関節リウマチで生命保険はおりる？医療費に利用できる支援制度も紹介

関節リウマチとは

関節リウマチとは、免疫異常により、関節に腫れや痛みが生じる病気です。重症化すると関節が変形したり、歩行困難などが生じたりすることもあります。

関節リウマチは、30歳以上の方の約1％がかかるといわれており、誰もがなり得る病気です。男性よりも女性のほうがかかりやすく、女性患者は男性患者の約3倍といわれています。しかし、高齢で発症する場合は、性別による発症率の差は小さくなります。

関節リウマチは手術が必要になることや治療が長引くこと、また、合併症が生じることなども想定されるため、治療費が高額になるケースもあるでしょう。保険や公的制度などへの理解を深め、万が一に備えておくことは大切といえます。

関節リウマチの主な治療法

関節リウマチが疑われるときは、医師による診察（視診）に加え、血液検査や画像検査などが実施されます。各検査から関節リウマチと診断されたときは、主に以下の治療法を進めていくことになります。

• 薬物療法
• 外科手術
• リハビリテーション

それぞれの治療法について見ていきましょう。

薬物療法

薬物療法はメトトレキサート（リウマトレックスやメトジェクト、メトレートなど）を用いて実施されることが一般的です。

症状や他の持病の状態などによっても異なりますが、関節リウマチの治療では、症状の改善や寛解を目標とする考え方（Treat to Target）に基づき、治療開始後おおむね3ヶ月で効果を評価し、十分な改善が得られない場合には治療内容の見直しが検討されます。

また、改善は見られるものの治療目標を達成できないときには、生物学的製剤やJAK阻害薬を単独で使用したり、メトトレキサートと併用したりすることもあります。

ただし、副作用などによりメトトレキサートを使用できないときには、他の抗リウマチ薬やステロイドなどの使用が検討されることが一般的です。

外科手術

薬物療法で治療目標を達成できないときは、外科手術を実施することもあります。炎症が生じている部位や症状などによっても異なりますが、次のような外科手術が検討されることがあります。

• 滑膜切除術
• 人工関節置換術
• 関節固定術
• 関節形成術

外科手術はタイミングが重要です。適切なタイミングを逃すと期待される効果が得られなくなることや、手術自体を実施できなくなることもあります。適切な時期に適切な手術を受けるためにも、関節に違和感や痛みがあるときは、早めに医療機関を受診しましょう。

なお、医学の進歩により、関節リウマチの手術も進歩してきました。かつては膝や股関節の人工関節の寿命は10年ほどとされていましたが、近年では20年以上使用できるケースもあります。また、手術器械や技法も改良され、入院期間の短期化も進んでいます。

リハビリテーション

関節リウマチにより関節部分に痛みを感じるようになると、身体を動かす機会が減り、筋力や関節の動きに影響が生じるようになります。生活の質を維持・向上させるためにも、リハビリテーションにより筋力の維持・向上や関節機能の維持・改善を図ることが重要です。

関節リウマチと診断された方が実施するリハビリテーションには、次の種類があります。

• 理学療法（物理療法、運動療法）
• 作業療法
• 装具療法

物理療法とは、温熱療法や寒冷療法、光線療法、牽引などのことです。温度や光といった物理的な刺激を与えることで、症状緩和や機能回復を図ります。

関節可動域を広げ、筋力を増強するために、運動療法を実施することもあります。ただし、運動により傷んだ関節を修復させることは可能ですが、運動負荷が過度のときはかえって関節の破壊を進行させることになりかねません。理学療法士などの専門家のサポートを受け、適度な負荷で運動することが必要です。

作業療法とは、絵画やパソコンの操作などの作業訓練を通して関節機能や生活動作能力の回復・維持を目指す療法です。しかし、療法の種類によっては、特定の関節に過度の負荷をかけてしまうこともあります。作業療法士などの専門家の指導の下、適切な療法を実施することが大切です。

装具療法とは、痛みの緩和や関節機能の代償を目的とした装具を装着する方法です。適切に使用することで目的の達成を図れますが、着脱が困難なケース、重すぎて使用できないケースなどもあるため、不具合があるときは早めに相談し、解決しておくことが求められます。

関節リウマチの合併症

関節リウマチでは、次のような合併症が起こることもあります。

• 日和見感染症
• 腎障害
• 肝障害
• 骨粗しょう症
• がん（悪性腫瘍）など

関節リウマチの治療に副腎皮質ステロイド薬や免疫調整・抑制薬、生物学的製剤などが使用されることがあります。これらの薬剤は、免疫機能の低下を引き起こすこともあるため注意が必要です。免疫機能が低下すると通常では生じないような感染症（日和見感染症）を発症することもあります。

他にも、年齢や併存疾患、使用する薬剤によっては、肝機能障害、腎機能への影響、骨粗しょう症などの副作用や感染症への注意が必要になることがあります。なお、合併症は高齢になるほど発生頻度が高くなるため、合併症対策として予防薬が投与されることもあります。

関節リウマチにかかる医療費の目安

関節リウマチにかかる医療費は個人差があります。比較的高額になるとされているのが、生物学的製剤です。薬物療法で生物学的製剤を用いると薬剤や投与量、自己負担割合により異なりますが、1ヶ月あたり3万～6万円（公的健康保険適用後）かかることもあります。治療が長引く場合は、治療費や通院費などがかさむかもしれません。

また、症状悪化や通院などにより、働くことが難しくなり、収入が減少する可能性もあります。万が一のときの経済的な不安を軽減するためにも、保険や預貯金などについて考えておくことは大切です。

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関節リウマチでも加入できる生命保険はある？

関節リウマチと診断された後でも、次の民間の生命保険に加入できることがあります。

• 死亡保険
• 医療保険
• がん保険
• 引受基準緩和型保険
• 無選択型保険

ただし、加入が可能な場合でも、関節リウマチに関連する入院・手術・通院などが支払対象外となったり、一定期間は給付が削減されるなど、保障に制限が付くケースがあります。医療費に不安を感じる方は、病気と診断される前に保険に加入しておくようにしましょう。

死亡保険

死亡保険とは、被保険者が死亡した場合や高度障害状態になった場合に保険金を受け取れる保険です。保険金の受取方や満期保険金・生存給付金の有無、保障期間などによって、次のような種類があります。

• 定期保険
• 収入保障保険
• 養老保険
• 変額保険（有期型・終身型）
• 終身保険

死亡保険に加入するときには、「告知」を実施し、それを基に審査が実施されます。告知内容は保険会社によって異なりますが、関節リウマチの症状や治療期間によっては加入可能です。

ただし、保険会社によっては、特別条件（保険料の割増、保障額の削減、一定期間の保障制限、特定の疾病・部位に関する不担保など）付きの加入になる場合や、加入自体が見送られることもあります。

医療保険

医療保険とは、入院した場合や所定の手術を受けた場合などに給付金を受け取れる保険です。死亡保険と同じく加入時に「告知」を実施しますが、告知内容によっては問題なく加入できる可能性があります。

ただし、保険会社によっては条件付きの加入となり、関節リウマチの治療では給付金を受け取れない場合もあります。保険会社ごとに加入基準や給付金受給要件が異なるため、いくつか比較してみましょう。

がん保険

がん保険はがんに特化した保険です。がんと診断されたときや治療するときなどに所定の給付金を受け取れます。

がん保険も加入時に「告知」が必要です。告知内容によっては条件付きになることがありますが、関節リウマチの症状や治療期間によっては条件なしで加入できる可能性もあります。

なお、関節リウマチの治療が長引くとがんの発症率が高まるといわれています。万が一に備えるためにも、がん保険や医療保険のがん特約を検討しておきましょう。

引受基準緩和型保険

引受基準緩和型保険とは、告知項目が少ない医療保険です。一般的な医療保険より保険料が高めになりますが、告知項目が少ないため、関節リウマチなどの持病がある方も加入しやすい傾向にあります。

ただし、関節リウマチの症状や治療期間によっては、条件付きの加入となる可能性があります。加入するときは、加入条件や給付金受給要件を確認しておきましょう。

無選択型保険

無選択型保険とは、健康状態の告知や医師の診査を求めないタイプの医療保険です。一般的な医療保険よりは保険料が高めになりますが、関節リウマチと診断された方や治療を受けた方も加入できる可能性があるでしょう。

ただし、加入しやすい一方で、他の保険と同様、症状や治療期間などによっては条件付きになることがあります。どのような条件が課せられるのか、また、関節リウマチが再発した場合や合併症の治療にも保険金を受け取れるのかチェックしてから加入するようにしましょう。

ご自身の状態や希望に合う保険を見つけることは容易ではありません。保険の種類だけでなく保険会社も多く、保障内容や保険料を比較するだけでも膨大な時間と手間がかかります。

保険選びについてのお悩みは、「auマネープラン相談」でファイナンシャルプランナーに相談してみましょう。「auマネープラン相談」はファイナンシャルプランナーに無料で相談できるサービスです。

ご自身やご家族の事情に合わせた保険選びのポイントや、おすすめの保険の種類などについてもご相談いただけます。お気軽にお問い合わせください。

関節リウマチで生命保険はおりる？

給付金や保険金の受取条件は、保険会社によって異なります。関節リウマチで治療を受けるときに受け取れるのか、保険適用条件を確認しておくようにしましょう。

また、関節リウマチの治療が対象となった保険であっても、加入時に正しく告知をしていなかったときは保険金・給付金を受け取れない可能性があります。告知内容を熟読し、正しく申告するようにしてください。

関節リウマチの治療時に保険で備えたい方は、「auマネープラン相談」でファイナンシャルプランナーに相談してみましょう。ファイナンシャルプランナーは第三者としての立場から、客観的なアドバイスをするお金の専門家です。特定の保険商品を強く勧めるといったことはないため、安心して相談できます。お気軽にご利用ください。

関節リウマチの医療費に利用できる公的支援制度

関節リウマチの治療は、原則として公的保険制度の対象となります。次の公的支援制度を利用できないか確認してみましょう。

• 高額療養費制度
• 医療費控除
• 傷病手当金
• 介護保険制度
• 身体障害者福祉制度
• 特定医療費助成制度（難病医療費助成制度）

それぞれの適用条件を紹介します。

高額療養費制度

1ヶ月の医療費が所得や年齢によって決まる一定額（自己負担限度額）を超えたときは、高額療養費制度の適用を受けられます。加入している公的保険の窓口で申請手続きをしてください。

なお、異なる医療機関で発生した医療費や、被保険者とその被扶養者の医療費も一定の条件のもと、合算できます。合算できた場合には、合算した金額で自己負担限度額を超えているか確認しましょう。

なお、高額療養費制度は「1ヶ月（1日から月末）の自己負担額が自己負担限度額を超えているか」で適用可否を判断します。そのため、同じ関節リウマチの治療であっても異なる月にまたがっている場合は、それぞれの月において医療費を計算し、自己負担限度額を満たすか確認しなくてはいけません。

例えば、自己負担限度額が8万円の場合、1ヶ月の治療費が9万円の場合なら、高額療養費制度が適用されて1万円の還付を受けられます。しかし、治療が2ヶ月にわたり、それぞれ4万円、5万円だった場合には、各月の治療費は自己負担限度額を超えていないため還付を受けられません。

医療費控除

医療費控除とは、1年間（1月1日〜12月31日）に実際に支払った医療費が一定額を超えた場合に所得控除を受けられる制度です。原則として、年間の医療費が10万円を超えた部分が控除の対象となりますが、総所得金額等が200万円以下の方については、総所得金額等の5％を超えた部分が控除対象となります。

なお、高額療養費制度による払い戻しや、民間の医療保険などから受け取った保険金・給付金がある場合には、その給付の目的となった医療費の範囲内で補てん額を差し引いたうえで、医療費控除額を計算する必要があります。

医療費控除の適用を受けるには、確定申告をしなくてはいけません。年末調整では申請手続きができないため、医療費の明細書を保管し、確定申告の時期（通常は翌年2月16日～3月15日。土日祝日と重なったときは前後することがある）に手続きをしましょう。

参考：国税庁「No.1120 医療費を支払ったとき（医療費控除）」

傷病手当金

傷病手当金とは、会社員や公務員など、被用者保険に加入している方が利用できる制度です。個人事業主やフリーランスの方は原則として利用できないため注意しましょう。

傷病手当金は、病気やケガで働くことができず、3日連続休業したときに4日目以降に支給される手当金です。ただし、休業中に給与等の支払いがある場合は、傷病手当金が全額支給されないことがあります。また、障害厚生年金や障害手当金、老齢退職年金、労災保険の休業補償給付などを受け取っている場合も、金額によって傷病手当金の給付額が調整されます。

傷病手当金は支給開始日から通算1年6ヶ月受給することが可能です。治療が長引くときには受給条件を満たすか勤務先を通して確認しておきましょう。

参考：協会けんぽ「傷病手当金」

介護保険制度

関節リウマチは介護保険の特定疾病に含まれるため、40〜64歳の方でも、関節リウマチが原因で要介護（要支援）認定を受けた場合は介護保険サービスの対象となり得ます。一方、65歳以上の方は、原因を問わず要介護（要支援）認定を受ければ介護保険サービスの利用が可能です。介護保険制度が適用されると、介護サービスを1～3割の自己負担で利用できます。

また、民間の保険会社の介護保険に加入している場合も、条件を満たすと給付金などを受け取ることが可能です。給付条件を確認しておきましょう。

参考：厚生労働省「介護保険制度の概要」

身体障害者福祉制度

関節リウマチにより身体に不自由な部分が生じると、障害の部位や程度が身体障害者福祉法に基づく認定基準に該当すると認められたときに、身体障害者手帳が交付されます。手帳交付後には障害者総合支援法のサービスや医療費助成制度の利用、障害年金などの受給も可能になります。

障害認定については、自治体窓口で相談してみましょう。また、利用できる制度や年金についても詳しく尋ねてみてください。

特定医療費助成制度（難病医療費助成制度）

悪性関節リウマチなど、指定難病に該当し、重症度分類などの要件を満たして申請が認定された場合に、自己負担上限が設けられるため、医療費を抑えられることがあります。まずは医療機関や自治体で相談してみましょう。

医療費の不安は、適切な保険加入によっても軽減できることがあります。どの医療保険で備えるか迷ったときは、「auマネープラン相談」でファイナンシャルプランナーにお尋ねください。ご家庭の状況や希望する保障内容に応じて、客観的なアドバイスをご提案いたします。ご相談は無料です。お気軽にお問い合わせください。

関節リウマチがある方も保険を検討してみよう

関節リウマチは決して珍しい病気ではありません。30歳以上の方では約1％が罹患するといわれています。関節リウマチに備えるためにも、医療保険を検討してみましょう。

また、関節リウマチの診断を受けている方も加入できる医療保険やがん保険などはあります。ご自身に合う保険を見つけ、適切なときに適切な保障を得られるようにしておきましょう。

「auマネープラン相談」は、ファイナンシャルプランナーに無料で相談できるサービスです。関節リウマチを含め、医療費に対する不安を感じている方は、ぜひお気軽にご相談ください。