医療保険の選び方！年代別・目的別・働き方別にポイントを紹介

そもそも医療保険は必要か？

「日本は公的健康保険制度が充実しているから医療費の負担は少ない」「もし医療費が高くなっても高額療養費制度が適用されて払い戻しを受けられる」などといった、医療保険には加入しなくてもよいという声を聞くことがあるかもしれません。

確かに日本は国民皆保険制度のため、医療機関で支払う医療費は実際にかかった金額の1～3割程度です。また、自己負担額が高額でも、年齢や収入で決まる一定額を超えた金額は高額療養費制度により払い戻されます。

しかし、自己負担額が1～3割になるのは、国が健康保険対象と認めた支払いのみです。入院時に個室を選んだときの差額や、保険適用外の治療を受けたときの治療費は、原則として自己負担です。

また、高額療養費制度が適用される場合でも、手続きの順序によっては一時的に医療費を立て替えなくてはいけません。貯蓄がない場合なら、一時的な立て替えも難しくなるでしょう。将来的にどのような治療が必要になるかは誰にも予測できません。万が一に備えるためにも、医療保険を検討してみましょう。

医療保険を選ぶポイント

医療保険は任意保険です。加入するかどうか、どのような保障を付けるかは自由に決められるため、選び方は人それぞれです。

しかし、自由度が高いためどのように選べばよいのか迷う方も多いのではないでしょうか。どのように選ぶか迷ったときは、次のポイントに注目してみましょう。

• 保険期間・保険料払込期間
• 入院時の保障
• 手術時の保障
• 通院時の保障
• 特約の種類
• 貯蓄性の有無

各ポイントを解説します。

保険期間・保険料払込期間

医療保険には、保険期間と保険料払込期間が定められています。保険期間とは「保障を受けられる期間」で、保険料払込期間とは「保険料を支払う期間」です。保険期間と保険料払込期間が同じ保険もありますが、終身タイプの保険では、一定の時期まで保険料を支払った後は保険料の支払いなしに保障を一生涯受けられる商品もあります。

【保険期間タイプ別の特徴】

保険期間タイプ	更新タイプ	歳満了タイプ	終身タイプ
保険料	更新ごとに高くなる	一定	一定（有期払い・終身払い）
保険期間	保険会社で定める年齢まで更新できる	契約時に定めた年齢まで	一生涯

 

終身タイプの保険で「保険料終身払い」を選択すると、保険契約を継続させるためには一生涯保険料を支払わなくてはいけません。しかし、「保険料有期払い」よりは月あたりの保険料が安く抑えられます。例えば、老後の支出を抑えたい方なら「有期払い」、毎月の保険料を抑えたい方なら「終身払い」が適しているでしょう。

入院時の保障

医療保険を選ぶときは、費用が高額になりがちな入院時の保障に注目してください。特に個室や少人数部屋を希望する方や、保険適用外の治療を受ける可能性がある方は、入院時の保障が充実している医療保険を選びましょう。

入院時の保障は、次の2点に注目すると自分に合う保障を選びやすくなります。

• 入院給付金の金額・受取金額
• 入院給付金・入院一時金の支払限度

各ポイントを見ていきましょう。

入院給付金の金額・受取金額

医療保険によっては、入院給付金の金額を選択できることがあります。1日あたり5,000円～15,000円が一般的ですが、1日5万円と高額な給付金を受け取れる保険もあります。ただし、入院給付金を高額に設定すると保険料も高額になるため注意が必要です。

入院給付金は通常は入院日数に応じて給付されますが、入院1回あたりにつき定額が給付されるタイプもあります。例えば、入院日数にかかわらず1回の入院あたり5日分の入院給付金が支給される場合、1日のみの入院でも5日分の給付金の受給が可能です。

医療保険では、入院給付金以外にも次の給付金を受け取れることがあります。

• 入院一時金（入院見舞一時金）
• 手術給付金
• 通院給付金

上記の給付金の金額は独自に設定されていることもありますが、入院給付金をベースに設定されていることも少なくありません。例えば、「入院一時金は入院給付金の20倍」「手術給付金は手術の種類によって入院給付金の10倍・20倍・40倍」といった保険もあります。

必要なときに必要な保障を受けるためにも、基本となる入院給付金の金額と上限額は確認しておきましょう。

入院給付金・入院一時金の支払限度

入院給付金は支払限度が決められていることが一般的です。

【入院給付金の支払限度】

1入院あたりの支払限度日数	60日～120日程度。長い場合は1～2年程度
保険期間中の通算支払限度日数	1,095日が一般的。より短いタイプもある

また、入院一時金の給付にも制限が定められていることが一般的です。

【入院一時金の支払限度】

1入院あたりの支払限度回数	通常は1回のみ。30日ごとや60日ごとに給付されるタイプもある
保険期間中の通算支払限度回数	50回～100回程度。商品によっては無制限の場合あり

入院が長引くケースや何度も入退院を繰り返すケースもあるかもしれません。万が一のときに適切な保障を受けるためにも、支払限度を把握しておくことが必要です。

手術時の保障

手術時の保障もチェックしてみましょう。ほとんどの医療保険では手術給付金が基本保障となっていますが、給付金の支給対象となる手術の種類が異なることもあり、同じ手術を受けても保険商品によっては給付金を受けられない場合が想定されます。

なお、手術給付金の対象手術は、次のいずれかであることが一般的です。

【手術給付金の対象手術】 保険会社が定める所定の手術 公的健康保険制度の対象手術

手術給付金を受給する可能性を高めるためにも、「公的健康保険制度の対象手術」を支給対象とする医療保険がよいでしょう。

また、入院を伴う手術と伴わない手術では、給付金の金額が変わることもあります。一般的には入院を伴う手術のほうが給付金が高額な傾向にあります。日帰り手術を受ける可能性もあるため、入院を伴わない手術の給付ルールについても確認しておきましょう。

通院時の保障

入院や手術をせずに通院治療を受ける可能性もあります。通院が長引くと、医療費だけでなく交通費もかさんだり、働く日数が減って収入が減ったりすることがあるかもしれません。万が一に備えるためにも、通院時の保障にも注目して医療保険を選びましょう。

なお、入院保障と手術保障はほとんどの医療保険で基本保障として組み込まれていますが、通院保障はそうではありません。基本保障に組み込まれていないだけでなく、特約の選択肢にもない保険もあるため注意が必要です。

また、通院保障がある医療保険は、次の点を確認しておきましょう。

【通院保障のチェックポイント】 給付金の支払条件 1日あたりの給付金額 支払限度額（支払限度日数）

特約として通院保障を付加する場合は、保険料の加算額も確認しておきましょう。

特約の種類

医療保険に付加できる主な特約は、以下をご覧ください。

主な特約

特約の種類	給付条件
入院一時金特約	病気やケガなどで入院したとき。原則として入院日数は問わない
長期入院特約	保険会社が定めた一定日数以上の入院に対して給付される
短期入院特約	入院給付金に最低入院日数が定められている場合、最低入院日数未満の入院に対して給付される
女性疾病入院特約	乳がんや子宮筋腫などの保険会社が定めた女性特有の疾病による入院に対して給付される
生活習慣病入院特約	がんや高血圧、糖尿病などの保険会社が定めた生活習慣病による入院に対して給付される
通院特約	通院治療に対して給付される。通常は退院後の通院が給付対象となるが、保険会社によっては入院前の通院でも給付される
がん診断特約	がんと診断されたとき。1回のみの給付の保険もあるが、異なるがんに対しては何度でも給付される保険もある
抗がん剤治療特約	保険会社が定めた抗がん剤治療を受けたとき。ホルモン剤治療も対象になることがある
先進医療特約	厚生労働省が定めた先進医療を受けたとき。ただし、医療機関が限定される
3大疾病保障特約	がん・心疾患・脳血管疾患のいずれかにより、保険会社が定めた状態になったときに給付される
保険料払込免除特約	がん・心疾患・脳血管疾患などにより保険会社が定めた状態になったときに、以後の保険料払込が免除される

医療保険によっては選択できない特約や、基本保障に含まれているため別途付加する必要がない保障内容もあります。基本保障に含まれていないときに特約として付加すると、その分、保険料が高額になります。必要性を吟味してから付け加えるようにしましょう。

貯蓄性の有無

医療保険には「掛け捨て型」と「貯蓄型」があります。主な違いは以下をご覧ください。

「保険料の負担をできるだけ抑えたい」と考える方には掛け捨て型が適しています。一方、「医療保険の適用を受けないときに保険料が無駄になるのはもったいない」と考えるなら、貯蓄型が適しているでしょう。

ただし、貯蓄型の医療保険であっても、原則として、保険料の支払総額を超える解約返戻金や生存給付金を受け取れることはありません。

auフィナンシャルパートナーの「auマネープラン相談」では、保険のプロが家計の状況も踏まえながら、最適な保険をご提案いたします。自分に合った保険を知りたい方は、お気軽にご相談ください。

【年代別】医療保険の選び方

年代によって医療保険の注目ポイントが異なります。例えば、20代のときは入院時や手術時の保障だけが気になっていた方も、30代、40代になると生活習慣病やがんへの保障が気になるかもしれません。

年代ごとにおすすめの選び方を紹介します。ただし、ライフプランやライフステージは人によって異なるため、必ずしも年代通りの保険が良いとは限りません。ぜひご自身が気になるポイントを見つけて、必要な保障を受けられる保険を選んでください。

20代の医療保険の選び方

20代は次のポイントに注目して医療保険を選びましょう。

• 契約中の保険料
• ケガに対する保障や通院保障
• 死亡保障とがんへの保障

20代の方は働き始めてから年数があまり経っていないため、他の年代と比べると収入が低い傾向にあります。支出をなるべく抑えたいという思いから、医療保険の加入をためらう方も多いのではないでしょうか。

しかし、20代のうちに医療保険に加入することは、長い目で見れば堅実な選択肢ともいえます。一般的に医療保険は加入時の年齢が低いほど保険料も低くなるため、契約中は保険料が変わらないタイプの保険商品を選べば、30代、40代になっても少ない負担で保障を得られるでしょう。

また、20代は30代以降と比べると死亡リスクやがんの罹患するリスクは低いものの、運転やレジャーなどでケガをするリスクが低いわけではありません。そのため、ケガや通院への保障が充実している医療保険を選ぶとよいでしょう。適切な医療保険が見つからないときはケガへの保障が充実した傷害保険も選択肢の1つです。

その一方で、死亡保障やがんへの保障は見直しを検討してもよいかもしれません。いずれも20代で保障を受ける可能性は比較的低いため、保険料が負担に感じるときは必要性を改めて考えてみましょう。

30代・40代の医療保険の選び方

30代・40代はライフステージによって、医療保険の選び方も異なります。次のポイントに注目して医療保険を見直してみましょう。

• 収入減への備え
• 女性特有の疾患
• 子どもの医療費・教育費

特に、お子さんがいる方や配偶者の収入が自分よりも低い方なら、収入減に備えておきたいものです。保険料払込免除特約がある医療保険を選ぶと、万が一のときに保険料の払込みなしに保障を継続できます。

入院や通院により一時的に収入が減った場合に備え、入院一時金や通院保障があると安心です。通院保障の給付ルールは保険商品によって異なるため、いくつかの保険を比較して選ぶようにしましょう。

例えば、通院日数に応じて給付金が支給されるタイプの保険もあれば、1通院（1つの疾病に対する通院治療全体）につき給付金が1回支給される保険もあります。後者は通院日数の長さによらず給付金額が一定のため、短期間のみ通院する場合でもまとまった金額を受け取れます。

また、30代・40代は女性特有の疾患が増える時期です。「女性疾病入院特約」「女性がん診断一時金」などの女性向けの保障が充実している医療保険なら、万が一のときの医療費や通院費などをカバーしやすくなるでしょう。

お子さんがいる方や今後お子さんを持つ予定がある方は、子ども向けの医療保険にも注目してください。自治体によっては子どもの医療費助成があり、自己負担額が抑えられる場合もありますが、差額ベッド代や先進医療・保険外治療などにお金がかかる可能性もあります。

また、学資保険の中には医療保障を付加できるタイプもあります。万が一に備えつつ、教育費も準備できるため、お子さんの進路の選択肢を増やせるでしょう。

50代以上の医療保険の選び方

50代以上の方は、次のポイントに注目して医療保険を見直してみましょう。

• 3大疾患への備え
• 保険期間
• 生存給付金

50代以上になると、がん・心疾患・脳血管疾患のいわゆる3大疾患に罹患する方も増えます。また、糖尿病や高血圧などの生活習慣病の罹患リスクも高まるため、医療保険で備えることも1つの方法です。

3大疾病と診断されたときに以後の保険料が免除される「保険料払込免除特約」や、長引きがちな生活習慣病での入院費をサポートする「生活習慣病入院特約」などがある医療保険に注目してみましょう。

また、保険期間にも注目してみてください。年齢が高くなると新規加入が難しくなる保険商品も多いため、保険期間が長いほうが安心です。終身タイプの医療保険であれば、高齢になって病気に罹患するリスクが高くなっても、条件を満たせば給付金を受給できます。

リタイアによる収入減が気になる方は、生存給付金のある医療保険もおすすめです。「医療保険の適用がない」「入院日数が〇日以下」などの一定の条件を満たすと定期的にまとまった給付金を受け取れ、老後資金の足しになります。

「auマネープラン相談」では、年齢やライフステージにあわせた保険選びについて無料でご相談いただけます。フラットな立場からご自身にあった保険選びをサポートいたしますので、ぜひお気軽にご相談ください。

【加入目的別】医療保険の選び方

医療保険の選び方は、加入目的によっても異なります。まずはなぜ医療保険へ加入したいのか考えてみてください。加入目的が明確になると、充実させるべき保障内容がある程度絞り込まれるため、保険を選びやすくなります。

がんに備えたい

がんに備えたい方は、医療保険に次の特約があるかチェックしてみてください。

• がん診断特約
• がん入院特約
• がん診断保険料払込免除特約

「がん診断特約」や「がん入院特約」などのがん関連の特約が充実した医療保険なら、がん治療が必要になったときの治療費や通院費をカバーしやすくなります。例えば、基本保障として入院給付金が受けられる医療保険に「がん入院特約」を付加すると、がんによって入院したときには通常の入院給付金に特約による入院給付金を加算して受け取れます。

また、治療が長引き、収入が不安定になる場合に備えて、「がん診断保険料払込免除特約」を検討するのもよいでしょう。がんと診断された場合、以後の保険料払込が免除され、保障はそのまま継続します。

また、がんに特化した「がん保険」への加入も検討できます。原則としてがん以外の入院や手術では給付金を受け取れませんが、がんへの保障が充実している点が特徴です。

女性特有の疾患に備えたい

女性特有の疾患や女性がかかりやすい病気に備えたいときは、次の保障や特約に注目してみましょう。

• 女性向けの医療保険
• 女性向けのがん特約
• 女性向けのがん保険

保険会社によっては女性向けの医療保険を提供している場合もあります。基本保障で「女性疾病入院給付金」などを受け取れることもあり、女性特有あるいは女性に多い疾患に備えやすくなります。

女性の方は、「女性がん特約」のある医療保険も検討してみましょう。女性に多い乳がんや女性特有の子宮がんなどに罹患したときや治療を受けたときの保障を手厚くすることが可能です。

また、がんに特化した保険を検討しているなら、女性向けのがん保険も選択肢に入れてみましょう。がんによる治療だけでなく、診断前通院や診断後の精密検査、治療後の生活サポートまでトータルで備えられる保険商品もあります。

持病・既往症に備えたい

現在治療中の方や過去に治療していた方は、医療保険への加入が難しくなることがあります。加入できるかどうか不安なときは、次の医療保険を検討してみましょう。

• 引受基準緩和型医療保険
• 無選択型医療保険

「引受基準緩和型医療保険」は、告知項目が少ない医療保険です。保険商品によって異なりますが、「現在入院中ではない」「2年以内に特定の病気で入院していない」「5年以内に特定の病気と診断されていない」などの条件を満たせば加入できます。一般的な医療保険よりも保険料は割高になりますが、持病・既往症による入院や死亡に対して備えることが可能になります。

また、「無選択型医療保険」とは、加入する際に告知や医師による診査を不要とする医療保険です。「引受基準緩和型医療保険」と同様に保険料は割高になりますが、入院や手術などへの備えを強化できるでしょう。

ただし、保険商品によっては、加入後一定期間内は給付金・保険金の金額が制限されることもあります。加入前に支払条件を確認しておきましょう。

「auマネープラン相談」では、フラットな立場から保険のプロがご自身の悩みにあわせた保険選びをサポートいたします。加入目的にあった保険を知りたいという方は、お気軽にご相談ください。

【働き方別】医療保険の選び方

会社や団体を通して加入しているかどうかによって公的保険の保障内容が変わるため、働き方や立場によっても医療保険の選び方は変わります。いくつかの状況に分けて、選び方を紹介します。

会社員、公務員

会社員や公務員は、次のような状況で公的保険から手当金を受け取れることがあります。

【会社員や公務員が受け取れる手当金】 業務外の病気やケガにより働けなくなったとき（傷病手当金） 業務上の病気やケガにより働けなくなったとき（労災保険の休業給付金） 出産のため、産前産後に休業したとき（出産手当金） 失業し、求職活動をしているとき（雇用保険の基本手当）

個人事業主や自営業者と比べると手厚い保障を受けられるため、民間の医療保険による保障はあまり手厚くする必要はないと考える方もいるかもしれません。一方、「公的保険だけでは不安」と感じる方は、次の保険・保障を検討してみましょう。

• 保険料の負担を抑えたいときは「掛け捨て型の医療保険」
• 入院時に個室や少人数部屋を希望する方は「入院保障が充実した保険」
• がん治療で先進医療や抗がん剤治療を希望する方は「先進医療特約」「抗がん剤治療特約」

いずれの保険・保障も、保険料と給付金のバランスを考えて選ぶようにしましょう。

個人事業主、自営業者

個人事業主や自営業者は、原則として傷病手当金や出産手当金、雇用保険の基本手当を受給できません。また、労災保険については一部の業種・職種については特別加入できますが、事業主が全額保険料を負担する会社員や公務員とは異なり、個人事業主や自営業者自身が保険料を負担しなくてはいけません。

病気やケガなどによって働けなくなったときのためにも、民間の医療保険で備えておくことができます。手術一時金やがん診断一時金のように一時金が充実している医療保険なら、収入減に備えられるかもしれません。

また、医療保険とは別に就業不能保障保険への加入も検討できます。就業不能保障保険とは、病気やケガなどで就業不能状態が一定期間継続したときに、一時金や年金として保険金を受給できる保険です。万が一に備えるためにも検討してみましょう。

働き方により適した保険は人それぞれです。「auマネープラン相談」では無料でのご相談を受け付けております。ご自身にあった保険のご提案が可能ですので是非お気軽にお問い合わせください。

年齢や加入目的などに注目して医療保険を選ぼう

医療保険は保障内容の幅が広く、どのように選べばよいか迷う方も多いのではないでしょうか。迷ったときは、年齢や加入目的に合わせた保障内容が充実している保険に注目してみましょう。

また、保険料が上がらないタイプの保険なら、早い時点で加入することで将来的な医療費の不安に備えることもできます。ぜひ紹介した選び方も参考に、ご自身に合う保険を見つけてください。

「auマネープラン相談」では、保険のプロに無料で保険相談ができます。医療保険の選び方に迷っている方はぜひ「auマネープラン相談」をご利用ください。