終身保険を解約すると後悔する？もったいないといわれる理由や判断のポイント

終身保険を解約して後悔する理由

終身保険は一生涯の死亡保障と貯蓄性を兼ね備えた保険であり、長期間加入し続けることを前提に設計されています。仕組みや解約時の影響を十分に理解しないまま解約してしまうと、「思ったよりお金が戻らなかった」「保障がなくなって不安になった」など、後悔につながるケースもあるようです。

ここでは、終身保険を解約して後悔しやすい代表的な理由を解説します。

元本割れする可能性がある

終身保険は、加入から一定期間が経過してから、徐々に解約返戻金が増えていく仕組みです。そのため、加入から年数が浅い段階で解約すると、これまで支払った保険料の総額よりも受け取れる解約返戻金が少なくなる「元本割れ」が起こり、後悔するケースがあります。

特に加入初期は、保険会社の事務手数料や保障コストが差し引かれるため、解約返戻金がほとんどない、またはごくわずかというケースも少なくありません。返戻率が上がるまでには時間がかかる点を理解しておく必要があります。

貯蓄性を期待して終身保険に加入していた場合、解約時に想定より少ない金額しか戻らないことで、資金計画に支障が出ることもあるでしょう。「解約しなければよかった」と後悔につながる可能性があるため、注意が必要です。

万一の保障がなくなる

終身保険を解約すると、その時点で死亡保障はすべて失われます。解約後すぐに代替となる保険に加入できれば問題ありませんが、準備が整わないまま解約すると、万一の際に家族を支える保障がない状態になります。

特に、配偶者や子どもがいる家庭では、生活費や教育費を支える手段が失われ、家計に大きな影響を及ぼす可能性があります。住宅ローンや固定費がある場合は、影響はさらに大きくなるでしょう。

「いったん解約してから考える」という判断はリスクが高いため、保障の確保方法を具体的に決めたうえで解約を検討することが大切です。

再加入の条件が厳しくなる場合がある

終身保険を解約したあと、同程度の保障内容の保険に入り直そうとしても、以前と同じ条件で加入できるとは限りません。年齢が上がることで保険料が高くなるほか、健康状態の変化によっては、加入制限や特別条件が付くこともあります。

その結果、同じ保障を確保するために、より高い保険料を支払う必要が生じたり、希望する保障額を用意できなかったりする場合もあるでしょう。

将来の再加入リスクを十分に考慮せずに解約すると、結果的に不利な選択となって後悔することがあるため、長期的な視点で判断することが重要です。

終身保険を解約するときに注意したいこと

終身保険の解約は、家計の見直しや資金確保の手段として有効な場合もありますが、慎重な判断が求められます。解約返戻金の金額だけでなく、保障の空白や税金など、事前に確認すべきポイントを押さえておきましょう。

ここでは、終身保険の解約を検討する際に注意すべきポイントを解説します。

解約のタイミングによっては解約返戻金が少なくなる

解約返戻金の額は、加入してからの経過年数によって大きく異なることに注意が必要です。特に、返戻率が低い期間や加入直後に解約すると、受け取れる金額が極端に少なくなることがあります。

終身保険は、一定期間を過ぎてから返戻率が上昇する設計になっている商品が多く、解約時期を誤ると、本来得られたはずの解約返戻金を逃してしまう可能性があります。衝動的に判断するのではなく、数値をもとに冷静に検討することが大切です。

保険証券や解約返戻金の推移表を確認し、どの時期に解約するといくら受け取れるのかを把握したうえで判断しましょう。解約時期を少し調整するだけで受取額が大きく変わることもあるため、急に資金が必要になった場合でも、十分な検討が必要です。

新しい保険の契約後すぐは給付対象外となる場合がある

新たに生命保険へ加入した場合、保障は申込・健康告知・保険料の払込みなどの手続きが完了し、保険会社の責任開始日を迎えてから有効になります。契約内容によっては、契約から一定期間、保障の対象外となる免責期間が設けられることもあります。

この期間中に万一のことが起きても、発生した時期や原因によっては保険金が支払われないケースがあるため、注意が必要です。

新しい保険が完全に有効になる前に終身保険を解約してしまうと、その間は無保障の状態になり、家族を守る手段がなくなります。特に、死亡保障を目的として保険に加入している場合、この空白期間は大きなリスクになります。

解約を検討する際は、先に新しい保険の契約を完了させましょう。保障開始日（責任開始日）を確認したうえで解約手続きを行うなど、保障が途切れないよう段取りを組むことが大切です。

解約返戻金は課税対象になる場合がある

解約返戻金がこれまでに支払った保険料の総額を上回る場合、その差額は原則「一時所得」の扱いとなり、課税対象になる可能性があります。課税対象額は、一時所得に該当する場合は特別控除（最高50万円）を差し引いたうえで計算されますが、状況によっては税金が発生することもあるでしょう。

特に長期間加入していた場合や、返戻率の高い商品では、思いのほか課税額が大きくなることもあります。税金を差し引いたあとの手取り額が、当初の想定を下回るケースも少なくありません。

解約前には、課税の有無やおおよその税額を把握しておくことが重要です。不明点がある場合は、保険会社や税務の専門家に相談しておくと、安心して判断できます。

終身保険の解約で後悔しないためには、まず「auマネープラン相談」にご相談ください。お客さまが加入している終身保険や今後のご希望についてお伺いし、最適なアドバイスを提供します。

終身保険の解約を検討するべきタイミング

終身保険は長期加入を前提とした保険ですが、すべての人にとって「解約しないこと」が最善とは限りません。家族構成や収入状況、将来の資金計画が変われば、加入当初に想定していた役割を終えることもあるためです。

保障の必要性が低下しているにもかかわらず保険料を払い続けるより、解約返戻金を別の目的にあてた方が合理的な場合もあるでしょう。

ここでは、終身保険の解約を前向きに検討しやすい代表的なタイミングについて解説します。

ライフスタイルが変化した場合

結婚や出産、子どもの独立、退職など、ライフスタイルの変化によって必要な死亡保障の額は大きく変わります。例えば、子どもが独立し、配偶者も年金や十分な貯蓄を確保している場合、万一の際の高額な死亡保障は必要なくなるケースも少なくありません。

このような状況では、終身保険の本来の役割である「遺された家族の生活を支える保障」が過剰になっている可能性があります。保障の必要性が低下しているにもかかわらず保険料を払い続けると、家計を圧迫する要因にもなりかねません。

現在の家族構成や収入、支出を整理し、保障が今の生活に見合っているかを見直した結果「不要」と判断できる場合は、解約も現実的な選択肢のひとつといえるでしょう。

まとまったお金が必要になった場合

終身保険は、解約返戻金を受け取れる点が特徴のひとつです。そのため、明確な目的でまとまった資金が必要になった場合には、解約が前向きな判断となることもあります。

例えば、自宅の大規模修繕費用や医療・介護費、老後資金の不足分の補てんなど、生活に直結する支出にあてられるのであれば、保険を解約して資金を確保する意義は大きいでしょう。

ただし「なんとなくお金が欲しい」といった曖昧な理由で解約すると、あとになって保障が必要になり後悔する可能性もあります。解約返戻金の金額や税金、代替となる保障の有無を確認したうえで、使い道が明確な場合に検討することが重要です。

「解約の必要性はあるものの、本当に解約していいか不安」という方は、一度「auマネープラン相談」にご相談ください。ファイナンシャルプランナーが現在の状況をお伺いし、アドバイスします。無料で何度でも、気軽に相談できるサービスです。

【状況別】終身保険の解約に迷ったときの対処法

終身保険を「解約したほうがよいのか」と悩んだとき、必ずしも解約だけが選択肢ではありません。終身保険には、保障を完全になくさずに家計負担を軽くしたり、状況に応じて契約内容を調整したりできる制度が用意されています。

解約を急ぐ前に、現在どのような理由で悩んでいるのかを整理し、自分の状況に合った対処法を検討することが大切です。

終身保険の解約について悩む主なケースと、主な対処法は以下のとおりです。

よくある悩み	対処法
保険料の支払いが負担になっている	保障の一部を解約する
	契約者貸付制度を利用する
	「払済保険」に変更する
	「延長保険」に変更する
現在の保障内容が合わない	条件の良い保険に見直す

ここでは、よくある悩み別に現実的な対応策を紹介します。

保険料の支払いが負担になっている

終身保険は保障が一生涯続く分、定期保険と比べて保険料が高くなりがちです。収入の減少や支出の増加などにより、毎月の保険料が家計を圧迫している場合、「解約しかない」と考えることもあるでしょう。

しかし、解約すると死亡保障がなくなるだけでなく、タイミングによっては元本割れを起こして後悔する可能性があります。

まずは、保障を維持しながら負担を軽減できる方法がないかを確認してみましょう。終身保険には、保障額を調整したり、将来の解約返戻金を活用したりする仕組みがあり、状況次第では解約せずに問題を解決できるケースもあります。

保障の一部を解約する

終身保険の中には死亡保障額を減額できるタイプがあり、死亡保障額の引き下げや不要な特約の解約によって保険料負担を軽減できます。保障を必要最低限の金額まで調整することで、保険料の負担を抑えながら、万一の保障は残すことが可能です。

例えば、子どもが独立したり住宅ローンを完済したりして、高額な保障が不要になった場合には、解約よりも現実的で負担の少ない選択肢となります。

また、一部解約によって浮いた保険料を貯蓄や投資に回すなど、家計を柔軟に運用することにもつなげられます。保障を残しつつ無理なく保険料を調整できる点が大きなメリットです。

ただし、一度減額や特約の解約を行うと、原則として元の契約内容には戻せません。「保険料の払込みが厳しいから一時的に部分解約して、あとで元に戻す」ということは難しいと考えたほうがよいでしょう。

再び保障を増やしたい場合は、新たに保険へ加入する必要があります。その際は、年齢や健康状態によって保険料が高くなったり、加入自体が難しくなったりする可能性もあります。

契約者貸付制度を利用する

解約せずに、契約者貸付制度を利用する方法もあります。契約者貸付制度とは、解約返戻金を担保に、その範囲内で保険会社からお金を借りられる制度です。

契約者貸付制度のメリット・デメリットは、以下のとおりです。

メリット	解約返戻金の範囲内で資金を借りられ、保険を解約せずに済む 審査がなく、手続きが比較的簡単で、急な出費にも対応しやすい 使途が自由なため、生活費や一時的な資金不足の補てんに活用できる
デメリット	借入金には利息がかかり、返済しないと残高が増える可能性がある 未返済で死亡や満期を迎えると、保険金や解約返戻金から差し引かれる 借入額が大きい場合、保障額や解約返戻金が実質的に目減りする

一時的な生活費の不足や急な出費が原因で保険料の支払いが厳しくなっている場合、制度の利用により解約せずに乗り切れる可能性があります。手続きが比較的簡単で、使い道に制限がない点もメリットです。

ただし、借入金には所定の利息がかかり、返済を行わない場合、利息が加算されることで借入残高が増えていく点には注意が必要です。長期的に返済せずに放置していると、将来受け取れる解約返戻金や死亡保険金から借入金と利息が差し引かれ、保障額が大きく減少するおそれがあります。

借入額が解約返戻金を上回れば契約が失効する可能性もあるため、あくまで一時的な資金対策として計画的に利用することが大切です。

「払済保険」に変更する

「払済保険」とは、これまでに支払った保険料によって積み立てられた解約返戻金をもとに、以後の保険料の支払いをすべて停止し、保障額を減らしたうえで契約を継続する方法です。

払済保険のメリット・デメリットは、以下のとおりです。

メリット	以後の保険料の支払いが不要になるため、家計負担を軽減できる 解約せずに死亡保障を一定額残せるため、万一への備えを継続できる 終身保障はそのまま維持されるため、保障期間を気にせずに済む
デメリット	死亡保障額が大幅に減少し、十分な保障とはいえなくなる場合がある 解約返戻金も減少し、将来受け取れる金額が少なくなる 一度払済保険に変更すると、原則として元の契約内容には戻せない

毎月・毎年の保険料負担がなくなるため、家計への影響を抑えながら、終身保険としての死亡保障を残せる点が特徴です。ただし、払済保険に変更すると、元の契約時よりも死亡保険金額は大幅に下がり、元の保障内容に戻すことはできません。

また、特約（医療特約や災害特約など）は消滅するケースが多く、保障内容がシンプルになる点にも注意が必要です。

一方で、解約とは異なり、万一の際には一定の死亡保険金が支払われるため、完全に保障を失うリスクは避けられます。

収入の減少や老後に向けた支出の増加などにより、これ以上の保険料支払いが難しいものの、死亡保障をまったくなくすことには不安がある方にとって、払済保険は現実的な選択肢といえるでしょう。保険を続けるか解約するか迷った際の「中間的な手段」として、検討したい方法のひとつです。

「延長保険」に変更する

「延長保険」とは、契約中の終身保険を解約せず、その時点で積み立てられている解約返戻金を原資として、一定期間のみ死亡保障にあてる方法です。

延長保険のメリット・デメリットは、以下のとおりです。

メリット	解約返戻金を活用して一定期間の死亡保障を確保できる 保険料の支払いが不要となり、家計負担をすぐに軽減できる 「一定期間だけ保障が必要」という状況に柔軟に対応できる
デメリット	保障期間が限定されており、期間満了後は保障が完全になくなる 満了時に解約返戻金は原則として残らない 終身保障ではなくなるため、老後や相続を見据えた保障には向かない

保険料の支払いはその時点で完全に終了し、新たな負担は発生しませんが、保障が続くのはあらかじめ定められた期間に限られます。保険金額は変更前の契約と同じですが、保険期間は短くなります。保障期間が終了すると契約は消滅し、以後は死亡保障も解約返戻金も残りません。

延長保険に変更すると、元の終身保険に付いていた医療特約や災害特約などは原則として消滅し、死亡保障のみのシンプルな保険になります。

保障期間や保障額は、解約返戻金の額や変更時の年齢によって決まるため、希望どおりの期間が確保できない場合もあります。変更後に元の契約内容へ戻すことはできないため、慎重な判断が必要です。

一方で、解約と異なり、一定期間は死亡保障を維持できます。子どもが独立するまでの数年間だけ備えたい場合や、住宅ローン完済までのつなぎとして保障を残したい場合には有効な選択肢です。

「今後しばらくは万一への備えが必要だが、これ以上の保険料支払いは避けたい」という状況にある人にとって、延長保険は解約に代わる有効な方法のひとつといえます。

現在の保障内容が合わない

終身保険に加入した当時と比べて、家族構成や収入、将来設計が変わり、保障内容が現状に合わなくなっているケースもあります。

例えば、貯蓄が十分に増えたことで終身保険の貯蓄性が不要になった場合や、一定期間だけ高額な保障が必要な場合などです。

そのような場合は、終身保険にこだわらず、より条件の良い保険への見直しを検討することも有効です。

条件の良い保険に見直す

保険商品は時代の変化や制度改正、ニーズの多様化に合わせて常に改良され、新しい商品が登場しています。そのため、現在加入している保険よりも、保障内容が充実していたり、保険料が割安だったりする商品を目にすることも少なくありません。

こうした場合、「今の保険を解約して乗り換えたほうがよいのでは」と迷うこともあるかもしれません。すぐに解約を決めるのではなく、まずは現在の保険と新しい保険の保障内容・保険期間・保険料・付帯サービスなどを丁寧に比較することが重要です。

そのうえで、保障の重複や不足が解消され、保険料負担の軽減など明確なメリットが多いと判断できる場合には、見直しを前向きに検討するとよいでしょう。

解約前に新しい保険への加入が可能かどうかを確認し、保障の空白期間が生じないよう配慮することも大切です。条件やタイミングを慎重に見極めることで、後悔のない保険の見直しにつながります。

解約に迷ったとき、1人で判断するのが難しいこともあるでしょう。「auマネープラン相談」では、保険のプロが現在加入している保険についてお伺いし、お客さまのご希望に沿って見直しや解約のアドバイスをします。後悔しないためにも、まずはお気軽にご相談ください。

終身保険を解約するかどうか判断するポイント

終身保険を解約するかどうか判断する際は、現在の家族構成や収入状況を踏まえ、本当に終身保険による死亡保障が今後も必要か、代替手段はないかを検討しましょう。保険料とのバランスも大切です。

ここでは、終身保険を解約するかどうか判断すべきポイントを紹介します。

死亡保障が必要か

終身保険を解約するかどうかを考える際にまず確認すべきなのが、「今後も死亡保障が本当に必要か」という点です。契約者が現役世代で、配偶者や子どもの生活費や教育費を支える立場にある場合は、死亡時に家族の生活への影響が大きくなる可能性が高く、一定額の死亡保障が重要になります。

一方で、子どもが独立し、配偶者も年金や貯蓄で生活できる見込みがある場合は、以前ほど大きな死亡保障は必要ないケースも多いでしょう。また、定年後の高齢夫婦世帯では、死亡後に必要な費用が葬儀費用や当面の生活費に限定されることもあり、保障額を見直す余地があります。

家族構成や収入状況、貯蓄額を整理し、「万一の際に誰が、どれだけ困るのか」を具体的にイメージすることが、終身保険を維持すべきか判断するための重要なステップになります。

必要な保障を終身保険以外で備えられるか

死亡保障が必要だとしても、その手段が必ずしも終身保険である必要はありません。終身保険は一生涯の保障が続く安心感がある一方で、保険料が高めに設定されていることが多く、家計の負担になる場合もあります。

一定期間のみ保障が必要な場合には、定期保険や収入保障保険など、保険料を抑えられる商品で代替できる可能性があります。

それぞれの特徴は、次のとおりです。

種類	特徴	メリット	デメリット
定期保険	一定期間、死亡時に決まった金額の保険金を一括で受け取れる	高額な死亡保障を確保しやすい 葬儀費用や教育費、住宅ローン残債など一時的な支出に対応しやすい	保険期間終了後は保障がなくなる 同じ保障額なら収入保障保険より保険料が高くなりやすい
収入保障保険	死亡後、毎月または年単位で一定額を受け取る仕組みで、保障額は徐々に減少する	生活費を安定して補える 合理的な設計のため保険料を抑えやすい	一括でまとまったお金を受け取れない 保障額が時間とともに減る点に注意が必要

例えば、子どもが独立するまでの期間だけ保障があればよい場合は、定期保険のほうが合理的といえるでしょう。また、十分な貯蓄がある場合は、保険に頼らず自己資金で備えるという選択肢も考えられます。

終身保険を解約する前には、ほかの保険商品や貯蓄との組み合わせを比較し、必要な保障を無理のない方法で確保できるかを検討することが大切です。

保険料とのバランスはとれているか

終身保険を継続するかどうかは、保障内容だけでなく、保険料とのバランスを考えることも欠かせません。どれほど手厚い保障があっても、毎月の保険料が家計を圧迫している状態では、長期的に無理が生じる可能性があります。

特に、収入が減少する定年後や老後に向けては、固定費の見直しが重要です。現在支払っている保険料が、生活費や貯蓄計画に対して適切な水準かを確認しましょう。

支払った保険料に対して、将来受け取れる保障や解約返戻金の内容が見合っているかを冷静に判断することも必要です。保険は「安心を買うもの」ですが、その安心のために生活の余裕を失ってしまっては本末転倒です。

保障の必要性と保険料負担の両面から検討し、無理なく続けられる形かどうかを見極めることが、終身保険の解約判断につながります。

ポイントを押さえながら的確な判断をしたいときは、「auマネープラン相談」をご活用ください。専門家に相談することで、後悔のない保険選びができます。無料で何度でも相談でき、納得できるまでじっくり検討できるサービスです。

終身保険の解約は慎重に行おう

終身保険は長期加入を前提とした保険であり、解約のタイミングや方法によっては後悔につながる可能性があります。元本割れや保障を失うリスク、再加入の条件が厳しくなるといった点を把握し、ライフステージや家族構成、資金計画に応じて判断することが大切です。

解約以外にも、保険料負担の軽減や保障内容の見直しといった選択肢もあります。無理なく必要な保障を維持できる方法を検討することで、納得のいく判断につながるでしょう。

「auマネープラン相談」では、終身保険の解約に迷ったときに保険のプロに相談できます。何度でも無料で相談でき、お客さまが納得いくまで相談ができるサービスです。

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