生命保険の保険料相場は？年収や年齢別にみる月額平均と自分にあった保険の選び方

生命保険料の平均から相場をチェック！男女別・年収別・年齢別など

まずは生命保険の相場がいくらかを知るため、統計から平均を確認しましょう。

ここでは生命保険文化センターが発表している調査結果をもとに、わかりやすく相場を解説します。

全世帯における生命保険料の平均と相場

生命保険文化センターが行った「2021年（令和3）年度 生命保険に関する全国実態調査」にて全生命保険および全世帯を対象とした調査結果をみると、生命保険料の平均払込額は以下のとおりです（※）。

・年間払込保険料…平均37.1万円
・月間払込保険料…平均およそ3.1万円

年間払込保険料（世帯）	全世帯比率
12万円未満	19.3％
12～24万円未満	17.6％
24～36万円未満	16.0％
36～48万円未満	9.3％
48～60万円未満	6.4％
60～72万円未満	4.7％
72～84万円未満	2.5％
84万円以上	5.4％
不明	18.8％

（※）出典：公益財団法人生命保険文化センター「2021（令和3）年度生命保険に関する全国実態調査」を元に筆者作成

内訳を見ると「年間12万円未満」という回答が最も多く、毎月の保険料を1万円未満に抑えられている世帯が約2割もあることから、月額3万円の生命保険料は高いと感じる方が多いでしょう。

次点も12～24万円未満（月額1～2万円未満）で17.6％、平均に近い24～36万円未満（月額2～3万円未満）は16.0％です。この数字から、約半数の世帯が月々の保険料を3万円未満に抑えていることが伺えます。

つまり生命保険料の払込額は世帯によって大きな差があります。全世帯を対象とした相場をもとに自分の適正額を考えることは、適切なアプローチとは言い難いでしょう。

【男女別】生命保険料の相場

男女別にみた生命保険料の相場は、以下のとおりです（※）。

・男性の年間払込保険料…平均23.4万円
・女性の年間払込保険料…平均16.8万円

年間払込保険料（個人）	男性比率	女性比率
12万円未満	25.8％	40.2％
12～24万円未満	28.3％	33.1％
24～36万円未満	21.5％	11.7％
36～48万円未満	9.1％	4.3％
48～60万円未満	3.6％	2.4％
60万円以上	4.9％	2.2％
不明	6.9％	6.0％

（※）出典：公益財団法人生命保険文化センター「令和元年度生活保障に関する調査」を元に筆者作成

比率をみると、男性は「12～24万円未満」が28.3％と多く、「12万円未満」が25.8％、「24～36万円未満」が21.5％と続きます。

女性は「12万円未満」が40.2％と圧倒的に多く、「12～24万円未満」が33.1％、「24～36万円未満」が11.7％です。

月々3万円を超える保険料を支払っている男性が17.6%いるのに対し、女性はわずか8.9%にとどまり、約2倍の差がありました。男性の方が、女性よりも多くの保険料を支払っていることが伺えます。

なおこの傾向は、すべての年齢において変わりません。

年齢	男性平均	女性平均
20代	14.7万円	11.4万円
30代	23.5万円	15.1万円
40代	23.2万円	15.6万円
50代	29.3万円	20.6万円
60代	21.0万円	17.4万円

（※）出典：公益財団法人生命保険文化センター「令和元年度生活保障に関する調査」を元に筆者作成

男女差が生まれる大きな理由は、生命保険料を定める際に男性がメインの家計負担者であることが関わるからです。

【年収別】生命保険料の相場

年収別にみた生命保険料の相場は、以下のとおりです（※）。

世帯年収	平均年間払込保険料（世帯）
200万円未満	20.5万円
200～300万円未満	28.0万円
300～400万円未満	31.5万円
400～500万円未満	30.6万円
500～600万円未満	31.9万円
600～700万円未満	32.9万円
700～1,000万円未満	43.4万円
1,000万円以上	57.9万円

（※）出典：公益財団法人生命保険文化センター「2021（令和3）年度生命保険に関する全国実態調査」を元に筆者作成

平均払込額は世帯年収に比例する傾向にあり、年収1,000万円以上で平均払込額57.9万円と、全世帯の平均払込額37.1万円を大きく上回る結果となっています。

全世帯の平均払込額に近いのは、年収700～1,000万円未満の世帯であることも含め、全世帯の平均を大きく引き上げているのは一部の高年収世帯であることがわかるでしょう。

年収が低い世帯ほど払込保険料の比率が高いため、保険料の負担が大きいと感じている世帯が多いことが推測できます。

世帯年収	平均年間払込保険料（世帯）の年収比率
200万円未満	11.7％
200～300万円未満	11.2％
300～400万円未満	9.0％
400～500万円未満	6.8％
500～600万円未満	5.8％
600～700万円未満	5.1％
700～1,000万円未満	5.2％
1,000万円以上	4.2％

（※）出典：公益財団法人生命保険文化センター「2021（令和3）年度生命保険に関する全国実態調査」を元に筆者作成

【年齢別】生命保険料の相場

年齢別にみた生命保険料の相場は、以下のとおりです（※）。

年齢	平均年間払込保険料（世帯）
29歳以下	21.5万円
30～34歳	26.2万円
35～39歳	38.2万円
40～44歳	34.8万円
45～49歳	37.5万円
50～54歳	43.2万円
55～59歳	43.6万円
60～64歳	38.4万円
65～69歳	43.6万円
70～74歳	33.7万円
75～79歳	31.4万円
80～84歳	28.6万円
85～89歳	35.8万円
90歳以上	25.6万円

（※）出典：公益財団法人生命保険文化センター「2021（令和3）年度生命保険に関する全国実態調査」を元に筆者作成

30代前半までは、全世帯平均37.1万円を大きく下回っています。所得額が低く家計に余裕がないことに加え、単身者（独身）や子どものいない世帯の割合も多く、そこまで手厚い生命保険を用意する必要に駆られていない影響もあるでしょう。

一方、特に50歳以降で平均払込額が高いのは、保険料が高くなったり、老後の備えを本格化させたり、または老後資金を運用に回したりする時期であるためなどと考えられます。

【ライフステージおよび家族構成別】生命保険料の相場

最後は、ライフステージおよび家族構成別の相場について、以下の表をもとに解説します（※）。

ライフステージおよび家族構成	平均年間払込保険料（世帯）
夫婦のみ（40歳未満）	21.0万円
夫婦のみ（40～59歳）	37.4万円
末子が乳児	33.2万円
末子が保育園（幼稚園）児	40.2万円
末子が小・中学生	36.9万円
末子が高校・短大・大学生	36.3万円
末子が就学終了	42.1万円
高齢夫婦（60歳以上・有職）	37.9万円
高齢夫婦（60歳以上・無職）	31.9万円

（※）出典：公益財団法人生命保険文化センター「2021（令和3）年度生命保険に関する全国実態調査」を元に筆者作成

子どもを持たない夫婦の場合は、世帯主や配偶者が万が一の事態に陥った時の準備資金が中心であり、子どものいる世帯と比較すると保険料が安い傾向にあります。

一方、子どものいる世帯では、子どもの万が一の事態に備えるほか、教育資金や結婚資金、子どもが病気をした際に親が働けなくなった場合の生活資金など、備える保障が多く、保険料が高くなる傾向にあります。

子どものいる世帯では、保育園児もしくは幼稚園児を抱えるタイミングで平均払込額が高くなっており、子どもが小学校に上がる前の段階で保険の見直しや新規加入を検討する家庭が多いと考えられます。

自分にあった生命保険はどう選ぶ？考え方のコツ

ここまで生命保険料の平均払込額を見てきましたが、必要な生命保険の内容は性別、年齢、家族構成によって異なるほか、年収にあわせて選ぶ必要があります。

生命保険料の適正額を見極めるためには、自分や家庭の状況を平均や相場と照らしあわせ、ライフステージにあわせて考えなくてはいけません。

そこで以下では、生命保険の選び方や見直し方のコツを順序立ててわかりやすく解説します。

必要保障額を検討する

生命保険に加入するのは、万が一のことがあったとき、遺された家族が暮らしていくのに必要な資金を備えるためであり、この理由を軸とした選び方が大切です。

家計を圧迫するような生命保険を選ぶのは本末転倒ですが、保険料のお手頃さだけで決めてしまうと十分な保障を受けられない恐れがあるため、注意しましょう。

そこでまず把握したいのが、必要保障額です。「家族が暮らしていくためには年間いくら必要か」を明らかにし、その金額に必要年数をかければ計算できます。

ここでは参考になるデータとして、生命保険文化センターの「2021（令和3）年度　生命保険に関する全国実態調査」から、「世帯主に万が一のことがあったときの必要生活資金」をまとめました（※）。

	年間必要額	必要年数	必要生活資金総額
夫婦のみ（40歳未満）	296万円	23.6年	7,082万円
夫婦のみ（40～59歳）	292万円	21.9年	6,326万円
末子が乳児	387万円	21.9年	8,332万円
末子が保育園（幼稚園）児	371万円	20.0年	7,743万円
末子が小・中学生	417万円	16.6年	6,863万円
末子が高校・短大・大学生	392万円	15.7年	6,114万円
末子が就学終了	299万円	16.5年	4,929万円
高齢夫婦（60歳以上・有職）	273万円	16.9年	4,721万円
高齢夫婦（60歳以上・無職）	247万円	14.0年	3,536万円

（※）出典：公益財団法人生命保険文化センター「2021（令和3）年度生命保険に関する全国実態調査」を元に筆者作成

こちらの金額は回答者が考える必要額の平均であるため、あくまで参考としてご活用ください。

夫婦のみの場合は、基本的には現在の生活費から年間必要額を割り出し、必要年数をかければよいでしょう。

お子さまがいる場合には、現在の生活費だけでなく、これから必要になる教育資金も踏まえたうえで年間必要額を考える必要があります。

参考までに、以下の表をご覧ください（※）。

	平均学習費総額（年間・子ども1人あたり）
公立幼稚園	16万5,126円
私立幼稚園	30万8,909円
公立小学校	35万2,556円
私立小学校	166万6,949円
公立中学校	53万8,799円
私立中学校	143万6,353円
公立高等学校（全日制）	51万2,971円
私立高等学校（全日制）	105万4,444円

（※）出典：文部科学省「令和3年度子供の学習費調査の結果について」を元に筆者作成

なお厚生年金や確定給付企業年金の被保険者が亡くなった場合には、遺族年金が支給されます。生命保険の必要保障額を求める際には、必要生活資金総額から遺族年金や被保険者以外の収入を差し引きましょう。

年齢や家族構成などから必要な保障内容を考える

続いて、年齢や家族構成から必要な保障内容を検討しましょう。

例えば、年齢を重ねるほど病気のリスクは上がるため、三大疾病をはじめとした病気の保障は増やしたいところです。

若くてもケガのリスクが高い仕事をしている場合は、就業不能時に備える保障があると安心でしょう。

子どもが独立するまでの保障で十分であれば有期型、専業主婦（または専業主夫）である配偶者のためであれば終身型など、保障期間についても考える必要があります。

なお保険は、ライフステージが変化するたびに見直すのが基本です。保障内容を考えるときには、今の家庭にとって必要な保障は何かを軸にしましょう。

貯蓄型にするか掛け捨て型にするかを選ぶ

生命保険には大きく分けて、貯蓄型と掛け捨て型の2種類があります（※）。

貯蓄型は、万が一のことがなかった場合にも、満期時や解約時に教育資金や老後資金として満期保険金や解約返戻金を受け取ることが可能です。

ただし貯蓄性のない掛け捨て型に比べると、貯蓄型は保険料が高くなる傾向にあります。

家計にとって保険料の払い込みに無理がなく、かつ将来を見据えたときに必要なのはどちらであるかを要検討しましょう。

（※）なかには貯蓄型と掛け捨て型の特徴を両方兼ね備えた商品もあります。

生命保険の選び方や見直しで悩んだときはauフィナンシャルパートナーへご相談を

どのようなときに、どのぐらいの保障額が必要になるかは、家庭によって大きく異なります。

また物価が上昇傾向にある日本では、物価上昇率まで踏まえたうえで必要保障額を考える必要があるでしょう。

そのうえ保険商品は非常に数が多いため、必要な保障額や保障内容を決めていたとしても、自分にぴったりの商品を選び出すのは難しいことです。

本当に自分にあった生命保険を見つけたいのなら、auフィナンシャルパートナーへのご相談をご検討ください。

auフィナンシャルパートナーでは、無料で家計を見直したうえで、必要保障額目安のご提示やおすすめの保険商品のご提案が可能です。

まとめ

生命保険の相場や平均は、あくまで目安でしかありません。生命保険は商品によって内容が千差万別であり、保険料も個々によってさまざまであるためです。

「保険料の負担が大きい」もしくは「より手厚くするべきなのではないか」と悩んだときには、平均に目を向けるよりも自分や家庭にとって適正であるのかを考える必要があります。

しかし保険は万が一のときに備えるための商品であるため、何十年と先のことまで予測しなくては適正か見極められないでしょう。

そこでお役立ていただけるのが、一般家庭におけるお金のプランニング全般を専門とするauフィナンシャルパートナーです。

お金のプロがさまざまな視点から保険選びや見直しをサポートいたしますので、ぜひお気軽にお悩みをご相談ください。