医療保険に女性向けの特約は必要か?必要性の判断基準や選び方を解説

医療保険にこれから入ろうと考えている方、見直しを検討している方の中には、医療保険に女性向けの特約が必要か悩む方も多いのではないでしょうか。
女性向けの特約を付加すべきかは、ライフプランや保険料などを考慮したうえで判断することが重要です。また、加入する場合は、保険金額や保障範囲をしっかり確認するようにしましょう。
本記事では、医療保険に加入する際に女性向けの特約が必要かどうか、また自分にあった医療保険を選ぶ際のポイントを解説します。
- 女性向けの医療保険(女性疾病特約)とは
- 女性向けの医療保険は必要か
- 女性特有のがんに備えられる
- 出産時の異常分娩に備えられる
- 費用を気にせず個室で治療に専念できる
- 女性向け医療保険に加入する際の注意点
- 女性向けの医療保険が対象とする主な疾病
- 女性向け医療保険の必要性を判断する基準
- 妊娠・出産の予定があるか
- 健康不安が高まる年代か
- 毎月無理なく払える保険料か
- ほかの保険と重なる部分はないか
- 女性向け医療保険の加入を検討するタイミング
- 女性向け医療保険の選び方・決め方
- 入院給付金の日額を決める
- 手術給付金の保険金額を決める
- 保険期間を決める
- 必要な保障の範囲を確認しておく
- 状況にあわせて女性向けの医療保険が必要か判断しよう
女性向けの医療保険(女性疾病特約)とは

女性向けの医療保険とは、女性特有の病気にかかって入院や手術をしたときに手厚い保障を受けられる保険のことです。利用するには、女性専用の医療保険に加入する方法と、一般的な医療保険に加入する際に「女性疾病特約」を付加する方法があります。
なお、保険会社が「女性疾病特約」として提供している場合、主契約を締結せずに特約のみ単独では加入できません。
女性向けの医療保険は必要か

一般的な医療保険だけでなく、なぜ女性向け医療保険への加入が必要か気になる方もいるでしょう。女性向け医療保険が必要とされる主な理由は、以下のとおりです。
- 女性特有のがんに備えられる
- 出産時の異常分娩に備えられる
- 費用を気にせず個室で治療に専念できる
それぞれ解説します。
女性特有のがんに備えられる
女性特有のがんに備えられる点が、女性向けの医療保険が必要とされる理由の1つです。
一般的に、健康リスクは年齢を重ねるごとに高まります。ただし、乳がん・子宮がん・卵巣がんなどの女性特有のがんは、若年層にも比較的高い罹患リスクがある点に注意が必要です。公益財団法人がん研究振興財団の「がんの統計2025」の2020年のデータによると、例えば卵巣がんの罹患率は10代より上昇し始め「50〜54歳」でピークを迎え、その後減少しています。
早い段階から女性特有のがんに備えられる保険に加入しておけば、若くしてがんにかかってしまった場合でも、予想外の医療費負担を軽減できます。
参考:公益財団法人がん研究振興財団「がんの統計 2025 図表編p.57」
出産時の異常分娩に備えられる
出産時の異常分娩(帝王切開など通常分娩以外の出産)に備えられる点も、女性向けの医療保険が必要な理由です。帝王切開手術の割合は、2011年から2023年の間に上昇を続けています。
厚生労働省の「令和5(2023)年医療施設(静態・動態)調査・病院報告の概況」によると、2011年時点で一般病院で分娩に占める帝王切開手術の割合は24.1%、一般診療所では13.6%でしたが、2023年調査では、それぞれ29.1%、15.3%と上昇しています。
【分娩に占める帝王切開手術の割合】
|
一般病院 |
一般診療所 |
|
|
2011年 |
24.1% |
13.6% |
|
2023年 |
29.1% |
15.3% |
一般的に、異常分娩は公的医療制度の対象とされています。ただし、入院が長引けば、その分医療費の負担が増える点は理解しておきましょう。
女性向けの医療保険に加入して異常分娩に対して手厚い保障を受けられるようにしておけば、入院が長引くことでかかる出費の負担を抑えられます。
参考:厚生労働省「令和5(2023)年医療施設(静態・動態)調査・病院報告の概況 結果の概要 医療施設調査 p.17」
費用を気にせず個室で治療に専念できる
費用を気にせず、個室を利用しながら治療に専念できる点も、女性向けの医療保険が必要な理由として挙げられます。
入院時に個室・2人部屋・3〜4人部屋を利用した際にかかる費用(差額ベッド代)は、公的医療保険制度の対象外であるため、原則全額自己負担になります(※)。
女性向けの医療保険に加入しておけば、女性特有の病気にかかった際に個室や少人数の部屋を選んでも、実際の負担を抑えられるでしょう。
そもそも医療保険は必要か、お悩みの方も多いかと思います。
お一人お一人の働き方やライフスタイルに合ったご相談とご提案ができますので、保険のプロに無料で相談ができる「auマネープラン相談」を是非ご利用ください。
※治療上必要な場合や病棟管理上やむを得ない場合など、負担が生じないケースもあります。
女性向け医療保険に加入する際の注意点

女性向け医療保険は、女性特有の病気にかかった際に通常の保障に上乗せされた給付金を受け取れる分、一般的に保険料が高くなります。また、保障内容によっては、すでに加入している保険の内容と重複する場合もあるため、事前に確認しておくことが重要です。
女性向けの医療保険が対象とする主な疾病

女性向け医療保険に加入するにあたって、対象の疾病などを加入前に把握しておきましょう。女性向け医療保険の対象となり得るのは、主に以下の疾病です。
- 乳がん
- 子宮頸がん
- 卵巣がん
- 子宮体がん
- 妊娠や分娩に伴う合併症
- 異常分娩
ただし、上記が実際に対象となるかは、保険会社やプランなどによっても異なります。関節リウマチやバセドウ病のように女性に多い病気が対象に含まれるケースもあるため、注意が必要です。
女性向け医療保険の必要性を判断する基準

女性向け医療保険の必要性は、以下の基準で判断するとよいでしょう。
- 妊娠・出産の予定があるか
- 健康不安が高まる年代か
- 毎月無理なく払える保険料か
- ほかの保険と重なる部分はないか
それぞれ解説します。
妊娠・出産の予定があるか
人生設計のなかで今後妊娠・出産を希望している場合は、女性向け医療保険への加入を検討するとよいでしょう。女性向け医療保険に加入しておくことで、妊娠・分娩に伴う合併症にかかる場合や異常分娩による出産にいたる場合にかかる費用に備えられます。
ただし、すでに妊娠しているタイミングで検討すると、医療保険に加入できない可能性、妊娠・分娩に伴う合併症・異常分娩について免責される可能性などがある点に注意が必要です。また、一部の医療保険を除き、基本的に正常分娩は保障の対象外で、異常分娩の際にしか給付金を受け取れない点も理解しておきましょう。
健康不安が高まる年代か
自分の年齢を考慮して、女性向け医療保険の必要性を判断することも重要です。
病気によっても異なりますが、年齢を重ねるほど健康へのリスクが高まることが一般的です。年齢とともに体調に変化を感じていて、将来に不安を抱えているのであれば、女性向け医療保険への加入を検討するとよいでしょう。
例えば、卵巣がんは50代で罹患率がピークを迎える疾患のため、40代まで健康でいてもかかる可能性があります。病気にかかる前に女性向け医療保険に加入しておくことで、「女性特有のがんにかかり医療費が家計を圧迫しないか」という不安を軽減できるでしょう。
参考:公益財団法人がん研究振興財団「がんの統計 2025 図表編p.57」
毎月無理なく払える保険料か
毎月無理なく払える保険料であるか確認することも、女性向け医療保険の必要性を判断するうえで大切です。
医療保険に女性疾病特約を付帯すると、女性疾病に対する保障が手厚くなる分保険料も高くなります。家計全体を見つめ直し、毎月の保険料支出が増えても生活に支障をきたさないか確認したうえで、女性向けの医療保険に加入すべきなのかを考えるとよいでしょう
ほかの保険と重なる部分はないか
保障内容を比較し、すでに加入しているほかの保険と重なる部分はないか確認しておくことも大切です。例えば、女性特有のがんに備えて女性向け医療保険への加入を検討している場合、保障内容によってはすでに加入しているがん保険で対応できる可能性もあります。
また、女性向け医療保険を検討するにあたって、公的医療保険制度の高額療養費制度についての理解を深めておくことも大切です。高額療養費制度とは、1ヶ月にかかった医療費の自己負担額が高額な場合に、自己負担限度額を超えた分が後に払い戻される制度を指します。
高額療養費制度を考慮しても、女性特有のがんなどで入院した際にかかる自己負担額をまかないきれない場合は、女性向け医療保険へ加入することを考えたほうがよいでしょう。
「auマネープラン相談」では、年齢やライフステージにあわせた保険選びについて無料でご相談いただけます。フラットな立場からご自身にあった保険選びをサポートいたしますので、ぜひお気軽にご相談ください。
女性向け医療保険の加入を検討するタイミング

若いうちから女性特有の疾病に対するリスクは存在するため、できるだけ早い段階から女性向け医療保険への加入を検討したほうがよいでしょう。一般的に、若いうちに加入しておくと毎月の保険料も抑えられます。
また、家計における収入・支出が変動することや備えるべきリスクが変わることを考慮し、転職した際や結婚した際なども女性向け医療保険への加入を検討するタイミングになります。
女性向け医療保険の選び方・決め方

女性向け医療保険への加入を決断しても、具体的な商品を決められずに悩むことがあります。そんなときは、以下のポイントを押さえておくことが大切です。
- 入院給付金の日額を決める
- 手術給付金の保険金額を決める
- 保険期間を決める
- 必要な保障の範囲を確認しておく
それぞれ解説します。
入院給付金の日額を決める
女性向け医療保険を選ぶ際は、入院給付金の日額を決めなければなりません。
入院給付金の日額とは、病気やケガで入院した際に、1日単位で受け取れる給付金の額です。「日額3,000円」「日額5,000円」「日額10,000円」のように決められます。
例えば、「日額5,000円」で24日間入院した場合、受け取れる額は12万円です。入院給付金の日額が高くなれば保障を手厚くできる分保険料は高額になる傾向にあるため、入院時にかかる経済的負担と保険料の支払負担を考慮して決めましょう。
なお、入院給付金を受け取れる日数には「30日」「60日」などの制限(支払限度日数)があり、自分で日数を選択するのが一般的です。支払限度日数も、長く設定するほど保険料は高くなる傾向があります。
手術給付金の保険金額を決める
手術給付金とは、病気やケガで手術を受けた際に受けられる給付金のことです。「5万円」「10万円」のように決まった金額を受け取るタイプと、入院給付金日額に一定の倍率をかけた額を受け取るタイプがあります。
毎月の保険料と、女性特有の病気で手術を受けたときの費用負担とのバランスを踏まえて選びましょう。
保険期間を決める
医療保険には、終身医療保険と定期医療保険があります。終身は一生涯保障が続くのに対し、定期は一定期間のみ保障される保険のことです。
定期は満了後に更新すると保険料が上がることが多い一方、終身は保険料が一定で、短期払を選べば所定年齢で払込を終了し、その後も保障が続きます。
必要な保障の範囲を確認しておく
女性向け医療保険の種類によって、保障の対象はさまざまです。自分が特に不安を感じている病気に対して手厚い保障を受けられるように、対象の疾病を確認しておきましょう。
そのほか、自分に万が一のことがあった場合に家族が安心して暮らせるように、死亡保障を検討することもあります。
ご自分にとって必要な医療保険を選ぶのは難しいと感じる方は、まずは「auマネープラン相談」をご検討ください。ご自宅やお近くのカフェなど、希望の場所・時間に無料でご相談可能です。
状況にあわせて女性向けの医療保険が必要か判断しよう

女性専用の医療保険に加入したり、一般的な医療保険に「女性疾病特約」を付加したりすることで、女性特有の病気にかかった際の出費に備えられます。ただし、保障が手厚くなる分、保険料も高くなる傾向にあるため、注意が必要です。
「健康に不安はあるか」「毎月無理なく保険料を支払えるか」「加入中の保険の保障と重なる部分はないか」などを考慮したうえで、女性向け医療保険の必要性を判断しましょう。
「自分に医療保険が必要なのかどうか知りたい」という方は、auフィナンシャルパートナー「auマネープラン相談」にご相談ください。保険のプロに無料で相談できますので、お気軽にご利用ください。
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