30代が最低限入っておくべき保険とは？おすすめの保険や選び方を解説

30代の保険加入状況

30代で最低限入っておくべき保険は、その人を取り巻く状況によって異なります。では、そもそも30代ではどれくらいの人が保険に加入し、どれだけの保険料を支払っているのでしょうか。

ここからは、データを使って30代の保険加入率や平均払込保険料を紹介します。

保険加入率

公益財団法人生命保険文化センターが発表した「2022（令和4）年度 生活保障に関する調査」を使って、いくつかの保険・特約について30代と20代、40代の保険加入率を比較します。

【生命保険加入率（全生保）】

	20歳代	30歳代	40歳代
男性	46.4%	81.5%	86.1%
女性	57.1%	82.8%	86.3%

※民間の生命保険会社や郵便局、JA（農協）、県民共済・生協等で取り扱っている生命保険や生命共済（個人年金保険やグループ保険、財形は除く）

【ガン保険・ガン特約の加入率（全生保）】

	20歳代	30歳代	40歳代
男性	14.0%	42.9%	46.4%
女性	21.9%	46.4%	50.6%

【特定疾病保障保険・特定疾病保障特約の加入率（全生保）】

	20歳代	30歳代	40歳代
男性	12.8%	38.9%	40.3%
女性	17.6%	36.6%	40.4%

【先進医療保険・先進医療特約の加入率（全生保）】

	20歳代	30歳代	40歳代
男性	10.2%	33.1%	32.5%
女性	15.7%	33.1%	35.6%

【生活障害・就業不能保障保険、生活障害・就業不能保障特約の加入率（全生保） 】

	20歳代	30歳代	40歳代
男性	5.1%	11.3%	12.5%
女性	6.7%	6.0%	7.9%

【個人年金保険加入率（全生保）】

	20歳代	30歳代	40歳代
男性	11.5%	22.9%	22.7%
女性	9.5%	23.0%	22.7%

男女ともに、「20歳代」と比べて「30歳代」の加入率がいずれの保険でも大幅に上昇しています。とくに、「20歳代」の生命保険加入率は男性46.4%・女性57.1%であるのに対し、「30歳代」に入ると男女いずれも8割超です。

結婚·出産·住宅購入などライフイベントが増える30代は、必要性を感じて保険へ加入する人が増える傾向が見られます。

平均払込保険料

ここから、30代は生命保険料などに毎月いくら払っているのかを確認していきましょう。「2022（令和4）年度 生活保障に関する調査」に掲載されている「年間払込生命保険料・個人年金保険料（全生保）」のデータから、「30歳代男性」と「30歳代女性」の平均払込保険料をまとめました。

【年間払込生命保険料・個人年金保険料（全生保）】

	30歳代男性	30歳代女性
年間平均払込保険料	19.9万円	14.0万円
年12万円未満	30.5%	44.6%
年12〜24万円未満	32.5%	30.2%
年24〜36万円未満	17.5%	14.0%
年36〜48万円未満	5.0%	2.2%
年48〜60万円未満	1.0%	0.7%
年60万円以上	4.5%	1.1%
わからない	9.0%	7.2%

※一時払保険料、頭金等は除く

データを見ると、「30歳代男性」は毎月約1万7000円、「30歳代女性」は毎月約1万2000円を、生命保険料や個人年金保険料として支払っていることがわかります（いずれも年間額を12で割って月額目安として算出）。

一方で、年間24万円以上を生命保険料や個人年金保険料として支払っている人の割合は、「30歳代男性」で28％・「30歳代女性」で18％です。そのため、毎月2万円以上を保険料支払いにあてている人も少なくないといえるでしょう。

参考：公益財団法人 生命保険文化センター「2022（令和4）年度 生活保障に関する調査ー全体版p.285」

30代に保険が必要な理由

データから、30代の8割以上が生命保険に加入しており、毎月1万円以上を生命保険や個人年金保険の支払いにあてていることがわかりました。では、なぜ多くの人が保険に加入しているのでしょうか。

30代に保険が必要な理由は、主に以下のとおりです。

• 病気やケガで費用がかかるリスクに備えられる
• 就業不能時・死亡時に備えられる
• 子どもの教育費や老後に備えられる

各理由について、詳しく解説します。

病気やケガで費用がかかるリスクに備えられる

30代に保険が必要とされる主な理由は、病気やケガで費用がかかるリスクに備えられるためです。

30代になると、20代と比べて病気にかかる可能性やケガをする可能性が高まります。厚生労働省の「令和5年（2023）患者調査の概況」のデータを使って、20代と30代の受療率（※）を比較しました。

※受療率：調査日に病院・一般診療所・歯科診療所で受療した患者の推計数と人口10万人との比率

【性·年齢階級別にみた受療率（人口 10 万対）外来（2023年10月）】

	総数	男性	女性
20〜24歳	2,367	1,783	2,987
25〜29歳	2,837	1,893	3,836
30〜34歳	3,201	2,177	4,281
35〜39歳	3,353	2,360	4,386

【性·年齢階級別にみた受療率（人口 10 万対）入院（2023年10月）】

	総数	男性	女性
20〜24歳	137	123	152
25〜29歳	182	127	241
30〜34歳	239	158	324
35〜39歳	242	192	294

外来・入院ともに、30代に入ると20代と比べて受療率が上昇していることが上記のデータからわかります。そのため、30代は今までよりも病気やケガで医療費がかかる可能性が高いといえるでしょう。

20代の頃に大きな病気にかかったり、ケガをしたりしなかった人でも、30代になるに伴い高まるリスクを考慮して保険に加入しておくことで、予期せぬ出費に備えられます。

参考：厚生労働省「令和5年（2023）患者調査の概況 ２ 受療率 p.9」

就業不能時・死亡時に備えられる

就業不能になってしまった場合に備えられることも、保険が必要とされる理由です。

今まで健康に働けていても、病気やケガで入院したり、在宅療養が必要になったり、障害を抱えるなどの事情で突如働けない状態になることがあります。会社員の場合、要件を満たせば働けなくなった場合でも、原則として傷病手当金を受給可能です。

しかし、受給できる期間は最長1年6ヶ月と限定されています。また、下記の式からわかるように、標準報酬月額の平均に2／3をかける必要があるため、今までよりも収入が減少するでしょう。

【傷病手当金1日あたりの金額】

• 支給開始日の以前12ヶ月間の各標準報酬月額を平均した額 ÷ 30日 × （2／3）

例えば、全国健康保険協会管掌健康保険に加入している人のうち「30〜34歳」の平均標準報酬月額（281,363円）（※）を使って計算すると、傷病手当金として受け取れる1日あたりの金額は、約6,252円です。

さらに、自営業者やフリーランスの場合は傷病手当金を受け取る仕組みがないため、働けなくなると、その期間の収入が途絶えてしまう可能性があります。そこで、働けなくなったときに収入が減少したり、場合によってはなくなったりして家族の生活が苦しくなることを防ぐために、保険への加入が必要です。

同様に、死亡時に備えるためにも保険が必要とされています。自分に万が一のことがあった場合に、家族がまとまったお金を受け取れるようにするためです。今までのように毎月自分の給与を生活費に充てられなくなっても、家族は受け取った保険金で当面の生活費を工面できます。

※厚生労働省保険局の「健康保険・船員保険被保険者実態調査報告令和5年10月」「表9-1 年齢階級別平均標準報酬月額（令和5年10月1日現在）」を使用

参考：厚生労働省保険局「健康保険·船員保険被保険者実態調査報告令和5年10月p.29」

子どもの教育費や老後に備えられる

子どもにかかる費用に備えられることも、30代に保険が必要とされる理由です。

厚生労働省による2024年の「人口動態調査」によると、出生時の母の年齢は「30〜34歳」が最も大きな割合を占めています。そのため、30代は子どもにかかる費用を踏まえて家計を考えなければならない年齢ともいえるでしょう。

【母の年齢（5歳階級）別にみた出生数（2024年）】

	出生数	全体に占める割合（出生数 ／ 総数）
14歳以下	27人	0.004%
15〜19歳	4,231人	0.617%
20〜24歳	42,757人	6.231%
25〜29歳	177,838人	25.917%
30〜34歳	253,444人	36.936%
35〜39歳	162,659人	23.705%
40〜44歳	43,471人	6.335%
45〜49歳	1,609人	0.234%
50歳以上	125人	0.018%
（総数）	686,173人	総数には母の年齢不詳を含む

子どもにかかる主な費用のひとつが教育費です。文部科学省が発表した「令和5年度子供の学習費調査」のデータを使って、幼稚園3歳から高等学校卒業までの15年間でかかる学習費総額をケース別にまとめました。

【幼稚園から高等学校卒業までの15年間の学習費総額（2024年）】

	幼稚園	小学校	中学校	高等学校（全日制）	合計
すべて公立に通った場合	53万円	202万円	163万円	179万円	596万円
幼稚園は私立、小学校・中学校・高等学校は公立に通った場合	104万円	202万円	163万円	179万円	647万円
幼稚園・高等学校は私立、小学校・中学校は公立に通った場合	104万円	202万円	163万円	308万円	776万円
すべて私立に通った場合	104万円	1,097万円	467万円	308万円	1,976万円

※上記は四捨五入している関係で、合計と内訳が一致しない場合があります。

どのような学校に通わせるか、どのような習い事をさせるかによって、教育費は大きく異なります。保険に加入して出費に備えることで、子どもの将来の選択肢を広げられるでしょう。

また、自分の老後への備えとしても保険が役に立つことがあります。総務省統計局の「家計調査年報（家計収支編）2024年（令和6年）」によると、65歳以上の夫婦のみの無職世帯で毎月かかる支出は約28.7万円、65歳以上の単身無職世帯では約16.2万円です。将来、年金だけでは生活が厳しくなるようであれば、保険に加入して備えることも考えなければなりません。

「auマネープラン相談」では、「希望の進路に進ませるにはいくら必要？」「老後はいくらあれば安心？」「自分にあった保険を知りたい」などのご相談に対応しております。教育費や老後、保険の選び方などでお悩みがある場合は、お気軽にご相談ください。

参考：厚生労働省「令和6年（2024）人口動態統計（確定数）の概況 結果の概要p.19」

参考：文部科学省「令和5年度子供の学習費調査 結果の概要p.2」

参考：総務省統計局「家計調査報告家計収支編 2024年（令和6年）2024年（令和6年）家計の概要p.18」

【目的別】30代で最低限入っておくべき保険

30代で最低限入っておくべき保険の種類は、その人の家族構成や状況などによって異なります。そこで、保険に加入する目的を踏まえて、必要な保険を判断することがおすすめです。

保険に加入する主な目的として、以下が挙げられます。

• 病気やケガで急な出費が発生するリスクに備える
• 就業不能になるリスクに備える
• 死亡リスクに備える
• 事故や災害のリスクに備える

ここから、目的ごとに最低限入っておくべき保険の種類とその理由を解説します。

病気やケガで急な出費が発生するリスクに備える

「まだ若いから保険はいらない」と考えていても、30代で病気にかかったり大きなケガをしたりすることはあります。そこで、医療保険に加入して病気やケガで急な出費が生じるリスクに備えることが必要です。

医療保険に加入していれば、病気やケガで入院した際や所定の手術や治療を受けた際に、給付金を受け取れます。そのため、公的医療保険制度ではまかないきれない出費が急に発生した際にも、家計への負担を軽減できます。

また、特定の疾病が気になる場合は、がん保険や三大疾病保険などに加入して備えることも必要です。がん保険はがんに特化した保障を受けられる保険で、三大疾病保険は三大疾病（がん・心疾患・脳血管疾患）になったときや万が一のことが起きたときに、保険金が支払われる保険のことを指します。

さらに、30代は公的介護保険の対象外のため、「万が一自分が介護を必要とする状況になった場合、家族に迷惑をかけたくない」と考えるのであれば、介護保険の加入も必要です。介護保険に加入すると、所定の要介護状態になった場合に保険金を受け取れます。

就業不能になるリスクに備える

病気やケガで働けなくなると、治療費の支払いがあるうえに収入が減少するため、自分の生活が苦しくなったり家族を養えなくなったりする可能性があります。そこで、就業不能になるリスクに備えるためには、就業不能保険に加入することが有力な選択肢のひとつです。

就業不能保険に加入していれば、病気やケガで就業不能の状態が一定期間続いた場合に、一時金や月払いの給付金などを受け取れます。そのため、万が一病気やケガで働けなくなったときにも、現在の生活をある程度続けられるでしょう。

なお、保険会社によっては、生命保険や医療保険に「就業不能保障特約」を追加できる場合もあります。特約を付けるか、単体の保険に加入するかは保障内容と保険料を比較して検討することが大切です。

死亡リスクに備える

主に自分の収入で家計を支えている場合、自分に万が一のことがあると、家族が今までのように生活を続けることが困難になるでしょう。そこで、死亡リスクに備えるためには生命保険など死亡保障のある保険に加入することが大切です。

生命保険に加入していれば、被保険者が死亡した場合や所定の高度障害状態になった場合に家族にまとまったお金を遺せます。保険金の額次第では、葬儀代や遺された家族の生活費、子どもの教育費などをすべてまかなえるでしょう。

なお、生命保険でカバーが必要な保障額の目安は、「必要な支出（生活費·教育費など）− 遺族が得られる収入（遺族年金·配偶者の収入など）」で計算できます。

事故や災害のリスクに備える

30代で自動車を所有している場合、万が一事故を起こした際に損害を賠償しなければならないことがあります。交通事故のリスクに備えて、損害保険の一種である自動車保険に加入しておくことが重要です。

また、30代はマイホームを取得する世帯が増える年齢です。国土交通省の「令和6年度住宅市場動向調査報告書」によると、新築住宅に居住する世帯主の年代では「30代」が最も割合が高くなっています。

【新築住宅に居住する世帯主の年齢構成（2024年度）】

30歳未満	13.2%
30代	43.7%
40代	18.6%
50代	10.1%
60歳以上	14.0%
無回答	0.4%

マイホームを所有している場合は、火災や落雷・風災・水災などで自宅や家財を失うリスクがあります。そこで、災害のリスクに備えて火災保険や地震保険といった損害保険への加入も検討しましょう。

なお、賃貸住宅に居住している場合でも、火災で自分の家財に損害を被るリスクや水漏れなどで同じ建物に住んでいる人に損害を与えて賠償責任が生じるリスクに備えて、火災保険への加入が義務付けられている場合があります。

参考：e-Stat「住宅市場動向調査報告書 2024年度p.103」

子どもの教育費や老後に備える

子どもがいる場合は、教育費のことを考えなければなりません。また、自身の老後のことも気になるでしょう。そこで、子どもの教育費や老後に備えるためには、学資保険や個人年金保険に加入することが有効な対策となります。

学資保険は、子どもにかかる教育費に備える保険です。子どもが入学するタイミングや進学するタイミングでまとまった資金を受け取れるため、計画的に教育費を準備できます。自分に万が一のことがあった場合でも子どもへの保障が継続される点も、学資保険の特徴です。

また、老後の生活が不安な場合は、個人年金保険に加入して備えましょう。個人年金保険は、公的年金を補うための保険です。30代から加入することで、40代以降に加入する場合よりも月々の保険料を抑えられたり、返戻率が高くなったりする可能性があります。

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30代で新たに保険に加入する際の注意点

30代で新たに保険に加入する場合は、毎月無理なく保険料を支払えそうか考えることが大切です。現在は余裕をもって支払える場合でも、将来子どもが誕生したり、マイホームを購入して毎月住宅ローンの支払いが必要になったりすると、保険料の支払いが苦しくなる可能性があります。

また、保障内容についても注意が必要です。現在独身の場合や子どもがいない場合は、将来結婚したり子どもが誕生したりすると、必要な保障内容が変わる可能性があります。加入後も、定期的に見直しを検討しましょう。

さらに、現在加入中の保険を解約して乗り換える場合は、無保険の状態をつくらないようにすることや、乗り換えたことで今まで受けられていた保障がなくならないか確認することなどに注意が必要です。

30代向け生命保険の選び方

30代に必要とされる保険のひとつが生命保険です。まだ生命保険に入っていない場合は、30代から加入することも検討するとよいでしょう。

生命保険に加入する際におすすめの選び方は、以下のとおりです。

• 加入目的から選ぶ
• ライフスタイルにあわせて選ぶ
• 保険料・保障額で選ぶ

それぞれ解説します。

加入目的から選ぶ

加入する目的にあわせて、生命保険を選ぶことがおすすめです。

生命保険には、定期保険と終身保険があります。

定期保険は一定期間内で被保険者が亡くなった場合や所定の高度障害状態になった場合に保険金が支払われるのに対し、終身保険は一生涯にわたって保障が続く点が特徴です。また、終身保険の方が保険料は高くなりやすい傾向にあります。そのため、「自分に万が一のことがあっても、子どもが独立するまでの資金は確保しておきたい」など、一定期間だけ大きな保障を用意したいときは、保険料の負担を抑えられる定期保険に加入するとよいでしょう。一方、「老後まで遺された配偶者が生活で困らないようにしたい」など、保障が必要な時期が明確でない場合には、終身保険を選ぶ方法があります。

ライフスタイルにあわせて選ぶ

ライフスタイルや家族構成にあわせて、生命保険を選ぶこともおすすめです。例えば、趣味や仕事などを優先して30代も独身で過ごす予定なら、病気やケガの際に自分で医療費を捻出できるように医療保障のついた保険を検討するとよいでしょう。

一方で、子どもがいる家庭では、死亡保障を手厚くする必要性が高まります。また、働けなくなるリスクに備えて就業不能保障をつけておくと、病気やケガで収入が途絶えたときの生活を守ることができます。

保険料・保障額で選ぶ

保険料や保障額で選ぶことも、30代で生命保険を選ぶ際に大切です。

保険金の額を高く設定したり、カバーできる範囲を広くしたりするなどして保障を手厚くしておけば、万が一のことがあった場合に自分や家族の生活を守れます。ただし、保障を手厚くするにつれて保険料も高くなる可能性がある点に注意が必要です。

家族の生活を守るために必要な保険金の額と、現在の収入・支出で払っていける保険料の目安のバランスをとりつつ、加入する生命保険を選びましょう。また、保険料を考える際には、現在だけでなく今後子どもが誕生したり住宅を購入したりしても支障がないかをシミュレーションすることも重要です。

「auマネープラン相談」では、「今の家計で将来の資金は大丈夫？」「私にあった保険は何？」などの疑問にお答えしております。気になることや不安なことがある方は、お気軽にご相談ください。

30代で保険加入を検討する際のポイント

30代で保険のことを考える際に、「自分に保険が本当に必要かわからない」「どの種類の保険に入るか決められない」などと悩んでいる場合は、以下の点を意識してみましょう。

• 公的医療保険制度や加入済みの保険を確認する
• 性別による健康リスクも意識しておく
• わからない点がある場合は専門家に相談する

ここから、30代で保険加入を検討する際のポイントについて解説します。

公的医療保険制度や加入済みの保険を確認する

30代で保険加入を検討するにあたって、公的医療保険制度を理解しておきましょう。公的医療保険制度とは、病気やケガをした際に公的機関が医療費の一部を負担する制度を指します。

公的医療保険制度が整っているため、30代が医療費について自己負担するのは原則として3割です。関連して、高額療養費制度により、同一月にかかった医療費の自己負担額が高額な場合は、一定の金額を超えた額について払い戻しを受けられます。

医療費がかかる場合でも、公的医療保険制度を利用すれば現在の収入や貯蓄で対応できる場合もある点を理解したうえで、保険の必要性を判断しましょう。一方で、先進医療や入院時に1〜4人部屋を希望する際にかかる差額ベッド代などは、公的医療保険の対象外である点に注意が必要です。

また、すでに加入している保険がある場合は、保障内容を確認しておきましょう。現在の保険の保障内容が手厚ければ、新たに保険に加入したり、特約をつけたりしなくてもリスクをカバーできる可能性があります。

性別による健康リスクも意識しておく

30代で保険に加入するにあたって、性別ごとに異なる健康リスクを理解しておくことも大切です。例えば、女性は30代に入ると乳がんや子宮がんなどにかかるリスクが上昇します。国立がん研究センターのデータによると、部位別の女性のがんの罹患率は以下のとおりです。

【女性の部位別がん罹患率（人口10万対）（2021年）】

部位	20-24歳	25-29歳	30-34歳	35-39歳
乳房	1.1	8.0	28.2	71.1
子宮	0.8	7.3	22.7	38.4

データからも30代から罹患率が大きく上昇していることがわかります。そのため、女性特有のがんにかかった場合に治療費を負担できるか不安な方は、がん保険に加入してがんへの保障を手厚くしたり、女性特有の病気に備えられる女性疾病特約をつけたりしておくと安心です。

参考：国立がん研究センターがん情報サービス「がん統計」（全国がん登録）

わからない点がある場合は専門家に相談する

「保険に加入したほうがよいかと思うけれど、自分に必要な保険がわからない」「選び方が難しい」などと悩んでいる場合は、FP（ファイナンシャル・プランナー）などの専門家に相談することもひとつの方法です。FPは家計管理や老後の生活設計などさまざまな相談に対応しています。

「auマネープラン相談」は、お金のプロであるFPによるサポートサービスです。「保険は今のままでいいのか」「出産や子育てにはどのくらいお金があれば安心なのか」などのご相談に無料でお答えしています。

保険や家計のやりくりについてわからない点がある場合は、ぜひお気軽にご相談ください。

【家族構成・ライフステージ別】30代おすすめの保険

30代で保険に加入する際、家族構成やライフステージを意識して選ぶことも大切です。そこで、今回は以下4つのケースに分類しました。

• 独身
• 配偶者あり・子どもなし
• 配偶者あり・子どもあり
• 配偶者なし・子どもあり

ケース別におすすめの保険を紹介します。

独身の場合

独身の場合は、自分の健康や将来の収入を考慮して保険を検討することがおすすめです。30代独身で現在保険に入っていない場合は、まず病気やケガでかかる医療費を負担できるように、医療保険やがん保険への加入を検討しましょう。

また、働けなくなった場合は基本的に自分だけで生活費を確保しなければならないため、就業不能保険への加入も有力な選択肢です。生命保険については、自分に万が一のことがあった場合に家族に迷惑をかけなくて済むように、最低でも葬儀費用分は受け取れる保険を選んでおくと安心です。

配偶者あり・子どもなしの場合

配偶者がいて子どもがいない場合は、相手の収入を意識しつつ保険のことを考えましょう。

例えば、自分に万が一のことがあった際、経済面でパートナーがひとりで暮らしていくのが困難になることが想定される場合は、死亡保障を手厚くした保険への加入を検討するとよいでしょう。また、自分が病気やケガで働けなくなった場合に備えて、就業不能保険への加入もおすすめです。

配偶者あり・子どもありの場合

子どもがいる場合は、子どもの年齢に応じて教育費について考えておくことが大切です。

自分の収入が世帯収入の多くを占めているのであれば、自分に万が一のことがあったとき、家族は今までのように生活できなくなる可能性があります。そこで、自分が亡くなっても遺された家族の当面の生活費や子どもの教育費などを十分にまかなえる保険金が受け取れる生命保険に加入することがおすすめです。

また、働けなくなった際に一定期間給付金を受け取れる就業不能保険に加入することも検討しましょう。子どもの教育費に備えるために、学資保険への加入も検討しておくとよいでしょう。

配偶者なし・子どもありの場合

シングルファザーやシングルマザーの場合は、自分に万が一のことがあったときに、子どもが暮らしていけるだけの資金を確保しておくことが大切です。そこで、子どもが自立するまでに必要な生活費を生命保険で備えておきましょう。

また、世帯に働き手が基本的に自分ひとりしかいないため、病気やケガで働けなくなると収入の減少や医療費の支払いなどで自分と子どもの生活が苦しくなります。就業不能保険や医療保険で備えておくと安心です。

さらに、学資保険に加入しておけば、子どもの教育費を計画的に準備できます。

リスクを踏まえて30代で加入する保険を選ぼう

30代で最低限入っておくべき保険は、人によって異なります。そこで自身を取り巻くリスクを考慮しつつ、目的にあったものを選びましょう。

例えば、病気やケガで急な出費が発生するリスクに備えるための方法として、医療保険やがん保険・三大疾病保険などへの加入が挙げられます。また、家族の生活を守るために就業不能時・死亡時に備えるには、就業不能保険や生命保険などに加入することが有効でしょう。

一方で、家計を圧迫しないために保障内容と保険料のバランスを考えることも重要です。現在の収入・支出を把握したうえで、保険の見直しを検討しましょう。

家計の管理や保険の選び方がわからない場合は、FPなどの専門家に相談することもおすすめです。「auマネープラン相談」では、お金のプロがじっくり話を聞いてお客さまにあったプランを提案しています。30代に必要な保険で迷ったら、ぜひご相談ください。