医療保険などの生命保険加入時には健康診断の結果が必要？基準や注意点を紹介

医療保険などの生命保険加入時に健康診断書は原則不要

医療保険やがん保険などの生命保険に加入する際、多くの商品では健康診断書の提出まで求められないため、健康診断を受けていない方でも申し込みが可能なケースがあります。

しかし、生命保険は本来、被保険者の健康状態が重要な意味を持ちます。例えば、医療保険について考えてみましょう。持病により繰り返し入院をしている方と、入院や手術の経験がない方では、前者のほうが給付金を受け取る可能性が高いと考えられます。両者が同じ保険料で生命保険に加入するのでは、不公平に感じるかもしれません。

健康状態による不公平を解消するためにも、ほとんどの生命保険では加入時に「告知書」の提出を求めています。告知書とは、健康状態についての自己申告書です。保険会社が設定した健康状態を問う質問に答え、虚偽申告をしていないことを誓う「誓約書」や「同意書」にサインをして申し込みます。

健康診断で指摘を受けていたにもかかわらず、告知をしなかった場合は、告知義務違反に該当します。この場合、給付金を受け取れない可能性があるため注意が必要です。生命保険に申し込む際は、ご自身にとって不利な情報であっても正確に申告するようにしてください。

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生命保険加入の際に健康診断書が求められるケース

生命保険に申し込む際、多くの商品では健康診断書の提出は不要です。しかし、以下のいずれかの状況に該当する場合には、健康診断書の提出を求められることがあります。

• 高額な保険金を設定しているとき
• 健康体割引の適用を受けるとき
• 健康診断で異常を指摘されたとき

それぞれのケースについて見ていきましょう。

高額な保険金を設定しているとき

定期保険や終身保険のように死亡保険金が受け取れる生命保険では、保険金が高額なときは、健康診断書の提出が求められることがあります。保険会社や商品によっても異なりますが、保険金が300万円～1,000万円を超えるときには健康診断書が必要になることもあるため、準備しておくとよいでしょう。

また、同じ保険商品でも被保険者の年齢によって、健康診断書の提出基準が異なることがあります。被保険者の年齢が高くなればなるほど、健康診断書の提出が必要となる保険金の金額が下がることが一般的です。

例えば、ある定期保険では、被保険者が56歳以上の場合は「保険金が1,000万円以上」のときに健康診断書の提出が必要です。51歳～55歳では「保険金が1,500万円以上」、46歳～50歳では「保険金が2,000万円以上」のときに提出を求められます。

健康体割引の適用を受けるとき

「健康体割引」とは、健康に問題がなく、健康的な生活習慣を有していることを示すと適用される割引制度です。「健康割引」や「健康優良割引」と呼ばれることもあります。保険商品によっても異なりますが、次のいずれか、あるいは複数の要件を満たしていることが割引適用の条件となります。

• 体格指数（BMI）が一定基準を満たしている
• 血圧が一定基準を満たしている
• 喫煙習慣がない
• その他、保険会社が定める健康基準を満たしている

体格指数とは、体重（kg）÷身長（m）÷身長（m）で求める数値です。18.5以上25.0未満を標準とし、18.5未満は低体重、25.0以上を肥満と判断します。

体格指数（BMI）の算出方法 BMI＝体重（kg）÷(身長（m）×身長（m）） 例：体重60kg、身長170cmの場合、BMI＝60kg÷（1.7m×1.7m）＝約20.8

体格指数が標準もしくは保険会社が定める数値の場合は、健康体割引が適用され、割引率に応じて保険料が下がります。割引額が少なくても、保険料を支払う期間が長くなると大きな違いが生じるため、保険商品に健康体割引制度があり、なおかつ条件を満たす場合は適用を申請しましょう。

なお、体格指数や血圧の根拠となる数値は、基本的には健康診断書に記載されたものを使用します。保険会社が定める一定期間内に健康診断を受けていない場合には、体重や身長、血圧などが健康体の条件を満たしていても割引が適用されないこともあるため注意が必要です。

また、保険会社によっては「健康診断割引」を実施しています。健康診断割引とは、一定期間内に受診した健康診断書を提出することで割引が適用される制度です。加入したい保険商品で健康診断割引を実施し、所定の条件を満たした健康診断書を有している場合は、申請するようにしましょう。

健康診断で異常を指摘されたとき

生命保険に加入するときには、被保険者の自己申告による「告知」を求められることが一般的です。告知内容には健康診断の結果を問うものもあるため、保険加入申請書を作成するときは手元に健康診断書を準備しておきましょう。

保険商品によっては、告知内容に「健康診断で異常を指摘されたか」という設問が含まれています。この設問に対して「はい」とチェックしたときは、保険加入時に健康診断書の提出が求められる可能性があります。

健康診断の結果が「要注意」「要経過観察」の場合

健康診断の結果が「要注意」「要経過観察」とは？ 治療の必要はないものの、生活や健康状態への注意が必要

※医療機関や保険会社によっては解釈が異なることもあります。

健康診断の結果が「要注意」もしくは「要経過観察」の場合は、特に異常と呼べる数値はないものの、良好とも言えないため、生活や健康状態への注意が必要な状態です。また、数値が一時的に悪いだけという可能性も否めないため、「要経過観察」と記載されることもあります。

健康診断書に「要注意」や「要経過観察」と記載されている場合は、生命保険に加入する際に注意を受けた数値についての情報が必要になることがあります。例えば、悪玉コレステロール（LDL-C）の数値が高かったために指摘された場合は、その旨の申告が必要となる場合があります。

また、「要注意」「要経過観察」の場合は、そのまま生命保険に加入できることもありますが、条件付きになることもあります。例えば、前立腺肥大症を患った経験があり、血液中のPSA（Prostate-Specific Antigen）や血清クレアチニンの数値に異常が見られるとします。その場合は、保険への加入自体は認められても「前立腺関連での疾患に対しては保障が適用されない」といった条件が付く可能性があります。

健康診断の結果が「要再検査」「要精密検査」の場合

健康診断の結果が「要再検査」「要精密検査」とは？ 異常な数値あり。詳しく状況を知るために、再検査や精密検査が必要

※医療機関や保険会社によっては解釈が異なることもあります。

健康診断の結果が「要再検査」もしくは「要精密検査」の場合は、異常な数値があることを意味します。ただし、健康診断での異常な数値は、必ずしも病気があるということを意味しません。何らかの理由で一時的に異常値が出ている可能性もあるため、再度検査を受けて確かめることが必要です。

再び検査を受けてみると、「実は正常値だった」というケースもあります。例えば、「絶食するようにと言われたのに朝食をとった」「前夜に暴飲暴食をした」などの理由で、一時的に異常値が出たのかもしれません。不安を解消するためにも、「要再検査」や「要精密検査」と記載されていた場合は再検査を受けることが重要です。

健康診断で要再検査・要精密検査と指摘されたにもかかわらず、所定の検査を受けていない場合は、生命保険の加入が難しくなることがあるため注意が必要です。また、再検査・精密検査により問題があることが判明した場合も、生命保険に加入できないことがあります。

健康診断の結果が「要治療」の場合

健康診断の結果が「要治療」とは？ 今すぐ治療が必要なため、医療機関への受診が必要

※医療機関や保険会社によっては解釈が異なることもあります。

健康診断の結果が「要治療」の場合は、今すぐ治療が必要な状態です。治療を受けないまま生命保険に申し込んでも、加入できない可能性があるでしょう。

病気の種類や症状によっても異なりますが、適切に治療を受け、治療後の健康診断の結果に問題がなければ、生命保険に加入できるケースもあります。また、保険会社から加入時の審査が緩やかな「引受基準緩和型保険」や「無選択型保険」などへの申し込みを勧められることもあります。

「健康に不安があり、加入できる保険があるのか心配」という方は「auマネープラン相談」までお気軽にご相談ください。健康状態やご希望に合わせた保険選びをファイナンシャルプランナーが無料でサポートします。

健康診断で指摘を受けたときに検討したい生命保険

健康診断で「要注意」や「要再検査」などの指摘を受けても、生命保険に加入できないわけではありません。次のような保険であれば、健康診断で指摘を受けたときでも加入しやすい傾向にあります。

• 引受基準緩和型保険
• 無選択型保険
• 特定疾病・特定部位不担保

各保険の特徴について解説します。

なお、すべての生命保険会社で上記の保険商品を扱っているわけではありません。また、上記の保険も、他の保険と同じく加入時には審査があるため、必ずしも契約できるわけではない点に注意が必要です。

引受基準緩和型保険

引受基準緩和型保険とは、一般的な保険商品よりも告知項目が少なく設定されている保険で、持病がある方や健康診断で指摘を受けた方でも加入しやすい保険です。告知項目が10項目ほど設定されている保険商品もありますが、引受基準緩和型保険では次のように3～5項目程度に限定されています。

引受基準緩和型保険の告知項目の例 直近3ヶ月以内に医師から入院や手術を勧められたことがある 過去2年以内に病気やケガで入院や手術をしたことがある 過去5年以内にがんや肝硬変、統合失調症、認知症、アルコール依存症により医師の診察や検査を受けたことがある。もしくは治療や投薬を受けたことがある

いずれの告知項目にも該当しない場合は、保険会社により加入可能と判断されることが一般的です。ただし、加入しやすい保険といっても審査が実施されるのはもちろんのこと、告知内容に虚偽があると保障を受けられない可能性があるため、細部まで告知項目を読み、正確に記載しましょう。

また、引受基準緩和型保険の特徴として、健康診断の結果について問われない傾向にあることが挙げられます。長く健康診断を受けておらず、健康状態を正確に把握していない場合でも、引受基準緩和型保険を検討できるかもしれません。

ただし、引受基準緩和型保険は、保障内容が類似する他の保険と比べ、保険料が高めに設定されていることが一般的です。また、契約後一定期間は給付金の金額が低く抑えられることもあるため、加入前に確認しておきましょう。

無選択型保険

無選択型保険とは、加入時に告知や医師による診査が不要とされる保険です。既往症や持病などについても問われないため、どのような健康状態であっても基本的には加入できます。

ただし、無選択型保険は他の生命保険と比べて保険料が割高なことが一般的です。また、次のような特徴があるため、加入前に保障の範囲や条件を細部まで確認しておきましょう。

無選択型保険の特徴 健康状態の申告不要 保険料が割高 保険金や給付金の上限額が低め 免責事項が多め 保険期間が短め

デメリットもありますが、健康上の理由で生命保険への加入が難しい方にとってはよい選択肢となることもあります。ご自身の健康状態とも照らし合わせて、適切な保険を選びましょう。

特定疾病・特定部位不担保

特定疾病・特定部位不担保とは、特定の疾病または身体部位に関する保障を対象外とすることを条件に、生命保険に加入できる仕組みです。現在の健康状態や過去の病歴により、将来的に一定の疾病リスクが高いと判断された場合に適用されることがあります。特定の部位のみを保障から外すことで、その他の部位や疾病については通常どおり保障を受けられるようになります。

例えば、これまでに緑内障や白内障に罹患したことがある場合について考えてみましょう。将来的に、眼球関連の再治療や再手術が必要になる可能性が比較的高いと想定されます。そこで最初から「眼球・眼球付属器」を保障対象から外し、他の部位は保障を受けられるように保険契約を締結しておくのです。

なお、特定疾病・特定部位不担保には「期間限定」で不担保となり、一定期間の経過後に解除されるタイプと、「解除なし（終身不担保）」として設定されるタイプがあります。期間限定の場合、不担保期間が終了しても同じ保険に加入している場合は、不担保の条件が取り外され、その保険商品本来の条件を満たすときに保険料や給付金を受け取れるようになります。

保険加入時には、各保険商品の加入条件を詳しく調べることが必要です。条件を満たさない場合は、特定疾病・特定部位不担保のような条件付きでの加入を検討するか、条件の少ない引受基準緩和型保険などを検討してみましょう。

どの保険に加入するか迷ったときには、ファイナンシャルプランナーに相談するのもおすすめです。「auマネープラン相談」では、複数の保険会社の商品を客観的に比較し、特徴やメリットなどをわかりやすく解説することも可能です。生命保険への加入で悩んだときは、ぜひお気軽にお問い合わせください。

生命保険と健康診断に関するよくある質問

生命保険に加入するときは特定のケースを除き、健康診断書の提出は求められません。しかし、健康診断の結果を告知する必要が生じることも多いため、加入手続きの前に健康診断書を確認できるように手元に置いておくと安心です。

生命保険と健康診断についてのよくある疑問とその答えをまとめました。ぜひ参考にしてください。

Q.健康診断を受けていなくても生命保険に加入できる？

すべての生命保険で、健康診断の受診が求められるわけではありません。申し込みの条件に「2年以内に健康診断を受けていること」などと記載されていない場合は、健康診断を受けていなくても申し込める商品があります。

しかし、健康診断書の提出を求められる場合や、保険加入申請用紙に健康診断の結果を記載するように指示されている場合は、一定期間内に健康診断を受けていることが必要です。もし健康診断を受けていない場合は、保険会社に問い合わせてみてください。

Q.健康診断書を紛失した場合はどうなる？

申し込みの際に健康診断書の提出を求められないときは、紛失していても大きな問題はありません。記憶している範囲内で告知内容を記載するようにしましょう。

ただし、健康診断書の提出を求められる保険の場合は、健康診断を受けた医療機関に問い合わせ、再発行してもらう必要があります。また、健康診断書の結果を思い出せず、保険加入時の告知内容が記載できない場合も、医療機関に問い合わせて再発行してもらいましょう。

Q.いつ受けた健康診断の結果が問われる？

保険商品によって異なりますが、1～2年以内の健康診断の結果についての告知を求められることが一般的です。過去に健康診断で「要注意」や「要再検査」などの結果を受け取っている場合でも、直近の健康診断で正常であれば、以前の指摘を申告する必要がないケースもあります（※）。

健康診断書の扱いを含め、保険に関するさまざまな疑問を解消したい方は、「auマネープラン相談」をご活用ください。保険に関する疑問をファイナンシャルプランナーに無料で相談できます。保険選びに不安を感じている方は、ぜひお気軽にご利用ください。

※保険会社によっては、健康診断を含む一定期間内の医療的指摘すべてを確認することがあります。いつの・どの結果を申告するべきか迷ったときは、保険会社に問い合わせてみましょう。

自分に合う生命保険を見付けよう

生命保険に申し込む際、多くの商品では健康診断書の提出を求められることはありません。ただし、保険金・給付金の金額や被保険者の年齢、申し込み内容などによっては健康診断書の提出が必要になることがあります。健康診断書を受け取ったときは、破棄せずに保管しておくようにしましょう。

ご自身に合う生命保険について迷ったときには、専門家に相談するのもおすすめです。ぜひ無料で利用できる「auマネープラン相談」で、ファイナンシャルプランナーにご相談ください。