7大疾病に備える保険は必要？3大疾病との違いや選び方を解説

7大疾病とは

7大疾病とは、日本人の死因上位を占める「がん・心疾患・脳血管疾患」の3大疾病に、「高血圧性疾患・糖尿病・腎疾患・肝疾患」といった生活習慣病をプラスした7つの病気のことです。発症件数が多く医療費が高額になりやすい病気をまとめ、7大疾病と呼ばれています。

ここでは、7大疾病の患者数や死亡数などの現状、3大疾病・8大疾病との違いを解説します。

7大疾病の患者数・死亡数の現状

厚生労働省の「令和5年患者調査」によると、7大疾病の推計入院患者数・推計外来患者数は以下のとおりです。

傷病	入院	外来
がん（悪性新生物）	106.1	186.4
心疾患（高血圧性を除く）	57.2	139.0
脳血管疾患	109.4	74.8
高血圧性疾患	4.2	606.4
糖尿病	12.7	205.4
慢性腎臓病	22.0	128.8
肝疾患	5.5	23.1

（単位：千人）

7大疾病の推計入院患者数は合計約32万人であるのに対し、推計外来患者数は約136万人であり、通院治療をしている患者が多いことがわかります。特に「糖尿病」や「高血圧性疾患」では外来患者が入院患者を大きく上回っています。

また、同調査による退院患者の平均在院日数は、以下のとおりです。

傷病	総数	15〜34歳	35〜64歳	65歳以上
がん（悪性新生物）	14.4	14.0	10.7	15.5
心疾患（高血圧性を除く）	18.3	8.5	8.3	20.9
脳血管疾患	68.9	31.4	44.5	75.5
高血圧性疾患	41.6	7.5	20.3	45.0
糖尿病	31.8	11.1	13.8	44.3
慢性腎臓病	57.3	13.0	25.8	66.5
肝疾患	22.3	10.0	17.8	25.9

（単位：日）

他の疾患も含めた退院患者全体の平均在院日数は28.4日で、7大疾病の平均はさらに高く36.3日です。多くの疾患では、年齢が上がるにつれて入院日数が長くなる傾向がみられます。

また、厚生労働省の「令和6年（2024年）人口動態統計月報年計（概数）の概況」によると、7大疾病のうち死因として特に多い疾患は以下のとおりです。

死因	死因の構成割合
がん（悪性新生物）	23.9%
心疾患（高血圧性を除く）	14.1%
脳血管疾患	6.4%

2024年の死亡数を死因順位別にみると、第1位はがんで38万4,099人、2位は心疾患（高血圧性を除く）で22万6,277人、第4位は脳血管疾患で10万2,808人です。

がんは1981年以降の死因順位第1位であり、心疾患（高血圧性を除く）は、1985年に脳血管疾患に代わって2位となっています。脳血管疾患は、1970年以降は低下傾向が続いています。

参考：厚生労働省「令和5年（2023）患者調査の概況」
参考：厚生労働省「令和6年(2024)人口動態統計月報年計（概数）の概況

3大疾病・8大疾病との違い

7大疾病のほかに、3大疾病、8大疾病という区分が用いられることもあります。それぞれの違いは、以下のとおりです。

3大疾病	7大疾病	8大疾病
がん（悪性新生物） 心疾患 脳血管疾患	3大疾病 ＋ 高血圧性疾患 糖尿病 腎疾患 肝疾患	7大疾病 ＋ 慢性膵炎

3大疾病とは、発症率・死亡率が高い主要な3つの疾患のことです。この3大疾病に4つの生活習慣病を加えたものが、7大疾病です。

8大疾病は、一般的に7大疾病に慢性膵炎を含めた呼称です。慢性膵炎とは、膵炎が何度も繰り返されて長期間続いている状態を指します。長期間にわたる炎症により膵臓の細胞が壊れて硬くなり、糖尿病や膵臓がんを引き起こすこともあります。

7大疾病に備える保険は不要といわれる理由

「7大疾病に備える保険は必要ないのではないか」という意見も一定数あります。不要といわれる背景には、公的医療保険の保障が手厚いことが挙げられます。高額療養費制度により、医療費の自己負担は一定額に抑えられるため、十分な貯蓄がある人にとっては、7大疾病の保険に入る必要性を感じにくいケースもあるでしょう。

また、「まずは3大疾病への備えがあれば大きなリスクには対応できる」という考え方もあります。がん・心疾患・脳血管疾患は死亡率が高く、長期治療につながりやすいため、この3つをカバーしていれば、医療費負担の大部分に備えられると判断する人も少なくありません。

さらに、日頃から健康管理に気を配っていたり、家族が生活習慣病にかかったことがなかったりする場合など、深刻な病気のリスクを身近に感じにくいと、7大疾病に特化した保険の必要性をあまり感じないこともあるでしょう。

7大疾病に備える保険の必要性

「7大疾病に備える保険はいらない」という意見はあるものの、生活習慣病は日本人の入院や死亡原因の多くを占める重大な病気であり、リスクに備える保障の必要性は高いといえます。

ここでは、7大疾病に備える必要性を解説します。

7大疾病に罹患・入院する人が多い

厚生労働省の統計からも明らかなように、7大疾病に罹患して入院・死亡する人は多く、日本人の健康リスクの中心を占めています。例えば、がんは日本人の2人に1人が一生のうちに診断されるとされ、死亡原因の第1位です。

また、心疾患や脳血管疾患は動脈硬化が背景にあり、突然発症しやすい病気として知られています。重症化しやすく入院が長期化しやすいことから、治療や生活への負担が大きい点も特徴です。

さらに、糖尿病や高血圧性疾患などの生活習慣病は患者数が多く、症状が慢性化しやすいため、通院や再入院が続くケースも少なくありません。

このように、7大疾病は多くの人が罹患し得る身近な病気であり、長期の入院・治療につながりやすいことから、保険で備える重要性が高いといえます。

治療費が高額になるケースがある

7大疾病に備える保険が必要とされる背景には、7つの病気がいずれも長期の治療を要するケースが多いことがあります。がんや心疾患、脳血管疾患などは退院後も外来での通院治療が続く場合が一般的で、治療期間が長期間に及ぶことも少なくありません。

治療が長期化すれば、それだけ医療費の自己負担も積み重なります。

高額療養費制度で自己負担額が一定程度抑えられるとしても、通院時の交通費や差額ベッド代、休業による収入の減少など、公的医療保険だけでは補えない費用が多く発生します。

7大疾病に備える保険に加入しておけば、長期治療にともなう経済的負担を軽減でき、安心して治療に専念できる環境を整えられるでしょう。

公的医療保険の対象外の費用は全額自己負担になる

7大疾病に備える保険が必要な理由のひとつに、先進医療や自由診療にかかる高額な費用が挙げられます。がんや心疾患などの治療では、新しい医療技術や高度な治療法も存在しますが、これらは公的医療保険の対象外となるケースが多く、原則として全額自己負担です。

特に、先進医療は技術料だけで高額になることもあり、家計への負担は決して小さくありません。

さらに、自由診療を組み合わせた治療を希望する場合も、公的医療保険では補えない医療費が発生します。

7大疾病に備える保険に加入しておけば、こうした経済的リスクに備えられ、治療の選択肢を広げられます。金銭面の不安を減らし、より納得のいく医療を受けられる環境が整うでしょう。

7大疾病に備える保険を選ぶ際、自分に必要な保障額や特約を判断するのが難しい場合があります。保険の仕組みや公的医療保険との関係を踏まえ、専門家のアドバイスを受け、過不足のない保障を選ぶことが大切です。

「auマネープラン相談」であれば、無料で保険選びのサポートを受けられます。保険の選び方について、何度でも保険のプロに相談が可能です。どの保険を選べばいいかわからない方は、ぜひご活用ください。

7大疾病に備える保険に加入するメリット

7大疾病に備える保険に加入することで、経済的な負担を軽減しながら、先進医療や自由診療にかかる医療費の確保が可能です。ここでは、保険加入のメリットを解説します。

収入減少に備えられる

7大疾病に備える保険に加入するメリットは、医療費が高額になりやすい病気に対して十分な備えができることです。がんや心疾患、脳血管疾患などの治療は入院や通院が長期化しやすく、自己負担が大きくなることがあります。また、重い病気にかかると治療のために仕事を休まざるを得ず、収入が減少するリスクもあるでしょう。

このような経済的な影響を軽減するために、7大疾病に備える保険では一時金保障が設けられている商品も少なくありません。

一時金を受け取ることで、医療費や生活費などにあてることができ、収入減少のリスクにも対応できます。経済面の不安を減らし、治療に専念することが可能です。

がんの場合は治療後も再発への不安がつきまといます。また、多くの生活習慣病は「完全に治す」というより、長期的にコントロールしながら向き合う必要がある病気といえるでしょう。さらに、高血圧が引き金となって心疾患を招くように、別の病気へつながるリスクもあります。

こうした継続的な治療や再発の可能性をともなう病気に備えられるよう、7大疾病に備える保険の多くは一時金を1回限りではなく、複数回受け取れる仕組みが用意されています。なお、受け取れる回数は商品によって異なるため、事前に確認しておくことが大切です。

先進医療・自由診療への支出にも備えられる

7大疾病に備える保険に加入するもうひとつのメリットは、公的医療保険ではカバーされない先進医療や自由診療の費用にも備えられる点です。

近年は、がん治療をはじめ、外来で受けられる高度な技術や新しい治療法が増えていますが、多くは公的医療保険の対象外で、治療費が高額になりやすいという課題があります。

このような治療を受けたい場合でも、7大疾病に備える保険に先進医療特約や同等の保障が付いていれば、自己負担を抑えながら必要な医療を選択できます。経済的な理由で治療法を諦めずに済むため、より自分に合った治療を選びやすくなるでしょう。

結果として、費用の心配を軽減し、治療に専念できる環境を整えられるのが、7大疾病に備える保険の大きな魅力といえます。

7大疾病に備える保障を過不足なく備えたい方には、「auマネープラン相談」がお手伝いします。保険選びについて、無料で何度でも相談ができるサービスです。ファイナンシャルプランナーがお客さまの都合の良い場所に出向き、無料で相談に対応しているため、自分に合った保険選びができます。

7大疾病に備える保険に加入するデメリット

7大疾病に備える保険はメリットだけではなく、デメリットも存在します。例えば、状況によっては給付の対象外になる場合もあり、病気によってはすぐに給付金を受け取れないケースもあります。

保険加入の際は、このようなデメリットについても把握しておきましょう。

保障対象外になるケースがある

7大疾病に備える保険は、保険会社によって給付条件が異なります。同じ「7大疾病保険」という名称でも、診断基準や支払対象となる治療範囲が商品ごとに細かく設定されており、状況によっては希望していた治療や入院が給付の対象外となることがあります。

さらに、入院日数・手術の種類・通院回数といった条件が細かく定められている保険もあり、加入者が想定していたほど保障を受けられない可能性もあります。

特に、再発や長期治療が必要な疾病では、給付回数や支払期間の制限によって実際の負担に対応しきれない可能性もあります。

7大疾病に備える保険は商品差が大きく、内容の理解が不十分だと必要な給付が受けられないリスクがあるため、加入前によく確認することが大切です。

病気によってはすぐに給付金を受け取れない

7大疾病に備える保険には、疾病ごとに細かな支払い要件が設定されている点もデメリットとして挙げられます。

例えば、がんは診断確定で一時金が支給されるケースが多い一方、心疾患や脳血管疾患では「入院〇日以上」「所定の手術を実施」など、給付の条件が厳しく定められている商品もあります。そのため、想定していたタイミングで給付が受けられないこともあります。

さらに、軽症で短期の入院や通院治療のみの場合は、要件を満たさず給付対象外になるケースもあります。疾病によっては入院よりも通院治療が中心になることもあるため、自分のリスクと治療スタイルに合った保障かどうかを見極める必要があるでしょう。

保険料が割高になることがある

7大疾病に備える保険は、保障範囲が広い分、保険料が高くなりやすい点もデメリットです。がん・心疾患・脳血管疾患に加え、糖尿病や高血圧性疾患など慢性的な生活習慣病まで対象となるため、一般的に3大疾病保険よりも保険料が割高になる傾向があります。

さらに、一時金の回数保障や先進医療特約などを追加すると、月々の負担が一段と重くなることも少なくありません。手厚い保障は魅力ですが、保険料が長期的な家計に与える影響を考える必要があります。

加入を検討する際は、自身の健康状態や家族歴、将来の医療リスクを踏まえてどこまでの保障が必要かを整理し、保険料が無理なく払える範囲かどうかを確認することが大切です。

7大疾病に備える保険がおすすめな人

7大疾病に備える保険は、すべての人に必要というわけではありません。病気に対する不安の大きさや生活環境、家計状況によって必要性は異なります。そのうえで、特に加入が向いているのは次のような人です。

• 幅広い病気に備えたい人
• 治療の選択肢を広げたい人

ここでは、加入がおすすめな人の特徴を紹介します。

幅広い病気に備えたい人

7大疾病に備える保険は、がん・心疾患・脳血管疾患だけでなく、糖尿病や高血圧性疾患など、主要な生活習慣病にも幅広く備えたい人に適しています。発症リスクが高く、治療が長期化しやすい病気を幅広くカバーできるため、ひとつの保険で医療リスク全体に備えることが可能です。

また、公的医療保険の対象外となる先進医療や高額な自由診療にも対応できる商品が多く、治療費の心配を抑えられる点もメリットです。

長期入院や通院で仕事を休む可能性がある人にとっては、収入減少への備えにもなり、経済的負担を軽減しながら安心して治療に取り組めます。

治療の選択肢を広げたい人

7大疾病に備える保険は、多くの選択肢から自分に合った治療を選びたい人にも向いています。先進医療や自由診療は治療費が高額になるケースも少なくありません。

7大疾病に備える保険に加入していれば、費用を心配せずに治療に専念できるため、「費用が理由で治療を諦めたくない」「最善の治療を受けたい」と考える人にとって大きな安心材料になるでしょう。

まとまった一時金や入院・通院に対する保障を活用することで、経済的負担を抑えながら、最適な治療を選択できる環境を整えられます。

「7大疾病に備える保険を検討しているが、どの保険がいいのかわからない」という方は、「auマネープラン相談」をご活用ください。お客さまの都合の良い場所にファイナンシャルプランナーが出向き、ヒアリングしながら最適な保険を提案します。

7大疾病に備える保険の選び方

7大疾病に備える保険は、保険商品によって保障内容や給付条件が異なります。自分や家族の生活状況、リスクに合った保険を選ぶためには、選び方のポイントを押さえることが大切です。

ここでは、保険を選ぶときのコツを紹介します。

一時金の給付があるか

7大疾病に備える保険を選ぶ際、一時金の給付があるかどうかのチェックが重要なポイントです。一時金は、7大疾病に罹患した際に診断確定や所定の条件を満たした時点で、まとまった金額を一度に受け取れる仕組みです。

まとまった一時金の給付があれば、入院費や通院費だけでなく、自分や家族の生活費、住宅ローンなどにもあてられるため、突然の入院や手術になっても慌てなくて済みます。経済的な余裕を保ちながら治療に専念できるでしょう。

商品によって給付対象や条件は異なり、がんは診断確定時に支払われることが多いものの、心疾患や脳血管疾患では入院日数や手術の条件を満たさなければならない場合もあります。

そのため、加入前には一時金の有無だけでなく、支払い条件や金額も確認し、自分のリスクや生活に合った保障を選ぶことが大切です。

病気が再発したときに給付を受けられるか

7大疾病に備える保険選びでは、病気の再発時にも給付を受けられるかを確認することが重要です。がんや心疾患、脳血管疾患などの7大疾病は、治療後に再発するリスクが比較的高く、再発に備えた保障があるかどうかで安心度が大きく変わります。

再発時にも給付金が支払われ、給付回数の上限がない保険を選ぶことで、万が一再発した場合でも経済的負担を抑えながら治療に専念できます。

商品によっては一度給付を受けると再度の給付が制限されるケースもあるため、加入前に再発時の給付条件や回数制限をしっかり確認し、将来のリスクに対応できる保険を選ぶことが大切です。

先進医療に関する保障はどのくらいか

先進医療に関する保障が手厚いかどうかも、必ず確認しておきたいポイントです。がんや心疾患、脳血管疾患などの治療では、最新の医療技術や高度な治療法を受ける機会が増えていますが、これらは公的医療保険の対象外で、全額自己負担となる場合がほとんどです。

そのため、治療費が非常に高額になり、経済的負担が大きくなることもあるでしょう。保険で先進医療に対応している場合、技術料や検査費用などをカバーできるかどうかは商品によって異なるため、加入前に保障範囲や限度額を確認することが大切です。

先進医療の費用負担を抑え、希望する治療を選択できるようにすることが、安心して治療に専念するためのポイントとなります。

保障は手厚いほうが良いものの、その分保険料は高くなる傾向があります。自分に合った安心できる保険を自分1人で選ぶのは難しい場合もあるでしょう。

「auマネープラン相談」では、保険のプロがお客さまの事情を伺いながら、保険選びをサポートします。お客さまのご都合に合わせて、指定の場所までファイナンシャルプランナーが伺い、納得いくまで、何時間でも無料で相談できます。7大疾病にしっかり備えるため、ぜひご活用ください。

7大疾病に備える保険の種類

7大疾病に備える保険の種類は、治療費に備える医療保険・がん保険と、働けなくなった場合に備える就業不能保険・所得補償保険があります。

ここでは、それぞれの特徴や保障内容をみていきましょう。

医療保険・がん保険（7大疾病特約付き）

「7大疾病保険」という名称の保険商品は少なく、多くの場合は医療保険やがん保険に7大疾病特約を付加する形で提供されています。

例えば、医療保険に7大疾病特約を組み合わせることで、入院や手術などの医療費を幅広く保障すると同時に、7大疾病に特化した給付金や長期入院の追加保障も備えることが可能です。

また、特約では所定の状態に該当した場合、一時金を受け取れる設計となっており、1回のみではなく複数回受け取れるケースも少なくありません。受け取った一時金は、治療費だけでなく生活費にあてる資金としても活用できます。

保険料は保障内容や特約の有無で変動しますが、幅広い医療リスクに備えながら、7大疾病による経済的影響を軽減できる点が大きなメリットです。

就業不能保険・所得補償保険

就業不能保険や所得補償保険は、病気やケガで働けなくなった場合に、毎月の収入を補う給付金を一定期間受け取れる保険です。

就業不能保険は、主に生命保険会社が取り扱っています。あらかじめ契約で定めた給付金が毎月支払われるなど、収入額にかかわらず固定の金額が支払われることが多い保険です。

所得補償保険は、休業前の給与や所得をもとに給付額が決まり、実際の収入減少に応じて補償される保険です。主に損害保険会社で取り扱われています。

これらの保険に加入していれば、7大疾病に罹患して長期間仕事を休む必要が生じた際でも、給付金により生活費や住宅ローン、教育費などの支払いにあてることが可能です。

入院や通院にともなう医療費だけでなく、収入減少による経済的リスクにも対応したい場合に検討したい保険です。保障期間や給付金額は契約内容によって異なり、保険期間中に発症した場合に、一定期間または一定の年齢まで給付が継続されるタイプがあります。

また、給付条件や待機期間（免責期間）が商品ごとに設定されているため、加入前には自分の職業や生活スタイルに合ったプランを選ぶことが大切です。

7大疾病への備えを検討しよう

7大疾病に備える保険は、治療費の自己負担や収入減少のリスクに備えるための保険です。3大疾病保険に比べて保障範囲が広く、幅広い疾患に備えられ、特約の内容によっては再発時や先進医療にも対応できる場合があります。

加入の際は、一時金や給付回数、先進医療特約の有無といった保障内容や、保険料とのバランスを確認することが大切です。自分や家族の生活リスクに合った保険を選ぶことで、安心して治療に専念できる環境を整えられるでしょう。

多くの保険から自分に合った保険を選ぶ際は、専門家のアドバイスを受けることをおすすめします。専門家のアドバイスを受けることで、無理のない範囲で必要な保障を備えることが可能です。「auマネープラン相談」はお客さまの話をじっくり聞いて、適した保険をご提案しています。