潰瘍性大腸炎は生命保険に入れない？加入しやすい保険や注意点を解説

潰瘍性大腸炎でも入れる保険はある？

潰瘍性大腸炎と診断されると、「保険に入れないのではないか」「将来の医療費に備えられないのでは」と不安を感じる方も多いでしょう。

しかし、潰瘍性大腸炎であっても、病状や治療状況によっては加入できる保険は存在します。まずは、潰瘍性大腸炎がどのような病気なのかを正しく理解したうえで、保険加入の判断に影響するポイントを確認しましょう。

ここでは、潰瘍性大腸炎の概要や、保険加入の可否について解説します。

潰瘍性大腸炎とは

潰瘍性大腸炎は、大腸の粘膜に慢性的な炎症が起こる病気で、クローン病と並ぶ「炎症性腸疾患（IBD）」のひとつです。主な症状として、下痢や血便、腹痛などが見られ、症状が良くなったり悪化したりを繰り返す点が特徴です。

原因は完全には解明されていませんが、免疫の異常や遺伝的要因、環境要因などが関係していると考えられています。若年層から中高年まで幅広い年代で発症する可能性があり、症状の程度も人によって大きく異なります。

軽症で日常生活にほとんど支障がない場合もあれば、重症化して入院や手術が必要になるケースもあるため、長期的な視点での治療と生活管理が求められる病気です。なお、重症になると発熱、体重減少、貧血などの全身症状が見られることもあります。

また、近年では治療法の進歩により、適切な治療を継続することで症状をコントロールしやすくなり、日常生活を送れる方も少なくありません。

治療期間

潰瘍性大腸炎は、現在の医療では完治が難しいとされており、多くの場合、長期間にわたる治療が必要になります。症状が落ち着いている「寛解期」と、症状が強く現れる「再燃期」を繰り返すことが多く、状態が安定している時期でも定期的な通院や検査が欠かせません。

治療内容は症状の重さによって異なりますが、内服薬や坐薬、点滴治療などを継続するケースが一般的です。症状が改善しても再発の可能性があるため、自己判断で治療を中断することは推奨されていません。

治療期間が長期化しやすい点は、保険加入時の告知内容や審査にも影響を与える要素となります。

治療にかかる費用

潰瘍性大腸炎の治療費は、主に通院費や薬代が中心です。症状が安定している場合は、定期的な診察と薬の処方で済むことが多く、医療費の負担も比較的抑えられる傾向があります。

しかし、症状が悪化した場合には、入院治療や点滴治療が必要になり、医療費が一時的に高額になることもあります。さらに、病状によっては手術が選択されるケースもあり、その場合は入院期間が長くなって自己負担額も増えやすいでしょう。

公的医療保険により自己負担割合は抑えられますが、将来にわたる医療費への不安を感じ、民間保険で備えたいと考える方も少なくありません。

診断時期や治療の状況により加入の可否は異なる

潰瘍性大腸炎がある場合、保険に加入できるかどうかは一律に決まるものではなく、診断を受けた時期や現在の治療状況によって大きく異なります。

例えば、診断から一定期間が経過し、症状が安定している場合や、入院や手術の履歴がなく、通院治療のみで経過している場合には、条件付きで加入できるケースもあるでしょう。

一方、直近で入院や手術をしている場合や、治療内容が重い場合は、加入が難しくなることもあります。また、保険会社ごとに審査基準は異なるため、同じ状況でも結果が分かれることは珍しくありません。

そのため、「潰瘍性大腸炎＝保険に入れない」と諦めず、自身の病状や治療歴を整理したうえで、複数の保険商品を比較・検討することが大切です。

潰瘍性大腸炎の既往歴があり、保険加入が心配な方は、ぜひ一度「auマネープラン相談」をご活用ください。ファイナンシャルプランナーがお客さまの状況をお伺いして、適切な保険をご提案します。

潰瘍性大腸炎で保険に加入しやすいケース

潰瘍性大腸炎と診断されている場合でも、すべての人が保険に加入できないわけではありません。病状や治療状況によっては、通常の医療保険や条件付きの保険に加入できる可能性があります。

審査基準は保険会社や商品によって異なりますが、診断名だけでなく、診断からの経過や現在の症状、治療内容などをもとに、将来的なリスクについて総合的に判断されます。

主に、次のようなケースであれば、加入しやすくなるでしょう。

• 診断から一定の期間が経過している
• 入院や手術の履歴がない
• 発症年齢が30歳を超えている
• 潰瘍性大腸炎以外で治療している病気や治療歴がない

ここでは、比較的加入しやすいとされる代表的なケースを解説します。

診断から一定の期間が経過している

潰瘍性大腸炎と診断されてから数年が経過しており、その間に症状が安定している場合は、保険加入時の評価が比較的良くなる傾向があります。

特に、再燃を繰り返していない、もしくは軽度の症状でコントロールできている状態が続いている場合は、将来的な医療リスクが低いと判断されやすくなります。

また、治療内容に大きな変更がなく、同じ薬を継続しているケースも評価が高まるポイントです。頻繁に薬が変更されている場合や、治療が強化されている場合に比べ、病状が落ち着いていると評価されやすいためです。

診断からの経過年数と症状の安定度は、告知内容の中でも重要な判断材料となります。

入院や手術の履歴がない

これまでに潰瘍性大腸炎が原因で入院や手術をした経験がない場合、重症化のリスクが比較的低いとみなされ、保険に加入できる可能性が高まります。入院歴や手術歴は、病状の重さを判断するうえで保険会社が重視するポイントのひとつです。

外来通院と投薬治療のみで症状がコントロールできている場合は、日常生活への影響も限定的であると判断されやすいでしょう。

また、長期間にわたり入院が不要な状態が続いていれば、将来的な医療費負担のリスクも低いと評価される傾向があります。

発症年齢が30歳を超えている

潰瘍性大腸炎の発症年齢が30歳を超えている場合、若年で発症したケースに比べて、現在の症状や治療状況が比較的把握しやすいと判断されることがあります。

若年で発症した場合は、治療期間が長期に及ぶことが多く、保険の審査では診断からの経過や現在の症状がより重視される傾向があります。

一方、比較的年齢を重ねてから発症した場合でも、病状の重さや治療内容によってリスクは大きく異なるため、年齢だけで症状管理のしやすさが決まるわけではありません。

保険会社によっては年齢基準を設けておらず、実際の保険審査では発症年齢に加え、現在の症状や治療状況とあわせて総合的な判断が行われる点は理解しておきましょう。

潰瘍性大腸炎以外で治療している病気や治療歴がない

潰瘍性大腸炎以外に持病がなく、他の病気で継続的な治療を受けていない場合は、全体的な健康リスクが低いと判断され、保険加入に有利に働くことがあります。

複数の持病があると、医療費が増加する可能性が高いとみなされ、加入条件が厳しくなることが多いでしょう。

一方、潰瘍性大腸炎のみで治療が完結しており、他に大きな健康上の問題がない場合は、保険会社からの評価も比較的良くなりやすい傾向があります。

保険加入について不安がある方は、保険のプロに相談できる「auマネープラン相談」を利用してみてはいかがでしょうか。無料で何度でも、納得できるまで相談できるサービスです。

【保険別】潰瘍性大腸炎で保険に入れる可能性

同じ潰瘍性大腸炎でも、保険の種類によって加入のしやすさは異なります。医療費を補う医療保険、死亡時に備える死亡保険、収入減少に備える就業不能保険など、それぞれの保険の役割と、潰瘍性大腸炎の既往歴がどのように判断されやすいのかを理解することが重要です。

ここでは、保険の種類ごとに加入できる可能性や注意点を解説します。

医療保険

医療保険は、入院や手術、通院などの医療費に備えるための保険で、加入時には健康状態の告知が特に重視されます。潰瘍性大腸炎は慢性疾患に該当するため、審査は慎重に行われますが、病状が安定している場合や、入院・手術歴がない場合は、条件付きで加入できるケースもあります。

代表的なのが「部位不担保」で、潰瘍性大腸炎に関係する消化管の治療については一定期間、または終身で保障対象外とされることがあります。

その一方で、その他の病気やケガによる入院・手術は通常どおり保障されるため、内容を正しく理解したうえで検討するとよいでしょう。

がん保険

がん保険は、がんと診断された際の一時金や、治療費を保障する保険です。潰瘍性大腸炎のある方は、健康な人と比べて大腸がんの発症リスクが高いとされていることから、保険会社の審査が慎重に行われる傾向があります。

そのため、加入自体が難しい場合や、大腸がんに関する保障が不担保となるケースも見られます。

ただし、診断から一定期間が経過し、症状が安定している場合や、がんに関する既往歴がない場合には、条件付きで加入できる可能性もあります。

がん保険は保障内容が商品ごとに大きく異なるため、どの部位が保障対象になるのかを必ず確認するようにしましょう。

死亡保険

死亡保険は、被保険者が死亡、または高度障害状態に陥った際に、受取人に保険金が支払われる生命保険です。遺された家族の生活費や教育費、葬儀費用などにあてられ、経済的負担を軽減します。

医療保険と比べると、死亡保険は入院や治療の頻度を直接保障するものではないため、健康状態に関する審査が比較的緩やかな場合があります。

潰瘍性大腸炎であっても、病状が安定しており、重い合併症がない場合には、終身保険や定期保険に加入できるケースもあるでしょう。

ただし、保険料が割増になる、加入できる保険金額に上限が設けられるなどの条件が付くこともあるため、複数の商品を比較することが大切です。

就業不能保険

就業不能保険は、病気やケガで長期間働けなくなった場合に、毎月の生活費を補うための保険です。その性質上、将来にわたる就労リスクが重視されるため、慢性疾患がある場合は加入条件が厳しくなりやすい傾向があります。

潰瘍性大腸炎は再燃を繰り返す可能性がある疾患のため、加入自体を断られるケースや、潰瘍性大腸炎に起因する就業不能状態が保障対象外となる「特定疾病不担保」が付く場合があります。

加入を検討する際は、どの状態が給付対象になるのか、免責期間や給付条件を細かく確認することが重要です。

「どの保険に加入したらいいのか」「希望する保険に入れる可能性はあるのか」と気になっている方は、「auマネープラン相談」の活用がおすすめです。保険のプロがお客さまの指定場所まで出向き、お話を伺って適切なアドバイスを行います。

潰瘍性大腸炎でも加入しやすい保険

潰瘍性大腸炎と診断されて間もない場合、通常の医療保険や死亡保険への加入が難しいと感じる方も少なくありません。

しかし、すべての保険が選択肢から外れるわけではなく、持病がある人向けに設計された保険を選ぶことで、一定の保障を確保できる可能性があります。これらの保険は、健康状態に関する審査を簡略化している点が特徴です。

ここでは、潰瘍性大腸炎の方でも検討しやすい代表的な保険として、「引受基準緩和型保険」と「無選択型保険」について解説します。

引受基準緩和型保険

引受基準緩和型保険は、通常の保険に比べて告知項目が少なく、持病や既往歴がある人でも加入しやすいよう設計された保険です。多くの場合、「最近一定期間内に入院・手術をしていないか」「過去にがんと診断されていないか」といった、限定的な質問に答えるだけで申し込みが可能です。

そのため、潰瘍性大腸炎で通院治療を続けている方でも、条件を満たせば加入できるケースがあります。一方で、保険会社がリスクを考慮している分、保険料は通常の保険より割高に設定される傾向があります。

また、加入後しばらくは保障が制限される場合もあるため、保障内容と保険料のバランスを確認したうえで検討することが大切です。

無選択型保険

無選択型保険は、健康状態に関する告知や医師の診査が不要で、年齢など所定の条件を満たせば原則として誰でも加入できる保険です。

潰瘍性大腸炎の病状や治療状況に左右されないため、他の保険への加入が難しかった方にとっては、有力な選択肢となります。

ただし、加入しやすい反面、保険料は高めに設定されており、保障内容も限定的であることが一般的です。例えば、加入から一定期間は保障額が減額される、入院給付金の日額が低いなどの制約があります。

そのため、無選択型保険は「最低限の保障を確保するための手段」として位置付けるとよいでしょう。

「自分の状況にはどの保険を選べばいいのかわからない」という方は、一度「auマネープラン相談」にご相談ください。ファイナンシャルプランナーがお客さまの状況やご希望をお伺いし、適切な保険を提案します。

潰瘍性大腸炎は公的保障制度の利用が可能

潰瘍性大腸炎は国が定める「指定難病」に該当し、公的保障制度を活用することで医療費や生活費の負担を軽減できます。まずは公的制度でどこまでカバーできるのかを把握し、足りない部分を民間保険で補うという視点で考えるとよいでしょう。

潰瘍性大腸炎で利用できる公的保障制度は、以下のとおりです。

制度名	特徴	利用できる場面
高額療養費制度	医療費の自己負担額が一定額を超えた場合、超過分が払い戻される制度	入院や手術、高額な治療費が発生したときの負担を軽減できる
医療費控除	1年間に支払った医療費が一定額を超えると、所得税・住民税の軽減が受けられる	通院や薬代が多い場合、確定申告で税負担を抑えられる
難病医療費助成制度	指定難病の治療にかかる医療費の自己負担額を軽減する制度	潰瘍性大腸炎は指定難病に該当し、重症度などの要件を満たした場合には、所得に応じた医療費の自己負担上限が設けられる
傷病手当金	病気やケガで働けない期間、給与の一部が支給される制度	会社員・公務員が長期療養で収入が減った場合の生活費を補える
障害年金	病気や障害により生活や就労に制限がある場合に支給される年金	症状が重く、日常生活や仕事に支障が出る場合に申請できる

ここでは、潰瘍性大腸炎の方が活用できる代表的な公的保障制度について解説します。

高額療養費制度

高額療養費制度は、1ヶ月に支払った医療費の自己負担額が一定の上限を超えた場合、その超過分が払い戻される制度です。

上限額は年齢や所得によって異なりますが、事前に把握しておくことで、医療費の急激な増加に備えられます。潰瘍性大腸炎では、症状の悪化によって入院や検査、手術が必要になることもあり、医療費が高額になるケースも少なくありません。

そのような場合でも、高額療養費制度を利用すれば自己負担を一定額まで軽減できます。また、事前に申請することで、窓口での支払いを自己負担上限額までに抑えられる「限度額適用認定証」も活用可能です。

なお、マイナンバーカードを健康保険証として利用している場合は、認定証がなくても自己負担上限額が自動適用されるケースがあります。

医療費控除

医療費控除は、1年間に支払った医療費が一定額を超えた場合、所得税や住民税の負担が軽減される制度です。

通院時の診察費や薬代はもちろん、公共交通機関を利用した通院費用なども対象になる場合があります。

潰瘍性大腸炎は長期にわたる治療が必要となることが多く、年間の医療費がかさみやすいため、医療費控除を活用することで家計の負担を和らげる効果が期待できます。

確定申告が必要になりますが、領収書や明細を保管しておくことで、あとからまとめて申請することが可能です。

難病医療費助成制度

潰瘍性大腸炎は国が定める指定難病に該当しており、申請を行い、要件を満たした場合に「難病医療費助成制度」を利用できます。この制度では、医療費の自己負担割合や月ごとの負担上限額が軽減され、所得に応じた上限が設定される点が特徴です。

助成の対象となるのは、診断基準を満たしたうえで、重症度分類などの要件に該当する場合、または軽症でも高額な医療が継続している場合です。通院や投薬、検査が長期化しやすい潰瘍性大腸炎では、医療費の負担を抑えるうえで重要な制度となります。

申請には、難病指定医が作成する臨床調査個人票（診断書）などの書類が必要となるため、早めに主治医や自治体の窓口に確認し、準備を進めることが大切です。

傷病手当金

傷病手当金は、会社員や公務員が病気やケガで働けなくなった場合に、給与の一部が支給される制度です。支給額はおおむね給与の3分の2程度で、同一の病気やケガについて最長1年6ヶ月まで受け取れます。連続して支給されるだけでなく、途中で復職と休業を繰り返した場合でも、通算して1年6ヶ月まで支給対象となる点も特徴です。

潰瘍性大腸炎は、症状の悪化によって一定期間就労が困難になることもあり、その間の生活費を支える制度として有効です。

ただし、傷病手当金は健康保険（協会けんぽ・組合健保など）の被保険者を対象とした制度であるため、自営業者やフリーランスなど国民健康保険に加入している人は原則として利用できません。

対象となるかどうかは加入している健康保険の種類によって異なるため、事前に加入している保険制度を確認しておくようにしましょう。

障害年金

潰瘍性大腸炎の症状が重く、日常生活や就労に大きな支障が出ている場合には、障害年金を受給できる可能性があります。

障害年金は、病名だけでなく、症状の程度や生活への影響をもとに支給の可否が判断されます。そのため、同じ潰瘍性大腸炎でも、すべての人が対象になるわけではありません。

長期にわたり就労が難しい場合や、生活に介助が必要な状態であれば、検討する価値があるでしょう。申請には専門的な書類作成が必要なため、年金事務所や専門家に相談しながら進めると安心です。

潰瘍性大腸炎で保険に加入する際の注意点

潰瘍性大腸炎がある場合でも、病状や治療状況によっては保険に加入できる可能性はありますが、一般の方よりも慎重な判断が求められます。

加入後に「知らなかった」「確認不足だった」と後悔しないためには、告知内容や契約条件を正しく理解することが大切です。

ここでは、潰瘍性大腸炎の方が保険加入を検討する際に、特に注意しておきたいポイントを解説します。

告知義務違反に注意すること

保険に加入する際には、過去の病歴や現在の治療状況について、保険会社へ正確に告知する義務があります。潰瘍性大腸炎の場合、診断時期、治療内容、服薬の有無、直近の通院状況などが細かく確認されることが一般的です。

「症状が落ち着いているから」「軽症だから」と自己判断で省略したり、事実と異なる内容を申告したりすると、告知義務違反と判断されるおそれがあります。

告知義務違反があると、いざ給付金や保険金を請求したときに支払いが制限されたり、契約自体が解除されたりする可能性があります。これは故意だけでなく、うっかり記載漏れをした場合でも同様です。

加入時は、医師の診断書やお薬手帳、通院履歴などを確認しながら、正確な情報を申告することが大切です。不明点がある場合は、保険会社や代理店に相談しながら進めるとよいでしょう。

複数の保険を比較検討する

潰瘍性大腸炎の方が保険に加入する際は、複数の保険会社や商品を比較することが重要です。保険会社ごとに引受基準や審査の考え方は異なるため、ある会社では加入を断られても、別の会社では条件付きで加入できるケースがあります。

特に、診断からの経過年数や現在の病状、治療の安定性に対する評価は、会社によって差が出やすいポイントです。

また、同じ医療保険でも、部位不担保の範囲や免責期間、保険料の水準は商品ごとに異なります。一社だけで判断せず、複数の商品を比較することで、自身の状況に合った保険を見つけやすくなります。

時間や手間を抑えたい場合は、持病のある人向けの保険に詳しい専門家に相談し、選択肢を提示してもらうのも有効な方法です。

潰瘍性大腸炎の保険加入でよくある疑問

潰瘍性大腸炎と診断されていると、「そもそも保険に入れるのか」「給付金はきちんと受け取れるのか」など、さまざまな疑問を感じることもあるでしょう。

ここでは、保険加入を検討する際によくある質問について、わかりやすく解説します。

潰瘍性大腸炎と診断されていても保険に加入できる？

状況によっては加入できる可能性があります。

潰瘍性大腸炎と診断されている場合でも、必ずしも生命保険や医療保険への加入が一律に制限されるわけではありません。保険会社では、診断名そのものよりも、診断からの経過期間や現在の病状、治療の継続状況などを踏まえて、個別にリスク評価を行います。

例えば、診断から一定期間が経過し、通院と投薬による治療で症状が安定している場合には、保障内容に条件が付くものの、医療保険や死亡保険に加入できるケースも見られます。治療内容に大きな変化がなく、日常生活に支障が出ていない点も判断材料になるでしょう。

一方、直近で入院や手術を受けている場合や、症状の波が大きく治療方針が頻繁に変わっている場合は、加入の可否が慎重に判断される傾向があります。まずは自身の病状や治療状況を整理して、加入の可能性があるか確認することが大切です。

潰瘍性大腸炎が原因で保険金が支払われないことはある？

契約内容によっては、潰瘍性大腸炎に関連する治療が給付対象外となる場合があります。

潰瘍性大腸炎で保険に加入できた場合でも、契約内容によっては注意が必要です。条件付き契約として、「潰瘍性大腸炎に関連する部位や疾病は保障対象外（部位不担保）」といった条件が付くことがあります。この場合、潰瘍性大腸炎が原因で入院や手術をしても、給付金が支払われない可能性があります。

ただし、潰瘍性大腸炎とは関係のない病気やケガによる入院・手術であれば、給付対象になるのが一般的です。加入前には、どこまでが保障対象で、どこが対象外になるのかを必ず確認しておくことが重要です。

一度断られたらもう保険に入れない？

一度断られても、別の保険会社や保険種類で加入できる可能性はあります。

保険の引受基準は、保険会社や商品ごとに異なります。そのため、ある保険会社で加入を断られたからといって、すべての保険に入れなくなるわけではありません。別の保険会社では、同じ状況でも条件付きで加入できることがあります。

また、通常の医療保険や生命保険が難しい場合でも、引受基準緩和型保険や無選択型保険といった、持病がある人向けの商品を選ぶことで、保障を確保できるケースもあります。選択肢をひとつに絞らず、複数の保険を比較検討することが、納得のいく保険選びにつながるでしょう。

潰瘍性大腸炎でも保険加入は可能

潰瘍性大腸炎ということだけで、保険加入を諦める必要はありません。診断からの経過年数や症状の安定度、治療内容によっては、死亡保険や条件付きの医療保険に加入できる場合もあります。また、通常の保険が難しい場合でも、引受基準緩和型保険などの選択肢があります。

大切なのは、告知内容を正確に伝えたうえで複数の商品を比較し、自分の状況に合った保障を選ぶことです。専門家の意見を取り入れながら検討することで、将来への不安を減らす保険選びにつながるでしょう。

「auマネープラン相談」では、保険加入を検討している方の保険選びをサポートしています。ファイナンシャルプランナーがお客さまの都合の良い場所まで出向き、最適な保険についてアドバイスします。無料で何度でも相談できますので、ぜひご活用ください。