帝王切開に医療保険は適用される？費用や利用できる制度も解説

帝王切開に医療保険は適用される？

帝王切開による分娩は年々増加しています。厚生労働省が実施した「令和5（2023）年 医療施設(静態・動態)調査･病院報告」によれば、2023年は一般病院では4件に1件以上、一般診療所では7件に1件以上が帝王切開による分娩です。

【帝王切開による分娩の割合】

調査年（各年9月中）	一般病院	一般診療所
2011年	24.1％	13.6％
2014年	24.8％	13.6％
2017年	25.8％	14.0％
2020年	27.4％	14.7％
2023年	29.1％	15.3％

母体や胎児の状態により、帝王切開による出産が予定されることもありますが、予想外の事態が発生したことで緊急帝王切開術が実施されることも少なくありません。

そのため、正常分娩を予定している方も、帝王切開が医療保険の適用を受けるのか、また、どの程度の費用がかかるのか知っておくことが必要です。公的医療保険と民間の医療保険に分けて、適用可否を見ていきましょう。

参考：厚生労働省「令和5（2023）年 医療施設(静態・動態)調査･病院報告の概況」

公的医療保険

帝王切開は保険診療として認められており、公的医療保険が適用されます。通常は3割負担です。保険診療で使用される治療法や医薬品などは「診療報酬点数」に基づいて費用が決まっているため、帝王切開術そのものについては、診療報酬点数による基本部分の金額が全国一律に定められています。

ただし、医療機関によって、手術以外の処置や処方する医薬品などが異なるため、費用全体に差が生じることもあります。また、差額ベッド代や入院時の食事代は保険適用外です。保険適用外のサービスなどに高額な費用がかかることもあるため、あらかじめ目安となる金額を確認しておくようにしましょう。

民間の医療保険

民間の医療保険における帝王切開の扱いは、保険会社ごとに異なります。保険会社によっては帝王切開の手術費や入院費が対象となることがあり、「手術給付金」や「入院給付金」として規定の給付金の受給が可能です。

また、「女性疾病特約」などの特約を付加している場合は、帝王切開も女性特有の病気として保障対象となることがあり、通常の給付金に特約による給付金が上乗せされることがあります。帝王切開術を受けたときの保障を手厚くしておきたい方は、医療保険や女性疾病特約に加入する際に帝王切開が保障対象かどうか確認しておきましょう。

妊娠・出産時の保障を民間の医療保険で備えておきたい方は、一度ファイナンシャルプランナーに相談してみてはいかがでしょうか。検討できる保険の種類や保障内容、一般的な給付金の金額などについて、幅広い情報を得ることが可能です。

「auマネープラン相談」では、保険などに関する疑問をファイナンシャルプランナーに無料でご相談いただけます。医療費の不安を感じている方も、ぜひお気軽にご利用ください。

帝王切開の費用

帝王切開術を受ける際には、次の費用がかかることが一般的です。

• 手術費
• 検査費
• 入院費
• 新生児管理保育料

母体や胎児の状態、医療機関などによっても異なりますが、実際に支払う金額はトータルで50万円未満となるケースが多く、正常分娩（トータルの金額は平均50万円超）よりも少ない傾向にあります。

参考：厚生労働省「出産費用の実態把握に関する調査研究（令和3年度）の結果等について」

手術費

「令和6年 診療報酬点数表 別表第一 医科診療報酬点数表」によれば、計画的に実施される予定帝王切開（選択帝王切開）の診療報酬は20,140点です。1点＝10円と計算されるため、実際の手術費用は201,400円です。ただし、母体や胎児の状態などによって追加手術が必要になった場合や複雑な手術となる場合には、さらに点数が加算されることがあります。

また、緊急帝王切開の診療報酬は22,200点で、手術費用は222,000円です。予定帝王切開と同様、母体や胎児の状態などによっては追加手術や点数加算が実施されます。

なお、帝王切開術は公的医療保険が適用されるため、3割負担であれば手術そのものの自己負担額は7万円程度です。また、帝王切開術の際に追加で実施される手術も公的医療保険が適用されれば、自己負担は原則3割となります。

参考：厚生労働省「令和6年 診療報酬点数表 別表第一 医科診療報酬点数表」

検査費

帝王切開の手術をする前後には、検査や処置などが必要になります。また、医療機関ごとに定められているタイミングや、母体や胎児の状態によっては、さらに検査・処置が必要になるかもしれません。

検査や処置の内容には個人差があるため、費用も個人差があります。検査・処置のおおよその内容や費用目安については、事前に医療機関に確認しておくと安心です。

入院費

医療機関や母体・胎児の状況などによっても異なりますが、帝王切開で入院する場合は通常分娩よりも2日ほど日数が長引くとされています。医療機関や状況によって1週間前後が一つの目安です。

生命保険文化センターが実施した「2025（令和7）年度 生活保障に関する調査」によると、入院1日あたりにかかった自己負担費用は平均24,300円でした（※）。なお、この費用には、治療費や食事代、差額ベッド代、衣類代、日用品代、交通費（見舞いに来る家族の交通費も含む）などが含まれます。

入院が長引くとその分、入院費全体も高額になるため、帝王切開を受けるときは通常分娩よりも入院費が高額になる可能性があるでしょう。

※高額療養費制度を利用した場合は、利用後の金額です。

参考：生命保険文化センター「2025（令和7）年度 生活保障に関する調査」

新生児管理保育料

新生児管理保育料とは、生まれた赤ちゃんの管理や保育にかかる費用のことです。医療機関や赤ちゃんの状況などによっても異なりますが、薬剤代や処置代、おむつ代、ミルク代などが含まれます。

新生児管理保育料は公的医療保険の適用対象外となるため、原則として全額自己負担です。ただし、赤ちゃんが医学的な理由により特別な管理が必要になった場合は、その治療行為自体は公的医療保険の対象となる可能性があります。

また、入院中には医療機関や赤ちゃんの状態に応じて、さまざまな検査が行われることがあります。例えば、聴覚検査やガスリー検査、ポンぺ病検査などを実施する場合は、各検査費用が必要です。自治体によっては新生児検査に対して助成事業を実施していることがあるため、母子手帳や補助券などを確認してみてください。

妊娠・出産（正常分娩）に医療保険は適用される？

帝王切開は公的医療保険が適用されるだけでなく、保険会社によっては民間の医療保険も適用されることがあります。一方、正常分娩はどうなのでしょうか。妊娠や出産（正常分娩）と保険について見ていきましょう。

公的医療保険

原則として正常分娩には公的医療保険は適用されません。母体や胎児、また、生まれた赤ちゃんがいずれも健康な場合は、すべての処置や手術などに公的医療保険の適用を受けられないため、全額自己負担です（※）。

ただし、正常分娩であっても、医学的に必要と判断された治療や処置が行われた場合、通常の妊婦健診とは別に健康保険が適用されることがあります。

• 重度のつわり（妊娠悪阻）や切迫早産、妊娠高血圧症候群等にともなう入院費
• 貧血等の治療費
• 陣痛促進剤にかかる費用
• 吸引分娩（吸引娩出術）の費用
• 鉗子分娩（鉗子摘出術）の費用

上記の入院や治療、手術などにより公的医療保険の対象となった場合、医療費の自己負担額は抑えられます。しかし、いずれも母体や胎児に健康上のリスクがある状態でもあるため、入院期間が長引き、入院費や付随する費用が高額になる可能性がある点に注意が必要です。

※妊娠・正常分娩にかかる費用は全額自己負担ですが、公的制度を利用することにより負担軽減は可能です。利用可能な公的制度については後述します。

民間の医療保険

妊婦健診や正常分娩による入院・手術には、公的医療保険だけでなく民間の医療保険も保障対象外となることが一般的です。ただし、何が保障対象となるかは保険会社や保険商品によって異なるため、給付金の受給漏れを防ぐためにもあらかじめ確認しておくようにしましょう。

また、妊娠時・出産時に母体や胎児の状態が急変し、医学的処置が必要になるケースは珍しくありません。こうした場合には、民間の医療保険が適用される入院・手術が実施される可能性もあるため、あらかじめ約款で保障対象を確認しておくことに加え、退院の際に受け取る診療明細書に記載されている処置や手術が保障対象ではないか、後日忘れずに確認するようにしてください。

公的医療保険や民間の医療保険についての疑問は、ファイナンシャルプランナーに相談してみてはいかがでしょうか。ファイナンシャルプランナーは保険や税金などのお金に関する幅広い知識を持つ専門家です。下記のようなお金に関するさまざまな疑問を尋ねることができます。

• 帝王切開に備えられる民間の医療保険を知りたい
• 妊娠・出産にかかる費用の目安を知りたい
• 子どもの教育費に備えたい

「auマネープラン相談」では、ファイナンシャルプランナーへの無料相談を提供しています。保険やお金に関する疑問がある方は、ぜひお気軽にご利用ください。

帝王切開を含む妊娠・出産に活用できる公的制度

公的医療保険が適用されない妊娠や正常分娩だけでなく、公的医療保険が適用される帝王切開も費用は高額になる傾向にあります。

しかし、公的制度を利用することで、妊娠や出産の費用を軽減できる可能性があります。妊娠・出産時には、次の制度を利用できないか確認してみましょう。

• 妊婦健診費の助成
• 出産育児一時金
• 出産手当金
• 高額療養費制度
• 医療費控除

それぞれの制度について解説します。

妊婦健診費の助成

妊婦健診は公的医療保険の適用外ですが、妊娠時の健康を維持し、トラブルを早期発見するためにも定期的に受けることが求められます。厚生労働省では、以下のタイミングで妊婦健診を受けるように推奨しています。

妊娠週数	妊娠初期～23週	妊娠24週～35週	妊娠36週～出産
受診間隔	4週間に1回	2週間に1回	1週間に1回
主な検査項目	健康観察 血圧、尿検査 体重・腹囲測定 保健指導 血液検査 子宮頸がん検診 超音波検査	健康観察 血圧、尿検査 体重・腹囲測定 保健指導 血液検査 超音波検査 B群溶血性レンサ球菌検査	健康観察 血圧、尿検査 体重・腹囲測定 保健指導 血液検査 超音波検査

妊娠8週頃に1回目の妊婦健診を受け、一般的な週数で出産する場合、約14回の妊婦健診を受けることになります。医療機関や検査内容にもよりますが、妊婦健診は1回3,000～20,000円程度の費用がかかります。

自費部分の金額は医療機関や自治体の助成の有無によって大きく異なりますが、14回程度の妊婦健診を受ける場合には、トータルで10万円を超える費用がかかることもあるでしょう。

多くの自治体では、妊婦健診の助成制度を実施しています。一定金額の助成を受けられる場合や一定回数の助成を受けられる場合があるため、母子手帳を受け取るときなどにお住まいの自治体役場や保健所で確認してみましょう。

自治体によっては、妊婦子宮頸がん検診や妊婦超音波検査なども無料で受けられることがあります。定期的に妊婦健診を受けるためにも、自治体の助成制度を活用しましょう。

参考：厚生労働省「妊婦健診Q&A」

出産育児一時金

出産育児一時金とは、子ども1人につき原則50万円が加入している公的医療保険から支給される制度です。多胎児であれば人数×50万円の出産育児一時金を受給できます。

出産育児一時金は1994年10月から施行された制度です。支給額は、物価や分娩費の上昇などのさまざまな要素を反映し、変化しています。今後も金額が変わる可能性があるため、出産前に厚生労働省のホームページや加入している公的医療保険（健康保険・国民健康保険など）を通じて最新の情報を確認しておきましょう。

適用期間	出産育児一時金の支給額
1994年10月～	30万円
2006年10月～	35万円
2009年1月～	原則38万円
2009年10月～	原則42万円
2023年4月～	原則50万円

参考：厚生労働省「出産育児一時金について」
参考：厚生労働省「出産費用の実態把握に関する調査研究（令和3年度）の結果等について」

出産手当金

出産手当金とは、原則として国民健康保険以外の公的医療保険（被用者保険）に加入している場合に利用できる給付金制度です。産前産後休暇を取得し、その間の給与を受け取っていない場合には、出産日（実際の出産が予定日よりも遅くなる場合は出産予定日）以前42日（※）から、出産翌日以後56日目までの間で、会社を休んだ期間に対して1日あたり以下の金額が支給されます。

支給開始以前の保険加入期間	1日あたりの出産手当金
12ヶ月以上	支給開始以前の継続した12ヶ月間の各月の標準報酬月額を平均した額÷30日×2/3
12ヶ月未満	以下のいずれか低い額÷30日×2/3 支給開始日の属する月以前の直近の継続した各月の標準報酬月額の平均 支給開始日が2025年3月31日以前の場合は30万円、2025年4月1日以降の場合は32万円

参考：全国健康保険協会「出産で会社を休んだとき」

例えば、支給開始前に12ヶ月以上の保険加入期間があり、過去12ヶ月の各月の標準報酬月額の平均額が36万円のケースについて考えてみましょう。出産予定日よりも5日遅れて出産し、予定日の35日前から出産翌日50日まで産前産後休暇を取得した場合は、以下の式より72万円の出産手当金を受給できると計算できます。

出産手当金の1日あたりの支給額 標準報酬月額の平均額36万円÷30日×2/3＝8,000円 出産手当金の支給日数 出産日前の休業日数35日＋予定より遅れた日数5日＋出産後の休業日数50日＝90日 出産手当金の合計額 1日あたりの支給額8,000円×支給日数90日＝720,000円

胎児を1人のみ妊娠している方が、出産日よりも43日以前から休暇を取得している場合でも、産前休暇については最大42日（出産が予定日よりも遅れた場合は遅れた日数分が加算される）に対してのみ出産手当金が支給されます。

また、出産後57日以上休暇を取得している場合も、産後休暇については最大56日に対してのみ出産手当金の支給対象となる点に注意が必要です。

※多胎妊娠の場合は98日

高額療養費制度

高額療養費制度とは、医療費の自己負担額が1ヶ月あたりの上限を超えた場合に、その超過分が払い戻される制度です。なお、この医療費とは「公的医療保険が適用される医療費」のみを指すため、帝王切開時の費用が高額になった場合には手術・入院などの保険診療部分について自己負担額が一定水準まで抑えられる可能性があります。

制度適用の基準は、年齢や所得によって異なる点に注意が必要です。例えば、70歳未満で標準報酬月額が28万～50万円の方の場合、1ヶ月あたりの自己負担限度額は以下の計算式で求められます。

• 自己負担限度額＝80,100円＋（総医療費－267,000円）×1％

帝王切開で入院し、公的医療保険が適用される前の金額で医療費（※1）が50万円かかった場合について計算してみましょう。制度適用により実際に支払う金額は82,430円になるため、手続き後に67,570円（※2）の還付を受けられます。

総医療費 500,000円（保険適用前） 窓口で支払う医療費（3割負担の場合） 500,000円×30％＝150,000円 70歳未満で標準報酬月額が28万～50万円の方の自己負担限度額 80,100円＋（500,000円－267,000円）×1％＝82,430円 後日、還付される金額 150,000円－82,430円＝67,570円

※1 公的医療保険の対象となる医療費のみ。差額ベッド代などの保険適用外の費用は含まれません。
※2 同一月内に発生した他の医療費や世帯内で同じ健康保険に加入している方の医療費も合算できるため、さらに還付額が増える可能性があります。

医療費控除

医療費控除とは、1年間（1月1日～12月31日）に支払った医療費が年間10万円（総所得が200万円未満のときは総所得×5％）を超える場合に利用できる制度です。確定申告で医療費控除の手続きをすると、以下の金額が所得から控除されます。

総所得が200万円以上の場合の医療費控除額 （支払った医療費の合計金額－保険金などで補てんされる金額）－10万円 総所得が200万円未満の場合の医療費控除額 （支払った医療費の合計金額－保険金などで補てんされる金額）－総所得×5％

医療費控除は、通院費や入院中の食事代、帝王切開に伴う保険診療部分の自己負担額なども対象となります。該当する場合は忘れずに確定申告で手続きをしましょう。

帝王切開を含む出産や妊娠に活用できる公的制度についてのより詳しい情報は、ファイナンシャルプランナーに相談してみましょう。また、出産・妊娠にかかる費用に備える方法などについても尋ねることができます。「auマネープラン相談」は、さまざまなお金に関する疑問をファイナンシャルプランナーに無料相談できるサービスです。お気軽にご利用ください。

帝王切開と民間の医療保険に関するQ&A

帝王切開は決して珍しいケースではありません。「令和5（2023）年 医療施設(静態・動態)調査･病院報告」によれば、一般病院で実施される分娩のうち、29.1％は帝王切開による分娩です。帝王切開では入院が長引きやすいだけでなく、高額な費用がかかることもあるため、民間の医療保険による備えも検討してみましょう。

帝王切開と民間の医療保険に関して、よくある質問と一般的な答えをまとめました。ぜひ疑問解消にお役立てください。

Q.妊娠中に医療保険に加入できる？

民間の医療保険によっては、妊娠中に加入できないものもあります。また、加入が可能な医療保険であっても、帝王切開などの妊娠・出産に関連する手術や入院が保障対象外になる可能性があります。

帝王切開に対して民間の医療保険による保障を検討している方は、妊娠前に加入するようにしましょう。また、加入する保険が帝王切開を保障対象としているか、確認することも忘れないでください。

Q.帝王切開の経験がある場合でも医療保険に加入できる？

帝王切開の経験がある方も、民間の医療保険に加入することは可能です。ただし、一度帝王切開で出産した場合、次回以降の出産も帝王切開になる可能性があることから、帝王切開が保障対象外になることがあります。

帝王切開の手術や入院に対して民間の医療保険の適用を受けたい方は、第一子出産前から加入しておくことも検討しましょう。また、加入する前に保障内容や給付金の金額などについて詳しく確認しておくことも大切です。必要なときに適切な保障を受けるためにも、慎重に保険を選ぶようにしてください。

加入中、または加入を検討している保険の保障内容について不安がある場合は、ファイナンシャルプランナーに相談するのも一つの方法です。
「auマネープラン相談」では、ファイナンシャルプランナーによる無料相談を提供しています。保険に関する疑問があるとき、また、妊娠や出産を前に費用面の不安があるときなどは、ぜひお気軽に「auマネープラン相談」をご利用ください。

出産関連費用の計画を立てよう

妊娠や正常分娩は、原則として公的医療保険が適用されません。また、ほとんどの民間の医療保険も、妊娠や正常分娩に関しては保障対象外となっています。そのため、費用が高額になることも珍しくありません。利用できる公的制度を確認しておくのはもちろんのこと、保険や貯蓄などで備えておくようにしましょう。

一方、帝王切開には公的医療保険が適用されます。さらに、民間の医療保険のなかには帝王切開の手術や入院を保障対象としたものもあります。ただし、妊娠後には加入が難しくなることもあるため、民間の医療保険による保障を検討している場合は、妊娠前に加入するようにしましょう。

妊娠や出産に関する費用については、ファイナンシャルプランナーに相談することも可能です。どのように準備すればよいか、どのような医療保険で備えられるのかといった疑問があるときは、ファイナンシャルプランナーへの無料相談を実施している「auマネープラン相談」をぜひご活用ください。