保険見直し 2025.12.3

40代が最低限入っておくべき生命保険・医療保険は?おすすめの選び方も解説

健康リスクの増加や万が一の場合に備えて、保険の見直しを検討している40代の方も多いでしょう。しかし、保険の種類が多く「最低限入っておくべき保険がわからない」と悩む人も少なくありません。

本記事では、保険の種類ごとの特徴を踏まえて、40代で最低限入っておくべき保険について詳しく解説します。さらに、40代の保険の選び方や検討すべきポイントについても紹介します。

40代が最低限入っておくべき生命保険・医療保険とは

公益財団法人生命保険文化センターが実施した「生命保険に関する全国実態調査」によると、2024年の生命保険・個人年金保険の世帯加入率(民保・世帯主年齢別)は、世帯主が「40〜44歳」で78.0%、「45〜49歳」で84.8%でした。また、医療保険・医療特約の加入率(民保・世帯主年齢別)は、世帯主が「40〜44歳」で94.3%、「45〜49歳」で97.0%です。

年齢

生命保険・個人年金保険の世帯加入率

医療保険・医療特約の世帯加入率

40〜44歳

78.0%

94.3%

45〜49歳

84.8%

97.0%

データから、多くの40代が生命保険や医療保険に加入していることがわかります。

ただし、どのような保険が必要かは、それぞれの生活状況によっても異なります。そのため、選び方を押さえたうえでどの保険に加入するか決めることが大切です。

参考:公益財団法人生命保険文化センター「2024(令和6)年度 生命保険に関する全国実態調査」

40代における保険加入の必要性

一般的に、40代は20〜30代の頃と比べて健康リスクや死亡リスクが高まるため、保険に加入する必要性も増すでしょう。

国立研究開発法人国立がん研究センターの調査によると、2021年診断におけるがん罹患率(全部位、上皮内がん含む)は、人口10万人あたり30〜34歳で「148.0人」、35〜39歳で「214.1人」でした。それに対し、40〜44歳は「308.3人」、45〜49歳は「425.2人」のため、年齢を重ねて40代に入るにつれて罹患率も上昇していることがわかります。

年齢

がん罹患率(人口10万人対)

30〜34歳

148.0人

35〜39歳

214.1人

40〜44歳

308.3人

45〜49歳

425.2人

参考:国立がん研究センター「がん統計」(全国がん登録)

ただし、「公的保障制度を適用して実質的負担を抑えられる」などの理由で、40代でも保険加入の必要性がないことはあるでしょう。また、十分な蓄えがあり、自己負担に対応できる余裕がある場合も、保険加入の必要性が生じないこともあります。

 

「自分に保険が必要なのかどうか知りたい」という方は、auフィナンシャルパートナー「auマネープラン相談」にご相談ください。保険のプロに無料で相談できますので、お気軽にご利用ください。

40代に必要な保険の種類

40代に必要な保険として、以下が挙げられます。

  • 生命保険
  • 医療保険
  • 損害保険(火災保険・自動車保険など)
  • その他(がん保険・介護保険など)

それぞれ、保障内容や加入する目的などを押さえておきましょう。

生命保険

生命保険とは、人の生存や死亡に対して、あらかじめ決められた保険金が支払われる保険です。生命保険は、保険の3つの分野のうち第一分野に分類される保険です。具体的な保険として、以下が挙げられます。

  • 定期保険・終身保険
  • 養老保険
  • 学資保険
  • 個人年金保険

定期保険や終身保険は、保険期間中に被保険者が亡くなった場合に、残された家族が保険金を受け取れる保険です。ただし、特約を付加することで、病気やケガで入院する際などに給付金を受けられることもあります。

養老保険とは、保険期間中に被保険者が亡くなった場合や、高度障害状態になった場合に、保険金が支払われる保険です。また、何事もなく保険期間を終えた場合にも、死亡保険金と同額の満期保険金を受け取れます。

学資保険とは、子どもの教育費がかかることに備えるための保険です。毎月決められた額を支払い、進学のタイミングや満期のタイミングに給付金を受け取ります。

個人年金保険とは、公的年金に上乗せする私的年金のことです。

医療保険

医療保険とは、病気やケガで治療する際の負担を軽減するための保険です。医療保険は、公的医療保険と民間医療保険に分けられます。

公的医療保険とは、病気やケガでかかる医療費の一部を国が負担する制度です。日本では国民皆保険制度が採用されているため、全国民が公的医療保険に加入しなければなりません。

民間医療保険とは、任意で加入することにより、保障内容に応じて入院や手術などに対して給付金を受けられる保険のことです。保障期間によって定期医療保険と終身医療保険に分けられます。

なお、医療保険は保険の3つの分野のうち、第三分野の対象です。第三分野は、第一分野・第二分野に属さない保険で、生命保険会社も損害保険会社も取り扱いしています。

損害保険(火災保険・自動車保険など)

損害保険とは、偶発的な事故による損害に対して保険金が支払われる保険のことです。損害保険会社が取り扱っています。

損害保険は、保険の3つの分野のうち第二分野に分類される保険です。具体的な保険として、以下が挙げられます。

  • 火災保険
  • 地震保険
  • 自動車保険

火災保険とは、住居が火災・落雷・破裂・爆発の被害にあった際の損害を補償する保険です。契約によっては家財も補償の対象としたり、水災や水濡れ、不測かつ突発的な事故による損害に対して補償を受けられるようにしたりもできます。

地震保険は、地震・噴火・津波などで建物や家財が損害を受けたときに、損害の程度(全損・大半損・小半損・一部損)に応じて保険金が支払われる保険です。ただし、地震保険は必ず火災保険とセットで加入しなければなりません。

自動車保険とは、自動車を運転しているときに起こした交通事故による損害を補償する保険です。自動車保険には、加入が義務付けられている自賠責保険(強制保険)と、自賠責保険だけでは不足する分を補う目的で任意で加入する自動車保険(任意保険)があります。

自分の置かれている状況や所有物などによって、リスクに備えるため損害保険への加入も検討しなければなりません。ただし、本記事全体では、主に生命保険と医療保険に焦点をあてて解説しています。

その他(がん保険・介護保険など)

ここまで紹介してきた保険以外にも、がん保険・介護保険・傷害保険などがあります。

がん保険とは、がんに特化した保障が受けられる保険のことです。現在加入している医療保険だけでは、がんにかかった際の医療費負担に不安が残る場合に、加入するケースが多いでしょう。

介護保険とは、自分が介護を受ける側になるときに備えて加入する保険のことです。介護サービスを受けるため40歳以上の国民に加入が義務付けられている公的介護保険と、任意で加入することにより介護で経済的負担が生じる際に給付金を受けられる民間介護保険があります。

傷害保険とは、ケガで入院した際や手術した際、死亡した際などに補償を受けられる保険です。医療保険は病気・ケガに対する保険であるのに対し、傷害保険はケガが対象である点が異なります。

なお、がん保険・介護保険・傷害保険は、医療保険と同様に第三分野の保険商品です。

40代を迎え、保険の新規加入や見直しを検討されている方は、「auマネープラン相談」をご利用ください。保険のプロに無料でご相談可能です。

40代から生命保険・医療保険に加入するメリット

40代から生命保険や医療保険に加入しておく主なメリットは、以下のとおりです。

  • 万が一のときに家族にかける負担を軽減できる
  • 医療費に対する不安を軽減できる

それぞれ解説します。

万が一のときに家族にかける負担を軽減できる

40代から生命保険に加入しておけば、自分に万が一のことがあった場合に家族にかける負担を軽減できる点がメリットです。

自分に万が一のことがあると収入が途絶えるため、残された家族は今までのように生活できなくなる可能性があります。また、葬儀にかかる費用や子どもの教育費を工面するのに苦労することもあるでしょう。

生命保険に加入しておけば、保険期間中に亡くなった場合にあらかじめ指定した家族が保険金を受け取れます。そのため、残された家族の生活が苦しくなるリスクを軽減できるでしょう。

なお、医療保険は本来入院や手術など医療費リスクに備えるための保険ですが、商品によって死亡時に一定額を受け取れる「死亡保障特約」を付加できることがあります。

医療費に対する不安を軽減できる

入院などに関する特約をつけた生命保険や医療保険に加入することで、医療費に対する不安を軽減できる点もメリットです。

年齢を重ねるほどに、病気やケガのリスクも高まります。病気・ケガの程度や入院日数によっては自己負担額が高くなったり、かかる費用が公的医療保険制度の適用対象外となったりすることもあるでしょう。その際、蓄えが十分でなければ実質負担に対応できません。

医療保険に加入しておけば、病気やケガをした際に保障内容次第で入院給付金・手術給付金・通院給付金などを受けられるため、実質負担額を抑えられます。給付金の額によっては、入院で収入が途絶えた際の家計を支える役割も果たしてくれるでしょう。

40代から生命保険・医療保険に加入する際の注意点

40代から生命保険や医療保険に加入する際は、以下の点に注意しましょう。

  • 若い頃と比べて保険料が高くなっている可能性がある
  • 持病や手術歴によって加入できないことがある

それぞれ解説します。

若い頃と比べて保険料が高くなっている可能性がある

40代から生命保険・医療保険に加入しようとすると、以前検討したときよりも保険料が高くなっている可能性がある点に注意しなければなりません。健康リスクや死亡リスクが上昇して保険金や給付金を支払う可能性が高まるため、保険会社は年齢が上がるほど保険料を高く設定していることが一般的です。

保険料を調べたうえで、加入するかどうかを判断しましょう。

持病や手術歴によって加入できないことがある

持病や手術歴次第で、生命保険や医療保険に加入できない場合がある点にも注意しましょう。

生命保険や医療保険に加入する際は、「特定の病気と診断されたことがあるか」「直近◯年以内に入院したことがあるか」「直近◯ヶ月以内に医師の診察・検査・治療・投薬を受けたことがあるか」などを正しく申告しなければなりません。保険会社は告知事項に基づき、保険を引き受けるか判断します。そのため、生命保険や医療保険への加入を前向きに検討しているのであれば、健康なうちに手続きを進めたほうがよいでしょう。

なお、健康を理由に保険に加入できない場合でも、「引受基準緩和型」の保険なら加入できることはあります。ただし、一般的な保険と比べて保険料が高く設定されている可能性が高い点に注意が必要です。

40代で保険を見直すタイミング

家族構成に変化があったときが、40代で保険を見直すタイミングのひとつです。

結婚や出産で配偶者や子どもができると、自分以外の生活も考えなければなりません。特に、主に自分の収入で世帯の生計を立てている場合は、万が一のことがあった場合に備えて生命保険の保障が十分かなどを確認することが大切です。

また、将来に不安を覚えたときも、40代で保険を見直すタイミングとして挙げられます。40代に入り、20〜30代のときと比べて身体に衰えを感じはじめたときや、今の預貯金で医療費に対応できるか心配になったときに、保険を見直しましょう。

40代で保険を見直す際のポイント

40代で保険を見直す際の主なポイントは、以下のとおりです。

  • 公的保険制度や加入中の保険の内容を確認する
  • 家族の生活費や教育費を考慮する
  • 専門家への相談を検討する

ここから、各ポイントについて解説します。

公的保険制度や加入中の保険の内容を確認する

保険を見直す際は、新たに加入を検討する際に重複する部分をすぐに把握できるように、公的保険制度やすでに加入している保険の保障内容を確認することがポイントです。

そもそも、日本では公的医療保険への加入が義務付けられているため、医療費は原則として1〜3割の負担で済みます。ただし、個室・2人部屋・3〜4人部屋で入院する際にかかる差額ベッド代などは原則全額自己負担です。

また、1ヶ月にかかった医療費の自己負担額が高額な場合は、自己負担限度額を超えた分が戻ってくる高額療養費制度もあります。高額療養費制度を利用すると実質負担額はどれくらいなのかを理解したうえで、保険へ加入すべきか判断するとよいでしょう。

なお、全国健康保険協会に加入している場合は、サイト上で高額療養費の簡易試算ができます。

参考:全国健康保険協会(協会けんぽ)「高額療養費簡易試算(70歳未満用)」

参考:全国健康保険協会(協会けんぽ)「高額な医療費を支払ったとき(高額療養費)」

家族の生活費や教育費を考慮する

家族の生活費や教育費を考慮することも、40代で保険を見直す際のポイントです。

生活していくには、毎月住居費・食費・光熱費などさまざまなお金がかかります。子どもがいる場合には、成長につれて教育費の負担も大きくなるでしょう。

自分が入院して収入が一時的に途絶えたり、高額の医療費がかかったりすると必要なお金を出せなくなる可能性があります。現在加入している保険の保障内容でも、家族を十分に守れそうか確認しましょう。

専門家への相談を検討する

保険の見直しで何からすればよいかわからない場合は、専門家への相談を検討することもポイントです。

自分にあった保険を選ぶには、保険商品の概要を理解するだけでなく、資産形成や家計管理などお金に関することも考えなければなりません。家計の専門家であるFP(ファイナンシャル・プランナー)に相談してお金の悩みを解決することで、自分が最低限入っておくべき保険が何なのか見えてくる可能性があります。

 

「auマネープラン相談」はお一人お一人のライフスタイルに合ったご相談とご提案ができます。ご相談回数に制限なく、いつでも無料ですので、お気軽にお問い合わせください。

40代で保険に加入する際のおすすめの選び方

40代で保険に加入する際は以下の観点で選ぶことがおすすめです。

  • 保険期間で選ぶ
  • 保障内容で選ぶ
  • 保険金・給付金の額で選ぶ
  • 無理なく支払える範囲の保険料を選ぶ

それぞれ解説します。

保険期間で選ぶ

保険に加入する際におすすめなのが、保険期間で選ぶことです。

生命保険も医療保険も、定期と終身があります。定期は一定期間に限り保障を受けられるタイプで、終身は一生涯保障を受けられるタイプです。

定期は終身と異なり限られた期間しか保障を受けられない分、加入時(更新前)の保険料は抑えられる可能性があります。いつまで保障を受ける必要があるかなどを踏まえて、選びましょう。

なお、保険会社によっては、1回の払込で一生涯保障を受けられる一時払終身保険を取り扱っていることもあります。

保障内容で選ぶ

保障内容も、保険を選ぶ際の基準となる項目です。自分や家族がどのような疾病やリスクに備えるべきかによって、必要な保障内容が異なります。

例えば、自分が病気にかかったときに幅広い選択肢を残しておいたほうがよいのであれば、先進医療特約を付加した保険を選ぶことが重要です。先進医療特約とは、全額自己負担しなければいけない高度な医療技術(先進医療)にかかる技術料に備えるための特約を指します。

また、入院した際や自分に万が一のことがあった際に一定期間家族が安定して暮らせるためには、収入保障特約なども検討したほうがよいでしょう。

保険金・給付金の額で選ぶ

保険金や給付金の額を踏まえて保険を選ぶことも必要です。

「万が一のことがあったときに家族の当面の暮らしを守るにはいくら遺す必要があるか」「入院する場合に医療費の実質負担額はいくら必要なのか」などを考えて、保険金や給付金の額を決めましょう。ただし、保険金や給付金の額が増えれば、その分保険料の負担も大きくなる可能性がある点に気をつけなければなりません。

無理なく支払える範囲の保険料を選ぶ

無理なく支払える範囲で、保険料を選ぶことも重要です。保障範囲が広く、手厚い保障を受けられたとしても、保険料が高額だと日々の暮らしに支障をきたすでしょう。

特に、40代は住宅ローンの返済や子どもの教育費などで毎月の支出が増えている可能性があります。家計と比較しながら、いくらが現実的かを考えておきましょう。

ご自分にとって必要な保障を選ぶのは難しいと感じる方は、まずは「auマネープラン相談」をご検討ください。ご自宅やお近くのカフェなど、希望の場所・時間に無料でご相談可能です。

【ケース別】40代の生命保険・医療保険の選び方

家族構成によっても、生命保険や医療保険の選び方が変わることがあります。ここで、40代独身のケースと40代既婚のケースで具体的な選び方を確認しておきましょう。

40代独身のケース

40代独身の場合は、自分の生活を守るための保障を中心に考えるとよいでしょう。例えば、老後の健康リスクに備えて、保険料が高くなる前に終身タイプの医療保険に加入する方法があります。

また、40代は30代と比べてがんになるリスクが高まるため、がん保険への加入も検討したほうがよいでしょう。がん保険に加入しておくことで、一般的な医療保険よりも手厚い保障を受けられる場合があります。

40代既婚のケース

40代既婚の場合は、配偶者の収入を考慮して保険を選ぶとよいでしょう。「自分に万が一のことがあったら配偶者は自身の収入だけで生活していけるか」「入院して収入が一時的にストップしても大丈夫か」といったことを考えると、保険金や入院給付金などをいくらで設定すべきか判断しやすくなります。

なお、子どもがいる場合は学資保険も検討しておくとよいでしょう。学資保険に加入しておくことで、自分に万が一のことがあった場合でも保障が継続されるため、安心して子どもの教育機会を確保できます。

40代で最低限入っておくべき保険を押さえて将来に備えよう

40代で最低限入っておくべき保険としては、健康リスクや死亡リスクに備えた生命保険や医療保険が代表的です。また、自宅や車を持っている人は、火災保険や自動車保険などの損害保険への加入もあわせて検討しておくと安心です。

ただし、蓄えが十分にある場合やすでに気になるリスクをカバーした保険に加入している場合など、新たに加入する必要はないこともあります。

まずは、40代で一度保険を見直して保障内容を確認したり、家族のことを考えたりして、新たに加入すべきか判断するとよいでしょう。

「auマネープラン相談」では、ご自身に合った保険をプロの目線からご提案が可能です。ご自宅やお近くのカフェなど、希望の場所・時間に無料でご相談いただけるので、お忙しい方もお気軽にご相談ください。

カテゴリ別人気ランキング

  • 家計見直し・教育資金
  • 住宅ローン
  • 保険見直し
  • 資産形成・老後資金

家計見直し・教育資金

住宅ローン

保険見直し

資産形成・老後資金