40代におすすめの保険とは？医療保険の選び方や平均保険料も解説

40代における保険の必要性

「保険は気になるけど、自分に本当に必要なのかがわからない」と考えている40代の方もいるかもしれません。

40代は家庭や仕事で背負う責任が大きくなり、教育費や生活費などの出費が増える一方で、自分自身の健康リスクも高まる年代です。そのため、突発的な病気やケガに備えておくことが、安心につながるでしょう。老後資金づくりを意識し始める時期であり、将来を見据えた備えの重要性が一層高まる年代です。

加えて、保険に加入する際、多くの場合は健康状態の告知や審査がありますが、40代になると、高血圧・糖尿病・脂質異常症などの生活習慣病や既往歴がある人が増える傾向があります。したがって、いざ保険に入ろうとしても、希望の保険に入れないといった状況も珍しくありません。

健康診断で異常を指摘された後では選べる商品が限られる場合もあるため、万一に備えるなら、今のうちから行動することが賢明です。

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40代の保険の加入状況と平均的な支払保険料

生命保険文化センターの2024年度「生命保険に関する調査」によると、世帯主年齢別では40代の生命保険（個人年金保険を含む）の加入率は「40～44歳」で86.8％、「45～49歳」で92.7％です。40代後半では、9割以上の方が将来のリスクに備えていることがうかがえます。

年齢	生命保険（個人年金保険を含む）の世帯加入率
40〜44歳	86.8％
45〜49歳	92.7％

また、同調査によると、40代の世帯平均払込保険料は、世帯主の年齢が「40～44歳」で年間37万4,000円、「45～49歳」で年間36万8,000円です。月額では「40～44歳」が約3万1,200円、「45～49歳」が約3万700円となり、40代の世帯が毎月支払っている保険料の平均は3万円程度ということがわかります。

年齢	世帯年間払込保険料
40〜44歳	37万4,000円（月額：約3万1,200円）
45〜49歳	36万8,000円（月額：約3万700円）

参考：公益社団法人 生命保険文化センター「2024（令和6）年度 生命保険に関する全国実態調査」

40代で保険に入っていないと起こりうるリスク

40代で保険に入っていないと起こりうる主なリスクは、以下の3点です。

• 病気やケガの治療費が家計を圧迫する
• 死亡により、家族の生活費や教育費が足りなくなる
• 老後の生活費が不足する

現役世代は収入も支出も大きいため、万一の際に備えがないと、家計全体が不安定になりやすい点が特徴です。それぞれの内容を確認しましょう。

病気やケガの治療費が家計を圧迫する

40代で保険に加入していない場合、病気やケガの治療費が家計を圧迫してしまう可能性があります。この年代は社会的責任が増し、家庭でも経済的な支えとなる人が多い状況にあります。

そのため、万一の入院や長期療養が発生した場合、家計に大きな影響を及ぼすでしょう。とくに共働きや単身、ひとり親など多様な世帯形態が増える中で、家計を支える立場の人が病気やケガで働けなくなると、家計が不安定になりかねません。

保険に入っていれば、給付金で治療費や生活費の補填が可能です。会社員や公務員であれば傷病手当金によって一定額までは保障されるとはいえ、自営業者やフリーランスにはその制度がないため、加入していない場合は貯蓄や収入から賄わなければなりません。その結果、生活費を削ったり教育費を取り崩したりと、家計全体が圧迫される可能性があることを知っておく必要があるでしょう。

死亡により、家族の生活費や教育費が足りなくなる

40代で保険に未加入のまま亡くなってしまうと、残された家族の生活に大きな影響を及ぼすことが懸念されます。

この年代は、住宅ローンの返済や子どもの進学費用など、家計の支出が重くなる時期です。大黒柱を失うと日常の生活費だけでなく、将来の教育資金も不足しやすくなります。

とくに子どもが中学から大学へと進学するタイミングに親が亡くなると、教育の選択肢が狭まったり、生活の質を下げざるを得なくなったりする可能性があります。

しかし、十分な保障を備えていれば、残された家族は金銭的な不安を抱えずに暮らしを続けられるでしょう。

老後の生活費が不足する

保険に加入していない40代が将来的に直面しやすいリスクの1つが、老後資金の不足です。多くの方は、「貯蓄や年金でなんとかなる」と考えがちです。しかし、実際には長寿化や介護の必要性など、予測できない要因で支出が増えることも想定されます。

その結果、想定していた資金では足りず、生活の質を下げざるを得なくなるリスクも生じやすくなるでしょう。

生命保険の中には、保障と資産形成を兼ね備えた商品や、老後資金に特化した個人年金保険があります。これらに加入することで、将来の不足を補う準備が可能になります。

40代に起こりうるリスクを考慮した保険選びについて、「auマネープラン相談」では無料でのご相談を受け付けております。ご自身にあった保険のご提案が可能ですので是非お気軽にお問い合わせください。

40代におすすめの保険の種類

40代にとくにおすすめなのは、以下のような保険です。

• 医療保険
• がん保険
• 生命保険（死亡保険）
• 貯蓄型保険（個人年金保険・学資保険など）
• 所得補償保険・就業不能保険

これらの保険は、病気やケガといった突発的なリスクから、万一の死亡や将来の生活費確保まで幅広くカバーすることが特徴です。それぞれの保険について解説します。

医療保険

40代におすすめの保険として、医療保険が挙げられます。病気やケガによる入院や手術で思わぬ出費が発生し、家計を圧迫する可能性があるためです。

日本では公的医療保険制度により自己負担が軽減されますが、入院中の差額ベッド代や入院中の食費、通院交通費、先進医療や自由診療などは対象外のため、全額自己負担となります。

40代は健康リスクが急激に高まり、長期入院を余儀なくされることも少なくありません。そうした場合、想定外の費用が積み重なり、貯蓄を取り崩す状況に追い込まれかねません。しかし、医療保険に加入しておけば、これらの費用をカバーでき、家計への負担を大幅に軽減できる可能性があります。

がん保険

40代で検討しておきたい保険の1つが、がん保険です。がん（悪性新生物・上皮内新生物）は治療が長期化しやすく再発リスクもあるため、治療費が高額になりやすい点に注意が必要です。

例えば、手術や入院だけでなく、抗がん剤や放射線治療など長期にわたる治療が必要になるケースも多く、経済的な負担は想像以上に大きくなります。とくに40代はがんの罹患率が高まり始める時期であり、20代や30代よりも備えの必要性が高いといえるでしょう。

女性の場合は、乳がんや子宮がんといった特有のリスクも無視できません。がん保険に加入しておけば、治療費の心配を軽減し、治療に専念できる環境を整えられるでしょう。

参考：厚生労働省「令和６年(2024)人口動態統計月報年計（概数）の概況」

生命保険（死亡保険）

生命保険（死亡保険）は、被保険者が死亡または高度障害になったときに保険金が支払われる保険です。死亡保険金・高度障害保険金の支払いにより、残された家族の将来の暮らしを守り、生活資金や死亡時整理資金の確保など、経済的な負担を減らすための仕組みです。

とくに40代は住宅ローンや子どもの教育費が重なる時期であり、もしものときの備えを怠ると家族に大きな負担を残してしまうでしょう。

生命保険には主に「定期保険」「養老保険」「終身保険」の3種類があります。定期保険は養老保険と比較すると割安な保険料で大きな保障が得られる一方、満期保険金はありません。養老保険は貯蓄性があり、満期時に満期保険金を受け取れます。終身保険は一生涯の保障が続き、解約時には解約返戻金が戻ります。

それぞれの特徴を理解し、自分や家族のライフプランに合った選択をすることが重要です。

貯蓄型保険（個人年金保険・学資保険など）

40代におすすめの保険として、保障と貯蓄を同時にかなえる貯蓄型保険も挙げられるでしょう。貯蓄型保険は、万一の際に備えつつ、将来必要なお金を計画的に準備できる保険です。

貯蓄型保険のうち、個人年金保険は老後の生活資金を積み立て、一定の年齢から年金として受け取れる仕組みです。公的年金だけでは不安を感じる場合に、安定した収入源を確保する手段となります。

また、学資保険は子どもの進学のタイミングで満期保険金や祝金を受け取れるため、教育費の準備に役立ちます。契約者が万一の事態に陥った場合には、保険料の払込が免除され、満期時には予定どおり満期保険金などを受け取れる仕組みもあります。このように、貯蓄型保険は保障と将来資金づくりの両面を支えるため、40代にとって心強い選択肢といえるでしょう。

所得補償保険・就業不能保険

所得補償保険や就業不能保険も、40代におすすめの保険といえます。病気やケガで長期間働けなくなった場合、医療費は医療保険で対応できても、在宅療養や休職による収入減少までは補えません。その結果、生活費や住宅ローンの返済が滞り、家計が不安定になる可能性が高まります。

ここで重要になるのが、「公的保障の不足分を考えて必要保障額を決める」という視点です。会社員や公務員であれば、最長1年半「傷病手当金」を受け取れますが、その金額は標準報酬月額の3分の2程度にとどまり、収入減は避けられません。

なお、多くの所得補償保険や就業不能保険には免責期間があります。所得補償保険の免責期間は「7日程度」であることが多いのに対し、就業不能保険の免責期間は「60日間」や「180日間」など長期に設定される傾向があります。その間は傷病手当金でしのぎ、以後は保険金と組み合わせることで収入減を補填するという方法も選択肢の1つです。

ただし、「精神疾患（うつ病や統合失調症含む）」の場合は保障の対象外となる場合も多いため、すべての就業不能状態に対応するわけではないことに注意しましょう。

とくに貯蓄が十分でなく、住宅ローンや教育費など固定支出が大きい家庭にとって、所得補償保険や就業不能保険は暮らしを守る有力な手段となるでしょう。

「auマネープラン相談」では、各保険の保障内容を熟知したファイナンシャルプランナーが、ご自身にあった最適な保険をご提案いたします。無料でご相談いただけますので、お気軽にお問い合わせください。

40代での保険の選択・見直しに際してすべきこと

40代での保険の選択・見直しに際しては、公的保険でカバーされる範囲を把握しておくことや、保険の更新時に契約内容と必要な保障をチェックしておくことが大切です。

加えて、ライフスタイルや家族構成の変化に応じて必要な保障額も変わるため、定期的に見直す姿勢が欠かせません。それぞれの内容について見ていきましょう。

公的保険でカバーされる範囲を把握しておく

保険を検討する際に大切なのは、公的保険制度でどこまで保障されるのかを正しく理解することです。日本の公的医療保障制度は充実しており、自己負担は原則3割で済み、さらに高額療養費制度を利用すれば、一定以上の医療費は払い戻される仕組みになっているためです。

また、加入している健康保険組合によっては独自の付加給付が設けられており、医療費の大部分は健康保険でまかなえるケースも珍しくありません。ただし、差額ベッド代や先進医療など対象外となる費用は自己負担となることから、公的保険制度でカバーされない部分を補う目的で民間保険を組み合わせると効率的です。

保険の更新時に契約内容と必要な保障をチェックしておく

保険の更新時に、契約内容と必要な保障をチェックしておくことも欠かせません。「更新型」の保険では、10年や15年ごとに保険料が見直され、その時点で保障を組み直すことが可能です。

時間が経過するとライフスタイルや家族構成が変わり、必要となる保障の内容も変化します。例えば、子どもの進学や住宅ローンの返済など、40代特有の負担が増える一方で、老後の備えを意識する時期にも差しかかります。

そのため保険の更新のタイミングでは、自分や家族の状況を踏まえて契約中の保険の保障内容が十分かどうかを点検する良い機会です。40代からは保険料が上がりやすいため、保障の中身と支払額のバランスを考慮し、無理のない範囲で契約内容を調整することが重要です。

40代が医療保険を選ぶ際に確認・検討すべき項目

40代が医療保険を選ぶ際に確認・検討すべき項目は、以下のとおりです。

• 入院日額と一時金のバランスは適切か
• 保障日数は保障ニーズに合っているか
• 保障期間は備えたい病気に対応しているか

これらの項目を比較検討して加入することで、入院したり治療が長期化したりした場合でも経済的な負担を軽減し、安心して治療に専念できるでしょう。各項目について解説します。

入院日額と一時金のバランスは適切か

入院日額と入院一時金のバランスが適切かどうかも、医療保険を選ぶ際に考慮すべき事項です。近年は入院期間が短くなる傾向があり、従来の入院日額のみでは十分にカバーできない場合があります。

一方、日帰り入院でもまとまった金額を受け取れる入院一時金タイプの保険が増えています。そのため、入院日額を5,000円程度に抑えつつ、入院一時金を5万円や10万円に設定するなど、短期入院でも必要な費用に対応できるように工夫するのもおすすめの方法です。

このように入院日額と入院一時金のバランスを意識すれば、過不足なく保障を整えられ、無駄な保険料を支払うリスクも減らせます。

保障日数は保障ニーズに合っているか

医療保険を選ぶ際には、入院の保障日数が自分の保障ニーズに合っているかを確認することが欠かせません。商品によっては日帰り入院から保障されるものもあれば、5日目以降から給付が始まるタイプもあり、選び方を誤ると、必要なときに十分な保障が得られない可能性があるためです。

とくに近年は入院が短期化しているため、備えたい病気や家族の状況に応じて「短い入院から保障されるタイプ」を選ぶことも有効です。

保障期間は備えたい病気に対応しているか

医療保険を選ぶ際は、保障期間が自分の備えたい病気に対応しているかどうかの見極めも大切です。

保険には「定期型」と「終身型」があり、それぞれ特徴と費用の負担が大きく異なります。定期型は一定期間のみ保障され、更新のたびに見直しが可能である一方、年齢とともに保険料は上昇します。これに対して終身型は保険料が生涯変わらないため、長期的な安心感があるものの、同じ保障内容でも定期型より割高になる傾向があります。

とくに40代は、生活習慣病など長期的に備えたいリスクが増える時期です。そのため、短期的な費用を抑えたいのか、一生涯の安心を重視するのかを明確にし、保障期間を選ぶことが不可欠です。

 

プロに相談しながら検討すべき項目を整理したい方は、「auマネープラン相談」がおすすめです。プロの目線からのアドバイスを参考に自分にあった保険を見つけたい方は「auマネープラン相談」までお気軽にご相談ください。

40代ががん保険を選ぶ際に確認・検討すべき内容

40代ががん保険を選ぶ際には、「上皮内新生物（じょうひないしんせいぶつ）」が保障対象になっているか、先進医療や自由診療の保障が必要かといった点を確認・検討しましょう。

上皮内新生物とは、遺伝子に傷がついた細胞が上皮内にとどまっている状態であり、浸潤する前の「がんのごく初期段階」を意味します。

それぞれの内容を解説します。

「上皮内新生物」が保障対象になっているか

がん保険を検討する際には、「上皮内新生物」が保障の対象に含まれているかを確認しましょう。がんには「悪性新生物」と「上皮内新生物」の2種類があり、前者はほぼすべての保険で給付金が受け取れる一方で、後者は保険会社によって扱いが異なるためです。

上皮内新生物は転移の可能性が低いとされ、給付の対象外だったり、悪性新生物に比べて支給額が減額されたりするケースもあります。しかし、40代は乳がんや子宮がんなどがごく初期の段階で上皮組織内にとどまる「上皮内がん（上皮内新生物）」として見つかることがあります。

将来のリスクに幅広く備えたい場合は、上皮内新生物も手厚くカバーするがん保険の選択が安心につながるでしょう。

先進医療や自由診療の保障が必要か

がん保険を選ぶ際には、先進医療や自由診療への対応を確認しておくことが大切です。

これらの治療は高額になりやすく、公的医療保険が使えないため、全額自己負担となります。例えば、がん病巣に集中的に照射できる先進的な治療法である「重粒子線治療」は、1回の治療費が300万円を超えることもあります。

このような高額治療を検討したい場合、保険に先進医療特約を付けておけば、費用面での不安を大きく減らせるでしょう。必ず先進医療を受けるとは限りませんが、特約を準備しておくことで治療の選択肢が広がることは間違いありません。

経済的負担を気にせず最新医療を選べる環境を整えるためにも、先進医療や自由診療の保障を検討する価値は高いといえるでしょう。

参考：厚生労働省「令和5年6月30日時点で実施されていた先進医療の実績報告について」

40代が生命保険を選ぶ際に確認・検討すべき内容

40代が生命保険を選ぶ際は、自分が死亡保険に加入するのは何のためかを明確にしたうえで、保障額や保障期間を確認しましょう。

それぞれの内容を解説します。

自分が死亡保険に加入するのは何のためか

40代の保険選びでは、自分が死亡保険に加入する目的を明確にすることが欠かせません。

必要な保障額は「死後の整理資金」と「残された家族の生活費」のどちらを重視するかで変わります。例えば、葬儀費用は一般的に100万～200万円ほど、子ども1人にかかる教育費はおよそ1,000万円、さらに住宅ローンの残債や家族の生活費（10年分で2,000万～3,000万円程度）が加わります。

死後の整理資金に主眼を置いている場合は、そこまで多額の保障額は必要ありません。しかし、残された家族のために加入する場合は、家族構成やライフスタイルによって詳細は異なるものの、相応の保障額が求められるでしょう。

つまり、「とりあえず加入する」ことは避け、具体的な金額を基準にして合理的に保障内容を決めることが重要です。

保障額は十分か

生命保険を検討する際は、保障額が自分の置かれている状況に対して十分であるかという点も重要です。

40代は住宅ローンや教育費などの出費が重なる時期であり、保障額が過不足なく設定されていないと、家計や将来設計に影響を及ぼします。保障額が大きすぎれば毎月の保険料が負担となり、少なすぎれば万一のときに家族の生活を守りきれないでしょう。

とくに子どもがいる家庭では、子どもの年齢や人数に応じて教育費や生活費を想定し、必要な死亡保障額を計算することが大切です。

保障期間はいつまでにするか

生命保険を選ぶ際には、保障期間をどう設定するかも大切なポイントです。保険には一定期間のみを保障する「定期保険」と生涯にわたって備えられる「終身保険」があり、それぞれ特徴や負担が異なります。

定期保険は同じ保障額でも終身保険と比較すると保険料が割安で、子どもが小さい、貯蓄が十分でないといった理由で大きな保障を確保したい世帯に向いています。

一方で、葬儀費用など最低限の資金を準備できればよい場合や、一生涯の安心を優先したい場合には終身保険が適しています。終身保険は貯蓄性があり、解約返戻金を受け取れる仕組みもあるため、老後の資産形成として活用する選択肢もあります。

40代では家族構成やライフプランを踏まえ、自分が必要とする保障の期間を見極めて選ぶことが重要です。

「生命保険の保障額や保障期間をどのように設定すべきかわからない」という方は、「auマネープラン相談」で保険のプロに相談してみましょう。自宅、お近くのレストランやカフェなどお好きな場所で相談できますので、お気軽にご利用ください。

【保険の種類別】40代で加入がおすすめな人

ここからは、保険の種類ごとに「40代で加入がおすすめな人」の特徴を紹介します。自分のライフスタイルや家計状況と照らし合わせながら読み進めることで、どの保険が必要なのか判断しやすくなるでしょう。

医療保険・がん保険への加入がおすすめな人

40代で医療保険やがん保険の加入がおすすめなのは、以下のような特徴に当てはまる人です。

• 今後の健康状態に不安がある人
• 経済的な備えが不十分な人
• 家族にがんの病歴がある人

この年代から生活習慣病やがんの発症リスクが高まり、治療が長期化すれば家計への負担が大きくなる可能性があります。

しかし、貯蓄が十分でない場合、高額な治療費を自己負担するのは難しく、とくに先進医療や自由診療では数百万円単位の費用がかかるケースもあります。そのようなとき、保険で備えておけば経済的な理由で治療方法を諦める心配を減らせるでしょう。

さらに、家族にがんの病歴がある人も注意が必要です。乳がんや大腸がんなどは遺伝的要因が関与することがあり、自分のリスクも高くなる可能性があります。

つまり、健康不安や経済的な備え不足、家族にがんの既往歴がある人は、医療保険やがん保険の必要性が高いといえるでしょう。

死亡保険への加入がおすすめな人

死亡保険への加入がおすすめなのは、とくに結婚や出産などで家族構成に変化があった人です。結婚や出産で扶養すべき家族が増えると、自分に万一があった際に家族が経済的に困窮するリスクが大きくなると考えられます。

そのため、死亡保障が備わった保険に加入しておけば、配偶者や子どもの生活費・教育費を確保でき、安心して家庭を支えられるでしょう。

また、結婚を機に夫婦のどちらかが仕事を辞め、配偶者の収入に頼ることになった場合も、配偶者に万一のことがあれば生活基盤を失うリスクが生じます。このような状況も、生命保険への加入を検討すべきタイミングといえるでしょう。

【ライフプラン別】40代におすすめの保険

ライフプランによって、必要となる保障の内容や優先順位は異なります。ここでは「独身」「子どもがいる家庭」「夫婦2人」の3つのケースに分けて、40代におすすめの保険の考え方を解説します。

独身の場合

独身の40代が保険を選ぶ際は、自分の生活を守ることに重点を置くことが大切です。

扶養家族がいない場合は、死亡保障よりも病気やケガに備える医療保険やがん保険を中心に加入を検討するとよいでしょう。とくに生活習慣病やがんはこの年代からリスクが高まることから、治療費や休職期間中の生活費に備えておくことが安心につながります。

なお、会社員や公務員であれば、病気やケガで会社を休んだ際に「傷病手当金」を受け取れる制度があります。ただし、これは収入の一部を補うにとどまるため、長期療養や生活維持には十分でないケースもあります。そのため民間の保険を併用し、女性は乳がんや子宮がんなど特有の病気に対応できる商品を選ぶのがおすすめです。

さらに、老後資金を意識するなら終身保険や、運用実績に応じて将来受け取る保険金や解約返戻金が変動する変額保険を活用することも選択肢の1つです。「病気・収入減への備え」と「資産形成」の両面をバランスよく整えるとよいでしょう。

参考：全国健康保険協会（協会けんぽ）「傷病手当金」

子どもがいる場合

子どもがまだ独立していない40代は、まずは死亡保険を中心に必要な保障を用意しておくことが望ましいでしょう。万一に備えて教育費や生活費を確保し、親に不測の事態があったとしても、子どもの将来に影響を及ぼさないように対策することが賢明です。

ただし、この時期は住宅ローンや教育費などの支出が多いため、すでに団体信用生命保険に加入している場合は一般の死亡保険を減らして無駄を省くことも検討の余地があります。

子どもの成長とともに必要な保障額は減少していくため、その分を医療保険などに充てることで、親自身が病気やケガで働けなくなった場合にも備えられるでしょう。

夫婦2人の場合

夫婦2人の世帯では、生活習慣病やがんといったリスクに備えて医療保険・がん保険を確保しつつ、死亡保険は世帯収入を見ながら最低限の保障を持つのが現実的です。

このケースでは、保険を選ぶ目的を「パートナーへの負担を減らすこと」と「老後資金の準備」に置くことが適切でしょう。子どもがいない分、大きな死亡保障は必要ないケースが多く、その分を医療保障や資産形成に回せるためです。

そのうえで、老後資金を効率的に積み立てたい場合には、終身保険や変額保険、個人年金保険といった貯蓄性のある商品を活用すると安心です。

40代はライフプランを考慮して保険選びと見直しをしよう

40代は家庭や仕事での責任が増し、教育費や住宅ローンの負担に加えて健康リスクも高まる時期です。そのため、病気やケガによる入院費や収入減少、死亡時の家族の生活費・教育費に加え、老後資金不足といったリスクに直面しやすくなる点に注意が必要です。

医療保険やがん保険は突発的な治療費を支え、生命保険は世帯主に万一のことがあっても家族を経済的に守る役割を担います。さらに貯蓄型保険や所得補償保険を組み合わせることで、資産形成や就業不能への備えも可能になるでしょう。

40代での保険の選択・見直しに際しては、公的保険でカバーされる範囲を把握しておくことや、保険の更新時に契約内容と必要な保障をチェックしておくことが大切です。ライフプランに応じた保険選びを行えば、将来の安心につながるはずです。まずは自分や家族の状況を整理し、将来に備えた必要な保障を検討してみましょう。

「自分に合った保険がわからない」「そもそも保険は必要？」と感じる方は、「auマネープラン相談」をご活用ください。自宅やカフェなどご自身の好きな場所で無料で保険について相談できます。40代の保険選びで迷ったら、「auマネープラン相談」にぜひお気軽にご相談ください。