・家計の支出を削減する

・iDeCo（イデコ）やNISA（ニーサ）を利用する

・資産運用を検討する

・国民年金の追納や付加保険料納付を行う

それぞれ詳しくみていきましょう。

家計簿をつける

老後資金準備の前段階として、まず収入と支出の把握が大切です。収支のバランスを知って、家計をコントロールしましょう。

家計簿は手書きのほか、表計算ソフトや専用アプリなどを活用する方法があります。レシートを読み取って自動入力できる機能が搭載されているものもあり、こうしたツールを使うことで手間が省けます。

家計簿は継続してつけることが重要です。無理なく家計を管理できるよう、自分のやりやすい方法を見つけるようにしましょう。

家計の支出を削減する

家計改善の策として、収入を増やすことができるのであれば良いですが、なかなか現状では難しい家庭も多いと思います。

しかし、収入のアップが見込めなくても支出を減らすことで改善は図れます。家計簿をつけて全体の支出がわかったら、削減できる部分がないかチェックしましょう。

生活費は固定費と変動費に大別されますが、まずは見直しを行いやすい固定費からはじめるのがおすすめです。

【固定費】

・住居費は住宅ローンの借り換え・賃貸物件であれば家賃減額の交渉を検討する

・通信費はスマートフォンやインターネット回線のプランやオプションを見直す

・保険は保障内容を見直す。通常、ライフステージの変化に応じて必要な保障内容も変わるため、不要な保障があれば外す

・課金アプリやサブスクリプションなど、使用していない・または使用頻度の低いサービスがあれば解約を検討する

【変動費】

・電気代・ガス代は契約内容を見直すことで料金が安くなる場合がある。割安なセットプランや特典のつく他社乗り換えも視野に入れる。また、エアコンなどの家電は省エネモードがあれば無理のない範囲で活用する

・水道代は、水やお湯を出しっぱなしにせず節水に努める。節水シャワーをはじめ、エコグッズを利用するのも良い

40代からはじめるiDeCo（個人型確定拠出年金）

iDeCo（イデコ）は、税制優遇を受けながら積み立てで資産を運用する制度です。

掛金は所得控除の対象となるため所得税・住民税が軽減されるメリットがあり、さらに運用収益も非課税です。

元本と収益の合計を年金として受け取るほか、一時金としてまとめて受け取ることも可能です。ただし、原則60歳までは引き出すことができないため注意が必要です。

また、iDeCo（イデコ）では自分で投資商品を選んで運用しますが、選んだ商品の運用結果によっては元本割れの可能性もあります。加入する前に、商品の知識は得ておくようにしましょう。

新しくなるNISA（少額投資非課税制度）

NISAは、投資信託や株式に投資し、一定の範囲内までは利益が非課税になる制度です。

2024年から制度が新しくなり、1,800万円までの投資が非課税となるほか、非課税保有期間も有期から無期限に変わります。

基本的には長期の運用でリターンを得ることが前提ですが、運用商品を売却すれば資金をいつでも引き出すことができます。ただし手続きには数日かかり、即日現金化できるわけではないので注意しましょう。

資産運用を検討する

使う予定のない余裕資金がある人は、iDeCo（イデコ）・NISA以外の投資も検討してみましょう。

資産運用の方法は多数ありますが、一般的にリターンの大きい投資方法はリスクも大きくなります。配当金・金利・利回りと経済的な知識も身につけつつ、自分にあった投資を選ぶようにしましょう。

主な投資の種類と特徴

個人年金保険	支払った保険料を原資として将来の年金を準備する民間の保険商品
投資信託	投資の専門家ファンドマネージャーに運用を任せ分配される利益を受け取る
株式	株式会社が発行する株式を売買して利益を得るほか、配当による利益を受け取る
債券	国や地方自治体、企業などが発行する債券に投資する
外貨預金	日本円を外国通貨に換えて預け入れる預金
金	設定した金額分の金を積立購入する

投資をはじめるにあたっては、将来のライフイベントをしっかり把握し、不測の事態に備える手元資金は残しておくようにしましょう。

国民年金の追納や付加保険料の納付を行う

過去に年金の未納があれば、将来の受け取り額が減ってしまいます。追納できる期限内に忘れず納付するようにしましょう。

免除や減免、特例の措置を受けた場合も、同様に追納すれば年金を増やすことができます。

国民年金第1号被保険者であれば、国民年金の付加保険料の納付でも将来の年金を増額できます。

付加保険料は、通常の定額保険料に月額400円を上乗せして支払います。この付加年金額は、200円×付加保険料を納めた月数で計算されます。また、前納による割引もあります。

40代の家計の悩みや老後資金の相談は「家計見直し相談」がおすすめ

40代の平均貯金額のデータを見て、平均より少なかった方、多かった方、多かったが不安は残る方、さまざまな方がいらっしゃると思います。

もし家計についてプロに相談してみたい場合は、auフィナンシャルパートナーの「家計見直し相談」がおすすめです。「家計見直し相談」では、お金の専門家であるファイナンシャルプランナー（FP）が、お金に関するお悩み解決を無料でサポートします。

老後資金をはじめ家計に関して相談したい方は、一度プロ目線のアドバイスを受けてみるのもよいでしょう。iDeCo（イデコ）についても相談可能です。

40代からの老後資金準備

40代の貯金額や老後資金の準備手段について紹介してきましたが、まずは自分の家計に目を向け、将来の計画をたてることが大切です。

auフィナンシャルパートナーの「家計見直し相談」ではファイナンシャルプランナーによる家計改善のアドバイスが受けられます。相談に費用はかかりませんので、こういったサービスもうまく活用して家計改善を図りましょう。