保険見直し 2023.10.16

医療保険の必要性は?将来に備えた保険の選び方を解説

病気やケガによって発生する医療費は、時に生活に大きな影響を与えます。
医療費負担が必要になる事態は、ほとんどの場合、ある日突然やってくるでしょう。この医療費のリスクに備えるのが医療保険の役目です。
医療保険が不要と考える人もいますが、そう言い切れる理由は何でしょうか。
本記事では、医療保険の概要、医療保険が必要かどうかに加え、医療保険の選び方についても解説します。
医療保険を詳しく知り、不測の事態に備えましょう。

医療保険とは何か

医療保険は、病気やケガなどの医療費用を保障する保険で、公的医療保険制度と民間の医療保険に大別されます。

まずは、次の項でそれぞれの特徴をみていきましょう。

公的医療保険制度

公的医療保険制度は、国民健康保険、被用者保険、後期高齢者医療保険の3種類に分類されます。日本では、国民全員がいずれかの公的医療保険に加入することとなっています。

病院窓口での基本的な自己負担割合は3割です。年齢や所得の条件を満たす一部の被保険者は、2割や1割になる場合もあります。

給付金としては出産育児一時金・埋葬料をはじめ、企業などに雇用される人が加入する被用者保険では傷病手当金、出産手当金の給付もあります。

公的医療保険制度の特徴として、先進医療を含めた自由診療部分は保障の対象にならず全額自己負担になることが挙げられます。

民間の医療保険

公的医療保険制度ではカバーしきれない医療費に備えるのが、民間の医療保険です。

保険料は保障内容・被保険者の年齢や性別、払込方法などによって異なります。

主な給付金は、手術や入院・通院に対する給付金、診断されたときの一時金などです。がんや女性特有の疾病に特化した商品もあります。

民間の医療保険は任意で申し込むことができますが、健康状態によっては加入できない場合があります。

医療保険が不要といわれている理由は?

民間の医療保険が必要ないと考える人の理由として、以下の点が挙げられます。

・公的医療保険制度が充実している
・貯蓄が十分にある

この2つの理由について、詳しくみてみましょう。

公的医療保険制度が充実している

公的医療保険には、出産育児一時金や高額療養費制度があります。一定の上限額を超えた医療費を支給する制度で、年齢や所得に応じて上限が決められています。

高額療養費制度の例として、69歳以下で年収370万円以下の場合、一ヶ月の窓口負担額は57,600円が上限となります。医療費は世帯で合算可能で、合計で上限を超えていれば制度を利用できます。

また、企業などに雇用される人が加入する被用者保険では傷病手当金もあり、病気やケガで働けなくなった場合に備えることができます。

貯蓄が十分にある

手元資金に十分な余裕があり、「民間の医療保険に頼らなくても医療費をカバーできる」と考えている人も多いかもしれません。

しかし、病気やケガは突発的に発生し、どれくらいの医療費がかかるのかも事前に把握するのは難しいです。医療費など、突然の出費で貯蓄額が減っていくと、精神的に不安になる方もいるでしょう。

また、貯蓄とは関係なく、自分に必要な保障を準備するのもリスクに備える手段のひとつです。

より安心できるライフプランを立てるため、民間の医療保険が本当に必要ないかについて定期的に見直しを行いましょう。

医療保険の必要性が高い人とは?

民間の医療保険に加入する必要性が高いと思われるのは、下記のケースです。

・医療費としてまとまった資金を用意できない
・働けない間の生活費を工面できない
・治療方法の選択肢の幅を広げたい
・リスクに備え安心したい

逆に、貯金があり公的医療保険制度で十分だと考えられる人は不要の場合もあります。ただし、リスクに備え、安心を確保する意味では加入を検討しても良いでしょう。

また、生活に余裕がなく、保険料の支払いが家計の大きな負担となってしまう場合は、タイミングを考えて加入を検討することをおすすめします。

民間の医療保険に加入するメリット

民間の医療保険に加入することで、以下のようなメリットが得られます。

・公的医療保険で保障されない部分を補うことができる
・いざというときにまとまったお金を受け取ることができる
・生命保険料控除を受けることができる

それぞれ次の項で詳しく解説します。

公的医療保険で保障されない部分を補うことができる

先述のとおり、公的医療保険では保障されない部分があります。具体的には、先進医療費、入院時の食費、差額ベッド代などです。

公的医療保険ではカバーできないこれらの費用を、民間の医療保険で補うことができます。

いざというときにまとまったお金を受け取ることができる

病気やケガになったとき、まとまった資金を受け取ることできるのは心強いです。

保険金で医療費を補うことができれば、家計の助けとなります。特に貯蓄が十分でない世帯にとっては、大きな頼りとなるでしょう。

生命保険料控除を受けることができる

保険会社に支払った保険料は、一定の限度額まで所得控除の対象となり、税制の優遇を受けることができます。

給与所得者の場合は、勤務先が年末調整を行います。保険会社が発行する控除証明書などの必要書類を忘れずに勤務先へ提出しましょう。

医療保険を選ぶときの注意点

民間の医療保険を選ぶ場合は、以下のようなポイントに注意して比較検討しましょう。

・必ず複数の商品を比較検討する
・自分にあった保障内容を選ぶ
・期間・給付金・限度・特約に注目する

次の項では、保険選びの際の各注意点について解説します。

必ず複数の商品を比較検討する

保険会社によって保障内容や保険料はさまざまです。

まずは自分のニーズをしっかり把握し、積極的に情報を収集します。そして複数の保険会社に見積もりを依頼し、じっくり比較検討しましょう。

「保険の仕組みがわからない」「候補が複数あって迷う」など、保険選びで困ったことがあれば、ファイナンシャルプランナーおよび専門家に相談することもおすすめです。

自分にあった保障内容を選ぶ

手厚い保障を求めるあまり、家計に大きな負担となるほどの保険料を支払うのはおすすめできません。

それぞれの世帯ごとにニーズは異なります。また、ライフステージによっても変化します。

保険選びは、家計のバランスも考えながら、自分に必要な保障内容を見極めることが大切です。

期間・給付金・限度・特約に注目する

保険商品の保険期間、保険料の払込期間には終身と有期があります。

基本的に終身タイプは保険料が一定です。更新を行うタイプでは、契約者の年齢に連動し、更新ごとに保険料も上がっていきますが、契約初期の負担は軽くなります。

また、給付金にも種類があります。

入院給付金は一般的に5,000円や10,000円といった日額×日数で計算されます。このほか、入院見舞給付金、診断一時給付金などがあります。受け取れる一時金の内容もチェックしておきましょう。

給付金の支払限度日数も比較ポイントのひとつです。

1回の入院での限度や保険期間を通じての限度があります。保険商品によっては疾病によって限度日数が伸びるものや、無制限となるものもあります。

特約についてもよく検討しましょう。特約を付加することでより手厚い保障を得ることができますが、その分保険料が増加します。主契約だけでなく、特約を含めた保険商品の選択が重要です。

医療保険の見直し相談は「家計見直し相談」がおすすめ

医療保険は不測の事態に備える手段のひとつです。公的医療保険ではカバーしきれない医療費の負担を軽減できます。

とはいえ、毎月の保険料の負担は家計に占める割合が大きくなりがちです。必要な保障内容を自分で見極めることに不安を感じる人もいると思います。

auフィナンシャルパートナーの「家計見直し相談」では、保険の見直しをファイナンシャルプランナーに無料で相談できます。

ご相談の場所や時間はお客さまの都合にあわせて設定いただけます。

保険選びだけでなく、生活設計全般についてお金の専門家によるアドバイスを受けることができますので、家計改善に興味のある方にはおすすめです。

自分にあった医療保険を選ぼう

貯蓄が十分にある場合でも、リスクに備える観点からみると民間の医療保険は有効な手段です。

auフィナンシャルパートナーの「家計相談」では、保険選びについてファイナンシャルプランナーに無料で相談できますので、活用を検討してみてください。

執筆者名:
垣田 京子
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