車両保険は本当に必要か？いらないと言われる理由や加入のメリットを解説

自動車の車両保険は必要？

自動車保険を検討する際、多くの人が悩むのは「車両保険は本当に必要かどうか」という点です。対人・対物賠償は必須と考える方が多い一方、車両保険については「保険料が高くなるから」「きっと使わないだろうから」といった理由で必要ないと判断する方が少なくありません。

ここでは、まず車両保険とはどのような保険なのかを解説します。

車両保険は自車の損害を補償する保険

車両保険とは、自分の車が被害を受けた場合に修理費用などを補償する保険です。対人・対物賠償が「相手への補償」であるのに対して、車両保険は「自分の車を守るための保険」と言えます。

例えば、単独での事故やあて逃げ・盗難、台風や洪水などの自然災害による損害など、自分の責任による損害や、被害を受けたものの相手がわからないといった状況で、車両保険は役立ちます。

車両保険をかけていないと、自損事故や台風・洪水など補償対象となりうる自然災害による損害であっても、車が損傷を受けた場合の修理費用はすべて自分で負担しなければなりません。

車の損傷がひどく修理ができない場合は、契約で定めた条件に基づき車両保険の保険金が支払われ、新しい車の購入費用に充てることも可能です。

車両保険は、補償内容の違いによって大きく2つのタイプに分類されます。保険会社ごとに名称は異なるものの、一般的には補償範囲が広い「一般型」と、補償範囲を絞った「限定型」に分けられます。

両者の大きな違いは、どこまでの事故や損害を補償対象とするかという点です。一般型は、補償範囲が相対的に広いプランとして設計されていることが多く、充実した補償を希望する方に適しています。限定型は補償される事故の範囲が限定されていますが、その分、一般型より保険料を抑えられるケースが多い傾向にあります。

リスクの許容度や家計の状況などに合わせて、どちらのタイプが適しているのかを検討することが大切です。

なお、車両保険は自動車保険の一部として付帯する形で提供されるのが一般的で、通常は車両保険だけを単独で契約する形にはなっていません。

車両保険の内容について詳しく相談したい場合は、「auマネープラン相談」が役に立ちます。初めて車を購入した方や、家族構成が変わった方など、個々の状況に合わせて柔軟に相談できます。

車両保険がいらないと言われる理由

車両保険がいらないと言われる背景には、主に次の3つの理由があります。

• 保険を使う機会が少ない
• 保険料が割高になる
• 全額補償されないケースがある

いらないと言われる理由について解説します。

保険を使う機会が少ない

車両保険がいらないと言われる理由として、実際に使う場面が少ないことが挙げられます。車両保険は加入していても、日常的に利用する機会は多くないと感じる方が少なくありません。

特に、軽微な接触や小さなキズ程度の事故では、あえて保険を使わず自己負担で修理する方が多い傾向にあります。その背景にあるのが、自動車保険の保険料が、等級や事故有係数適用期間によって変動する仕組みです。

車両保険を利用すると等級が下がり、割引率が小さくなるため、翌年以降の保険料が上昇するのが一般的です。事故の内容によっては、その増額が数年間続くこともあります。

修理費用が比較的少額な場合には、受け取れる保険金よりも将来の保険料増額による負担のほうが大きくなることがあります。このような理由から、「保険を使わずに自費で修理したほうが結果的に負担が少ない」と判断されることが多いのが実情です。

保険料が割高になる

車両保険をつけると、補償内容が手厚くなる分、保険料は上がります。特に車両価格が高い場合や運転歴の浅いドライバーが契約する場合などは、保険料が高額になりやすく、家計への影響も大きくなりがちです。

万一の備えよりも毎月の支出を抑えることを重視する方は、車両保険をつけずに契約するケースもあります。

全額補償されないケースがある

車両保険に加入していても、修理費用が全額補償されるわけではありません。車両保険で支払われる保険金は、車の購入価格ではなく契約時に定める車両保険金額を上限に支払われます。この上限額は、市場販売価格相当額などを踏まえて設定されるのが一般的です。

そのため、年式が古い車や中古車の場合は、市場価格が低く、修理費を十分にカバーできないケースもあります。

契約内容によっては免責金額（自己負担額）が設定されており、一定額までは修理費用を自己負担しなければなりません。さらに、補償される事故の範囲は保険商品によって異なり、内容を十分に理解しておかないと、期待していた補償が受けられない可能性もあります。

このような車両保険の仕組みを踏まえ、「万一の際は貯蓄で対応したほうが合理的」と判断する方は少なくありません。

「自分の車の場合、車両保険をつけたほうがいいだろうか」と悩む場合は、「auマネープラン相談」をご利用ください。ご自宅や近所のカフェやレストランなど、忙しい方でもご都合のよい場所で相談できます。

車両保険をつけたほうがよいケース

車両保険はすべての人に必須ではありませんが、状況によっては、加入しておいたほうが望ましいケースがあります。特に次の3つに当てはまる場合は、車両保険の加入を検討するとよいでしょう。

• 車両の市場価格が高い
• ローンが残っている
• 日常的に車を利用している

それぞれのケースについてお伝えします。

車両の市場価格が高い

支払われる保険金の上限額は、契約時に定める車両保険金額を基準に設定されます。この金額は、市場販売価格相当額などを踏まえて決められるのが一般的です。

新車や高級車、価格が落ちにくい人気車種など市場販売価格が高い車の場合は、補償の上限額も高く設定されるため、事故時の経済的負担を軽減できる点で車両保険をつけるメリットは高いと言えるでしょう。

また、このような車は修理費用が高額になりやすく、事故の規模によっては修理費用が想定以上に膨らむ場合もあります。想定外の高額な出費に備える手段として、車両保険は有効な選択肢と言えるでしょう。

ローンが残っている

車のローン返済中に事故に遭うと、ローンの返済に加えて修理費用も負担しなければなりません。大きな損傷や全損となった場合、車は使えないのにローンだけが残るという状況も想定されます。

車両保険に加入していると、修理費用を補てんできるだけでなく、全損時にも車両保険金額の範囲内でローン返済の原資を確保できる可能性が高まります。

日常的に車を利用している

日常的に車を利用している方も、車両保険をつけたほうが安心です。通勤や通学、送迎、仕事などで日常的に車を運転している方は、事故に遭う確率も相対的に高くなります。これは走行距離が長くなりやすく、交通量の多い時間帯に運転する機会が増えるためです。

日常的に運転する機会が多い方は、車両保険の加入を検討するとよいでしょう。

車両保険はいらないと判断されやすいケース

車両保険をつけたほうがよいケースがある一方、状況によっては車両保険はいらないと判断されるケースもあります。特に以下の2つのケースに該当する場合、車両保険の加入について見極めることが大切です。

• 車両の市場価格が低い
• 修理代をカバーできる貯蓄がある

それぞれのケースについて解説します。

車両の市場価格が低い

年式が古かったり中古車だったりして契約時に設定される車両保険金額が低くなる場合は、車両保険の費用対効果は低くなりがちです。なぜなら、補償の上限額が小さく設定されるためです。

例えば、事故による修理費用が50万円かかったとしても、契約時に設定されている車両保険金額が30万円であれば、支払われる保険金の上限は30万円にしかなりません。足りない分については、自己負担となります。

車両保険の保険料は毎年支払いが発生するため、支払う保険料の総額が、事故の際に受け取る補償額よりも大きくなる場合もある点には注意が必要です。

修理代をカバーできる貯蓄がある

修理代をカバーできる十分な貯蓄がある場合は、車両保険をかける必要性が相対的に下がります。特に修理費用が発生しても家計に大きな影響が出ないのであれば、使うかどうかわからない保険を外すという選択も、一つの考え方として現実的と言えるでしょう。

車両保険が必要かどうか迷う場合は、保険の専門家に相談するのがおすすめです。「auマネープラン相談」であれば、車の年式や家計の状況から、車両保険が必要かどうかをアドバイスできます。

車両保険をつけない場合のデメリット

車両保険をつけないことで保険料を抑えられますが、事故や災害により生じた損害はすべて自己負担となります。車両保険をつけない場合の主なデメリットは、次の4つです。

• 単独事故での修理代はすべて自己負担になる
• 事故において過失があると負担が発生する
• 自然災害での損害はすべて自己負担になる
• あて逃げなどの損害はすべて自己負担になる

ここでは、車両保険をつけない場合に想定されるデメリットを解説します。

単独事故での修理代はすべて自己負担になる

車両保険をつけないと、単独事故での修理代はすべて自己負担になります。例えば、ガードレールへの接触や縁石への乗り上げ、狭い駐車場での擦り傷など、単独事故は運転経験の有無にかかわらず誰にでも起こり得るものです。

こうした単独事故は、対人・対物賠償保険ではカバーされません。外見上は小さな損傷に見えても、内部部品の交換が必要だったり広範囲の塗装を要したりすると、想定以上の修理費がかかることは珍しくないでしょう。

車両保険をつけないと、こうした出費はすべて自己負担になります。

事故において過失があると負担が発生する

相手がいる事故であっても、過失割合によっては、修理費用の一部は自己負担となります。自分の過失が大きい場合は、相手からの賠償は限定的で、自車の修理費用の大半を負担しなければなりません。

車両保険に入っていれば、自分に過失がある場合でも、契約条件に該当する範囲で補償が受けられる可能性があります。過失の有無や割合は事故の後に確定するため、思った以上の負担が発生するリスクも考慮しておくことが重要です。

自然災害での損害はすべて自己負担になる

車両保険をつけないデメリットの一つは、自然災害による損害もすべて自己負担となる点でしょう。台風による浸水や強風での飛来物、豪雨による冠水被害など、自然災害は予測が難しいのが現実です。多くの車両保険では、これらの被害については補償の対象となっています。

近年は、異常気象による豪雨などの被害も増えています。また、地震の多い日本では、建物の崩壊や津波などの被害を想定しておくことも必要です。これまで安全と考えられていた地域でも、災害が起こる可能性も高くなっています。

なお、地震・噴火・津波による損害は、通常の車両保険では補償対象外とされるのが一般的です。補償を希望する場合は、特約の有無を確認しておきましょう。

あて逃げなどの損害はすべて自己負担になる

駐車中のあて逃げや夜間の接触事故など、加害者が特定できないケースでは、相手に修理費用を請求することはできません。防犯カメラの証拠などがなければ、泣き寝入りとなることも多いのが実情です。

車両保険があれば補償を受けられる可能性がありますが、加入していない場合は修理費用はすべて負担するしかありません。

「自分は安全運転を心がけているから大丈夫」と考えていても、防ぎきれないリスクが存在する点は理解しておく必要があります。

自分だけで判断するのが難しいと感じた場合は、プロの意見を取り入れるのも一つの方法です。「auマネープラン相談」では、無料でファイナンシャルプランナーに保険の悩みを相談できます。

車両保険は必要か？後悔しないための判断ポイント

ここまで、車両保険がいらないと言われる理由や車両保険をつけたほうがよいケース、加入しない場合のデメリットなどを見てきました。重要なことは、これらの情報を総合的に捉え、個々の状況に照らして車両保険をつけるべきかどうかを判断することです。

ここでは、車両保険は必要かどうかを判断するためのポイントを詳しく解説します。

車両保険が必要かどうかは「車の価値」で考える

車両保険が必要かどうかは、「車の価値」で考えることが重要です。

車両保険の補償額は、車の購入時の価格ではなく、契約時に定める「車両保険金額」を上限として支払われます。この金額は、市場価格などを基準に設定されるのが一般的です。

車の価値は、年式や型式、仕様により異なります。また、時間とともに価値は下がっていくため、購入から年数が経つにつれて、更新時に設定される車両保険金額が下がることが一般的です。そのため、年式が古い車ほど保険料に対して得られる補償が少なく、「車両保険が割に合わない」と思われがちです。

ただし、「新車でなければ不要」というわけではありません。中古車であっても、市場価値が高い人気車種や修理費用・部品代が高額になりやすい車、事故時の経済的ダメージが大きい場合などは、車両保険の必要性は高いと言えます。

車両保険をつけるかどうかは、「新車だから必要」「中古車だから不要」というように単純に判断せず、「車の価値」を考慮して決めることが重要です。

車両保険が必要かどうかは「自己負担できる金額」で考える

車両保険をつけるかどうかの判断ポイントの一つは、「自己負担できる金額」で考えることです。

車両保険をつけない場合、事故や災害が起きた際の修理費用はすべて自己負担となります。
このような状況では、「最終的に支払えるかどうか」ではなく、「突然、数十万円単位の出費が可能かどうか」という点を考えなければなりません。

たとえ貯蓄があったとしても、そのお金を生活費や教育費、将来のための資金から取り崩すことに抵抗を感じる方は少なくありません。特に、家族がいる場合は、想定外の出費が家計全体に与える影響は大きく、精神的な負担にもなりやすいものです。

車両保険は、突発的な出費による家計への影響を軽減する役割を担っています。どこまでの自己負担なら許容できるのか、その「自己負担できる金額」が車両保険の要否を見極めるポイントです。

車両保険は「0か100か」ではなく調整できる

車両保険は「0か100か」ではなく、補償の内容や免責金額（自己負担額）を調整し、必要な安心を残しつつ保険料を抑えるという選択肢もあります。

例えば、補償範囲の広い一般型ではなく、補償範囲を絞った限定型を選ぶことで保険料を下げることが可能です。また、免責金額（自己負担額）を高めに設定し、小さな事故や軽微な損傷は自己負担し、大きな事故だけを車両保険でカバーするという考え方もあります。

すべての補償を外すよりも、補償を絞って残すという中間的な選択は、多くの方にとって現実的な判断と言えるでしょう。

さらに、車の価値や家計の状況は年々変化していきます。加入時に決めた内容を固定するのではなく、更新のタイミングで見直すことが、後悔しない車両保険選びにつながるでしょう。

自動車保険の更新で、車両保険をつけるべきかどうかを迷っている方は多いかと思います。そのような方には、「auマネープラン相談」がおすすめです。お好きな場所で保険選びについて無料でプロに相談できますので、ぜひお気軽にご利用ください。

必要に応じて車両保険の加入を検討しよう

車の価値や使用状況、家計の状況によって、車両保険の必要性は大きく異なります。市場価値が高い車に乗っている場合や自動車ローンが残っている場合、日常的に利用している場合には、事故や災害時の自己負担リスクを軽減する手段として、車両保険が有効となる可能性があります。

一方で、車の価値が低い場合や十分な貯蓄がある場合は、車両保険を付帯しないという判断も合理的な選択肢の一つと言えるでしょう。

車両保険を検討する際に重要なことは、「つけるか、つけないか」の二択で考えないことです。車両保険は、補償範囲や免責金額（自己負担額）を調整することで、安心感を得ながら保険料を抑えることも可能です。

購入した時点の補償内容を固定したままにせず、更新時のタイミングで車の価値や家計状況に応じて適した形に設定し直すことが後悔しない選択につながります。