医療保険の保険料の平均はいくら?年代別の比較と増減の要因を解説
医療保険への加入を考えているのであれば、保険料は事前に十分検討するべきポイントの1つです。自分に合った保険料のプランを選ぶことで、無理なく医療費への備えができるでしょう。
この記事では、医療保険の平均保険料額や医療費の平均額を解説します。また、保険料が増減する要因や保障内容を考える際のポイントも紹介します。医療保険への加入を検討している方は、ぜひ参考にしてください。
【年代別】医療保険の平均保険料額
生命保険文化センターによると、直近で加入した民間生命保険の平均保険料額は、以下のとおりです。
|
世帯主の年齢 |
平均保険料額(年額) |
|
29歳以下 |
12万5,000円 |
|
30~34歳 |
15万800円 |
|
35~39歳 |
17万9,000円 |
|
40~44歳 |
17万4,500円 |
|
45~49歳 |
15万3,800円 |
|
50~54歳 |
17万1,400円 |
|
55~59歳 |
17万5,300円 |
|
60~64歳 |
18万9,300円 |
|
65~69歳 |
21万1,000円 |
|
70~74歳 |
14万7,900円 |
|
75~79歳 |
16万5,600円 |
参考:生命保険文化センター「2024(令和6)年度「生命保険に関する全国実態調査|5.直近加入の生命保険(個人年金保険を含む)|⑪直近加入契約(民保)の保険料|2)直近加入契約(民保)の年間払込保険料」
30歳以上の世代では、年間15~20万円程度の保険料を支払っているケースが多い傾向にあります。月額に換算すると、約1万2,000~1万6,000円程度の負担になります。
医療保険でも年齢に応じて保険料が大きく変わります。年齢に合った医療保険のプランを見つけたいのであれば、専門家への相談がおすすめです。「auマネープラン相談」では、ファイナンシャルプランナーに無料で保険について相談できます。
保険料は保険のタイプによって変わる
保険料は、保険のタイプによって変わります。ここでは、定期型と終身型、掛け捨て型と貯蓄型に分けて、それぞれの概要と保険料の違いを詳しく見ていきましょう。
定期型と終身型の違い
定期型と終身型の違いは、以下のとおりです。
|
定期型 |
終身型 |
|
|
保障期間 |
一定期間 |
一生涯 |
|
保障内容 |
更新時に見直し可能 |
変わらない |
|
保険料 |
終身型と比較して低め |
定期型と比較して高め |
|
保険料の変化 |
一般的に更新時に高くなる |
変わらない |
|
保険料払込期間 |
一般的に保障期間と払込期間が同じ |
終身払いか短期払いかを選べる |
同じ保障内容の場合、定期型の保険料は、終身型よりも低く設定されているのが一般的です。保険料の負担を抑えたいのであれば、定期型は有力な選択肢となるでしょう。
終身型の保険料は、定期型と比較して高めですが、払込期間中は保険料が上がらないため、資金計画を立てやすいタイプといえます。
掛け捨て型と貯蓄型の違い
掛け捨て型と貯蓄型の違いは、以下のとおりです。
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掛け捨て型 |
貯蓄型 |
|
|
保険料 |
比較的低い |
高め |
|
解約返戻金の有無 |
ない場合がほとんど |
あり |
|
満期保険金の有無 |
なし |
商品によってあり |
掛け捨て型は、原則として解約返戻金や満期保険金の支払いがない保険です。貯蓄性がないぶん、一般的に保険料は低めに設定されます。医療保険の多くは、掛け捨て型が採用されています。
貯蓄型は、貯蓄性がある保険です。解約返戻金や満期返戻金を受けられるため、保障を受けながら資産形成も図れます。死亡保険や学資保険、個人年金保険で採用されることが多く、医療保険で貯蓄型の商品はほとんどありません。
保険料に影響する主な要因
保険料は、保険のタイプのほかに契約内容によっても変わります。保険料を抑えたい方は、保険料を左右する要因も事前に押さえておく必要があるでしょう。
保険料に影響する主な要因は、以下の3つです。
- 被保険者の年齢や既往症の有無
- 保障内容
- 特約付加の有無
それぞれを詳しく解説します。
被保険者の年齢や既往症の有無
被保険者の年齢や既往症の有無は、保険料に影響する重要な要素の1つです。
一般的に若い方のほうが、病気にかかったりケガをしたりするリスクが低いと考えられます。そのため、保険料が低く設定されています。被保険者の年齢が上がるほど、同じ保障内容でも保険料が高くなる可能性があることは覚えておきましょう。
また、病気にかかったことがある方は、再発などのリスクが高いと考えられます。そのため、既往症があると医療保険に加入できなかったり、加入できても保険料が上乗せされる可能性がある点に留意が必要です。加えて、既往症がある場合、特定の部位や特定の疾病が保障の対象外となる部位不担保が付くことがあることは押さえておきましょう。
医療保険の保険料を抑えたいのであれば、若く健康なうちに医療保険に加入することがポイントです。
保障内容
保障内容も、保険料に影響する要因として挙げられます。保障内容を充実させると、一般的に保険料は上がります。
例えば、医療保険では入院給付金日額を5,000円や1万円、1万5,000円などから選んで契約することが一般的です。給付金日額を高く設定するほど保険料は上がり、低く設定するほど保険料を抑えられます。
保険を契約する際は、必要な保障内容と保険料のバランスを十分に考慮することが重要です。
特約付加の有無
特約付加の有無も保険料に影響します。
医療保険は、ベースとなる主契約にオプションの特約を付加することで、契約者に合った保障を決定します。特約を付加すると保障が手厚くなる一方で、保険料が高くなる点に注意が必要です。
医療保険では、入院給付金と手術給付金が主契約として備わっていることが一般的です。特約の一例には、以下があります。
|
特約の種類 |
保障内容 |
|
通院特約 |
病気やケガの治療で通院したときに、通院日数に応じて給付金を受け取れる |
|
がん診断特約 |
がんと診断されたときに、給付金を受け取れる |
|
先進医療特約 |
厚生労働省が定めた先進医療を受けた際に、給付金を受け取れる |
|
女性疾病入院特約 |
乳がんや子宮筋腫、卵巣がんなど、女性特有の疾病で入院や手術をした際に、給付金を受け取れる |
|
三大疾病特約 |
がんまたは急性心筋梗塞、もしくは脳卒中により、保険会社所定の状態になった場合に、給付金を受け取れる |
保険を契約する際は、保険会社のシミュレーション機能などを活用し、特約を付加した際の保険料を事前に確認することが大切です。保険料と保障内容のバランスを見ながら、必要な特約を選びましょう。
最適な保険プランに迷ったら、専門家に相談しましょう。「auマネープラン相談」であれば、家計や保険、ライフプランの専門家であるファイナンシャルプランナーに無料で相談できます。
医療費はどのくらいかかる?
必要な保障内容を考えるにあたっては、そもそも医療費がどのくらいかかるかを理解しておくことが大切です。
厚生労働省が発表する「医療給付実態調査(令和4年度)」によると、1日あたりにかかる診療費(公的保険の給付額+患者の自己負担額)は以下のとおりです。なお、患者が実際に支払う自己負担額は、診療費の1~3割となります。
|
年齢 |
組合健保 |
国民健康保険 |
||
|
入院 |
入院外 |
入院 |
入院外 |
|
|
20~24歳 |
5万2,780円 |
8,752円 |
3万8,871円 |
9,173円 |
|
25~29歳 |
4万6,477円 |
9,011円 |
3万4,909円 |
9,250円 |
|
30~34歳 |
4万7,846円 |
9,393円 |
3万2,552円 |
9,749円 |
|
35~39歳 |
5万6,549円 |
9,906円 |
3万613円 |
1万340円 |
|
40~44歳 |
6万9,924円 |
9,972円 |
3万17円 |
1万812円 |
|
45~49歳 |
7万4,358円 |
9,732円 |
2万9,871円 |
1万1,095円 |
|
50~54歳 |
7万2,592円 |
9,923円 |
3万60円 |
1万1,656円 |
|
55~59歳 |
7万1,256円 |
1万241円 |
3万752円 |
1万2,105円 |
|
60~64歳 |
7万1,968円 |
1万452円 |
3万4,756円 |
1万2,140円 |
|
65~69歳 |
7万314円 |
1万602円 |
4万4,628円 |
1万1,335円 |
|
70~74歳 |
6万2,580円 |
1万1,021円 |
4万7,243円 |
1万1,150円 |
参考:厚生労働省「医療給付実態調査(令和4年度)|調査結果の概要|表2-2-1・表2-4-1」
例えば、入院1日あたりの診療費を6万円、通院1日あたりの診療費を1万円とした場合、7日間入院した後、10日間の通院治療を行ったとすると、診療費の合計は52万円(6万円×7日間+1万円×10日間)になります。3割負担で計算すると、15万6,000円(52万円×0.3)になりますが、実際には高額療養費制度が適用されるため、所得区分に応じた自己負担限度額まで抑えられます。
ただし、高額療養費制度の対象外となる差額ベッド代・食事療養費・先進医療などが発生すると、想定以上に出費が増える場合があります。。
将来の医療費に不安を感じたときは、専門家に相談するのもおすすめです。保険のプロに無料で相談できる「auマネープラン相談」をぜひお気軽にご活用ください。
保障内容を考える際のポイント
医療保険を決める際には、どのような保障内容のものを選ぶべきか悩む方もいるでしょう。保障内容を考える際には、以下のポイントを押さえる必要があります。
- 保険料とのバランスが良いか
- 通院給付金や手術給付金が受け取れるか
- 公的保険制度は利用できるか
- どのような治療を受けたいか
それぞれを詳しく見ていきましょう。
保険料とのバランスが良いか
ポイントの1つ目は、保障内容と保険料とのバランスです。
病気やケガのときに充実した治療を受けるには、より多くの医療費が必要になります。そのため、医療保険の保障を手厚くしたいと考える方もいるでしょう。
ここで留意したいのは、一般的に保障内容が充実すると、保険料が高くなる点です。保険料が高すぎると、契約の途中で支払いが難しくなるケースもあるでしょう。保険料を支払えない状態が続いた場合には、契約が失効するおそれもあります。
医療保険の保障内容を決める際は、保険料とのバランスがとれているかを考慮し、無理なく支払い続けられる契約にすることが重要です。
通院給付金や手術給付金が受け取れるか
通院給付金や手術給付金が受け取れるかも、保障内容を考えるうえで確認するべきポイントです。
通院給付金は、一般的に医療保険の主契約には含まれません。通院給付金を希望する方は、通院給付金特約を付加できるかや、特約で付加した場合に保険料がどのくらい高くなるか、給付される条件などをあらかじめ確認することが重要です。
また、手術給付金の取り扱いについても、事前に確認する必要があるでしょう。手術給付金は、保険によって以下のいずれかの方法で算出されます。
- 手術1回につき〇円
- 手術1回につき、入院給付金日額の〇倍
入院給付金日額を基に算出する場合、適用される倍率は保険によって異なります。手術給付金を確認する際は、算出方法にもしっかりと目を通して、保障内容を押さえておくことが肝心です。
公的保険制度は利用できるか
医療保険の保障内容を考える際は、公的保険制度についても知っておく必要があります。入院や手術で医療費がかさんだとしても、公的保険制度を活用することで、負担額を軽減できるケースも少なくありません。
公的保険で利用できる制度の一例は以下の通りです。
|
制度の種類 |
詳細 |
|
高額療養費制度 |
公的保険の対象となる治療費が自己負担限度額を超えた場合に、後から払い戻しを受けられる制度。自己負担限度額は、年齢や年収によって異なる |
|
限度額適用認定証 |
ひと月の支払額が自己負担の上限額までとなる制度。マイナンバーカードの健康保険証利用登録を行い、オンライン資格確認システムを導入している医療機関で受診する場合は、限度額適用認定証の申請・提示が不要で、窓口での支払いが自己負担限度額までとなる |
|
傷病手当金 |
病気やケガの療養のため休業した場合、最長1年6ヶ月にわたり、標準報酬日額(月給や諸手当などを1日あたりで計算した額)の3分の2相当額が支給される。原則として会社員などの健康保険加入者が対象で、国民健康保険は対象外(※一部自治体に独自制度あり) |
保障内容の詳細や手続き方法は、加入している保険者(組合健保や市区町村、協会けんぽなど)にお問い合わせください。
どのような治療を受けたいか
どの程度の保障が必要かは、希望する治療内容によっても変わります。
病気やケガの治療には、保険診療と保険適用外診療(自由診療)があります。保険適用外診療を選べば、幅広い治療を受けられる一方で、自費のため費用がかさみがちです。また、保険適用外診療の場合は、高額療養費制度も適用されません。そのため、医療費が大きな負担となるでしょう。
保険適用外診療を考えている方は、先進医療特約などの保障が充実した保険も有力な選択肢となります。
保険料は見直しでも変わる|保険を見直すタイミング
すでに医療保険に加入中の方は、保険を見直すことで保険料が変わる可能性があります。ここでは、保険を見直す3つのタイミングを紹介します。
「保険料を負担に感じている」「もう少し保険料が安い保険に乗り換えたい」と考えている方は、ぜひ参考にしてください。
ライフステージが変化したとき
医療保険を見直すタイミングの1つが、ライフステージが変化したときです。ライフステージが特に大きく変化する主な出来事には、以下があります。
- 就職
- 結婚
- 出産
- 住宅購入
- 転職
- 退職
結婚や子どもの誕生により家族構成に変化があったときには、必要な保障が変わる可能性があります。将来のライフプランを基に保険の見直しをするとよいでしょう。
また、転職や退職によって収入が増減することもあります。収入が減った場合には、保険料の支払いが難しくなることも考えられます。収入に変化があったときには、今後のマネープランを踏まえたうえで、保険の見直しをしましょう。
定期型保険の満期が到来したとき
定期型保険の満期が到来したときも、医療保険を見直すタイミングです。定期型保険が満期を迎えたときには、更新または新規契約が必要です。
更新する場合は、現在の保障内容での更新で問題がないか、更新後の保険料は支払い可能な範囲内かどうかを十分に考えたうえで、手続きをしましょう。保障内容に過不足があるときや、更新により保険料が大きく増加したときには、別の保険への乗り換えなども選択肢となります。
ただし、新たな保険への乗り換えは、健康状態の告知が必要です。既往症などによっては、新たな医療保険への加入が難しくなる可能性があることは覚えておきましょう。
加入から年数が経過したとき
加入から年数が経過したときも、医療保険を見直すタイミングに挙げられます。
医療保険の保障や特約は、一定期間ごとに新しい内容が追加されることも少なくありません。加入から10年以上が経過している場合には、保険を見直すことで、より充実した保障内容の保険を契約できる可能性があります。
特に、満期のない終身型医療保険は、見直しのタイミングを判断しづらい傾向があります。契約から10年以上経つなど、長い年月が経過している場合は、保険の見直しを行い、必要に応じて契約内容の変更や新たな保険への乗り換えを検討しましょう。
保険の見直しのタイミングに悩んでいる方や、保険とあわせてマネープランの見直しもしたい方は、「auマネープラン相談」をぜひご活用ください。自宅や近所のレストランやカフェなどご指定の場所で、保険の悩みについてファイナンシャルプランナーに無料で相談できます。
必要な保障内容を確認し、無理のない保険料で医療保険に加入しよう
医療保険の保険料は、保険のタイプや被保険者の年齢および既往症によって変わります。また、一般的に保障内容が充実するほど、保険料は高くなります。医療保険を契約する際は、保障内容と保険料のバランスを十分に考えたうえで、契約することが重要です。
保険料が支払えなくなると、医療保険の契約が失効し、保障を受けられなくなるおそれがあります。家族構成や収入の変化に合わせて保険の見直しを行い、無理のない範囲での医療保険への加入を目指しましょう。
保障内容と保険料のバランスがとれた医療保険に加入したい方は、専門家に相談しましょう。「auマネープラン相談」では、家計や保険、資産運用の専門家であるファイナンシャルプランナーに無料で相談できますので、気軽にご利用ください。
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