生命保険を見直すデメリットとは？適切な見直しタイミングや注意点を解説

生命保険を見直すデメリット

「保険を見直しましょう」というフレーズを聞いたことがある方も多いのではないでしょうか。保険の見直しを勧めるテレビや雑誌の広告、インターネットの情報コンテンツを見たことがある方も多いでしょう。

保険を見直すことは有意義なことですが、デメリットが生じることもあるため、慎重に実施することが必要です。特に注意したいデメリットとしては、次のようなものが挙げられます。

• 保険料が高くなることがある
• 元本割れが発生することがある
• 保障が重複するリスクがある
• 見直しに時間や手間がかかる

それぞれのデメリットについて解説します。

保険料が高くなることがある

保険料は、加入時の年齢が高くなるほど高額になる傾向があります。前回加入したときよりも見直し時のほうが年齢が高くなっているため、同じ保障内容でも保険料が高くなる可能性があるでしょう。

保障内容を充実させることを目的とした見直しであれば、多少保険料が高くなるのは仕方のないことです。しかし、保障内容がほとんど変わらないのに保険料だけ高くなる場合は、必ずしも乗り換えが適切とはいえません。

年齢による保険料の増加を考慮しつつも、保障内容と保険料のバランスがとれているかチェックしてから乗り換えるようにしてください。

元本割れが発生することがある

一般的に「掛け捨て型」と呼ばれる生命保険に加入している場合、解約しても保険料は戻ってきません。契約中に一度も保障の適用がなかった場合や、保障を受け取っていても払込保険料の総額を下回る場合は、元本割れになります。

また、解約返戻金のある貯蓄型の生命保険に加入している場合でも、短期間で解約すると多くの場合で元本割れになります。

貯蓄型の生命保険を見直すときは、「契約期間が何ヶ月を超えると解約返戻金が受け取れるか」「どの時点で元本割れを回避できるか、または納得できる水準の解約返戻金を受け取れるか」を確認しておくようにしましょう。

保障が重複するリスクがある

将来起こり得るさまざまなリスクに備え、複数の保険に加入している方も多いのではないでしょうか。複数の保険に加入しているときは、保障の重複に注意が必要です。

保障が重複すると受け取れる保険金や給付金は増えますが、その分、保険料も高額になります。保険はあくまでも万が一の場合に備える手段であるため、特定の保障に偏らず、保障内容全体のバランスを意識することが大切です。

複数の保険に加入している場合、一部の保険だけを個別に見直すと、結果として保障が重複してしまうことがあります。例えば、すでに終身保険で死亡保障を確保している方が、医療保険の見直しとあわせて新たに死亡保障を持つ保険に加入した場合、支払条件を満たせば両方の保険から死亡保険金を受け取ることになります。

死亡保険金の総額が必要以上になっていないか、保障内容や保険金額を含めて全体を見直すようにしましょう。

見直しに時間や手間がかかる

自分に合う保険に加入することは、簡単ではありません。保険会社によって保険料や保障内容、特約の種類は異なるため、複数の保険商品を比較検討することが必要です。

多くの時間がかかるだけでなく、資料集めや内容の比較・整理といった手間もかかります。時間と手間をかけて保険を見直しても、現在加入中の保険よりも好条件のものがない可能性もあれば、好条件の保険が見つかったものの診査に通過せず加入できない可能性もあるでしょう。

効率よくご自身やご家族に合う生命保険を見つけるためにも、「見直しの目的」と「目的の優先順位」を決めておくとよいでしょう。例えば、見直しの目的が「保険料の引き下げ」と「がんなどと診断されたときの保障の充実」なら、どちらを優先するのか決めておくと迷いなく決断しやすくなります。

また、ファイナンシャルプランナーに保険見直しのコツを相談するのもひとつの方法です。「auマネープラン相談」では、ファイナンシャルプランナーの無料相談をご提供しています。

「家族にどのような保障が必要かわからない」「保険料はどの程度が適切なのか知りたい」といった保険選びについての基本的な疑問から、「2つの保険を候補に考えているが、どちらが合っているのかわからない」といった具体的な疑問まで、保険に関する事柄についてぜひご相談ください。

生命保険の見直しを実施するメリット

生命保険の見直しには、デメリットだけでなくメリットもあります。主なメリットとしては、次の点が挙げられます。

• 保険料が安くなることがある
• 現状に合った保障内容に調整できる

いずれも、保険を見直さないと得られないメリットです。それぞれについて、詳しく見ていきましょう。

保険料が安くなることがある

保険会社によって保険料体系が異なるため、同じような保障内容でも別の保険に乗り換えることで保険料が安くなることがあります。保障内容が類似する複数の保険を比較し、保障と保険料のバランスに納得できる保険料の商品を見つけましょう。

保険会社では、さまざまなニーズに応えるべく、継続的に新しい保険商品を開発しています。保障内容を必要最小限に絞ることで保険料を抑えた保険商品も増えているため、現在加入中の保険よりもご自身に合う保険が見つかるかもしれません。

乗り換える際には、割引が適用できないかチェックすることも大切なポイントです。インターネットから申し込んだり、保険料を年払いにしたりすることで、割引が適用されてさらに保険料を抑えられることもあります。

現状に合った保障内容に調整できる

必要な保障内容は、ライフステージや年齢、収入などによっても変化します。例えば、「子どもが生まれた・独立した」「結婚した」「転職して収入が減った・増えた」などのように状況が変わると、必要な保障も変わってくるでしょう。

定期的に保険を見直すことで、現状に合った保障内容に調整できるようになります。必要性が低くなった保障は切り捨て、新たに加えたい保障や強化したい保障に注力することで、ご自身やご家族の「今」に合う保険を組み立てていきましょう。

生命保険の見直しに適したタイミング

保険の見直しに明確なルールはなく、思い立ったときにいつでも実施できます。しかし、見直しのタイミングによっては、保険料が割高になったり貯蓄型保険の解約返戻金を受け取れなかったりする可能性があります。適切なタイミングを見計らって見直しを実施するようにしましょう。

一般的に、次のタイミングが保険見直しに適しているとされています。

• 保険更新時
• 保険年齢が変わる前
• 家族構成が変わったとき
• 働き方が変わったとき
• 保険料の支払いが負担に感じるとき
• 住宅ローンを組んだとき

それぞれのタイミングについて解説します。

保険更新時

保険には、解約しない限り一生涯保険が適用される「終身型」と、保険期間が定められている「定期型」があります。定期型の保険に加入している場合は、更新のタイミングで検討するほうがよいでしょう。

定期型保険では、保険料は更新のたびに上がることが一般的です。そのため、更新時もしくは更新前に別の保険に乗り換えると、更新後に上がった保険料を支払わずに済みます。

特に「保険料の負担を減らすこと」を目的に保険を見直す場合は、更新する前に乗り換えを実施するようにしてください。

保険年齢が変わる前

保険年齢とは、保険会社や商品ごとに定められた方法に基づき算出される、保険契約上の年齢のことです。多くの保険商品では、契約応当日を基準として年齢が加算されますが、算出方法は一律ではありません。

例えば、満年齢方式を採用している保険商品において、2026年1月1日時点で30歳10か月の方が契約した場合、契約年齢は30歳として扱われます。この場合、契約応当日を迎えるごとに保険年齢が1歳ずつ加算され、2026年は30歳、2027年は31歳、2028年は32歳として計算されます。

保険年齢の算出にあたっては、1歳未満の端数を切り捨てる満年齢方式を採用している商品が多い一方で、端数月数が6ヶ月を超える場合に満年齢に1歳を加えて計算する方式を採用している保険商品もあるため注意が必要です。

多くの生命保険では、保険年齢が高くなるほど保険料が上がる傾向があります。そのため、同じ保障内容であれば、保険年齢が上がる前に見直しや加入を検討することで、保険料負担を抑えられる可能性があります。

家族構成が変わったとき

結婚や子どもの誕生、親との同居などにより、家族構成が変わることがあります。家族構成が変わると必要な保障も変わるため、保険を見直してみてはいかがでしょうか。

例えば、子どもが生まれたときには、将来の教育費に備えて学資保険に加入できるかもしれません。学資保険では、多くの商品で、「契約者が死亡あるいは所定の高度障害状態になったときには、以後の保険料の支払いを免除し保障は継続できる」ため、ご自身に万が一のことがあった場合でも教育費を確保しやすくなります。

働き方が変わったとき

ご自身やご家族の働き方が変わったときも、生命保険見直しのタイミングです。例えば、次のような変化が考えられます。

• 転職して収入が増えた・減った
• 独立して収入が増えた・不安定になった
• 結婚してダブルインカムになった
• ご自身やパートナーがフルタイムからパートタイムに変わった
• ご自身やパートナーが専業主婦・主夫になった
• 定年退職をした

働き方が変わると収入が変わり、必要な保障も変わります。また、無理なく支払える保険料も変わります。折々の状況に合わせた保険を選ぶためにも、働き方が変わったときは見直しを実施しましょう。

保険料の支払いが負担に感じるとき

収入減や支出増により、保険料の支払いが負担に感じるときもあるかもしれません。保険はあくまでも「将来に備えるための方法のひとつ」です。保険料が現在の生活を圧迫してしまうのでは、本末転倒といえるでしょう。

保険料の支払いを負担に感じたときは、保障内容や保険金・給付金の額を見直してみましょう。保障内容を減らし、保険金・給付金の額を低く設定することで、保険料を抑えられることがあります。

ただし、経済的に厳しい状況が一時的なものだとわかっているときは、保険の見直しは必要ないかもしれません。

焦って加入中の保険を解約すると、解約返戻金や満期保険金を受け取れなかったり、病気やケガなどで多額の医療費が必要になったときに保障を受けられなかったりするリスクがあります。

住宅ローンを組んだとき

多くの住宅ローンでは、団体信用生命保険（団信）への加入が求められます。

団信に加入すると死亡や所定の高度障害状態になったときに「住宅ローンの返済免除」という保障を得られます。すでに死亡保障のある生命保険に加入している場合は、保障内容を見直すことができるでしょう。

何に注目して保険の見直しを行うべきか迷ったときは、ぜひ「auマネープラン相談」でファイナンシャルプランナーに相談してみましょう。収入や家族構成といったご家庭ごとの事情を考慮した見直しポイントをご紹介します。ご相談は無料です。お気軽にご利用ください。

生命保険の見直し時のポイント

生命保険を見直すときは、まずは目的を決めることが大切です。「保険料を抑えたい」「通院時の保障を得られるようにしたい」など、具体的に目的を決めてから見直しを実施しましょう。

しかし、目的だけに注目すると、思わぬ失敗をしてしまうことがあります。「入院給付金を抑えすぎて、個室の差額を出せない」「保障を充実させすぎて保険料が倍増した」など、目的を達成できても満足度が低くなる可能性があります。

本当に必要な保険に加入し、なおかつ失敗を回避するためにも、次のポイントを押さえて見直しを進めていきましょう。

• 保障内容
• 保険金・給付金の額
• 保険料
• 保険期間
• 保険金・給付金の受取人

それぞれのポイントについて解説します。

保障内容

見直しを実施する前に、必要と思われる保障をリストアップしてみましょう。例えば、がん保険に加入するなら、放射線治療や抗がん剤治療を受けたときの保障が挙げられます。

女性の方なら女性に多いがんに罹患したときに保障が上乗せされる「女性特約」も検討できるでしょう。

同じ種類の生命保険でも、保険会社によって基本保障や特約の種類は異なります。生命保険を見直すときは、新たに加入する保険が必要と思われる保障を網羅しているかチェックしておきましょう。

もし必要な保障をすべて網羅している保険が見つからない場合は、複数の保険に加入するという選択肢もあります。複数の保険に加入する場合は、保障の重複が生じないか確認するのはもちろんのこと、無理なく支払える保険料かどうかも確認しましょう。

保険金・給付金の額

次に保険金・給付金の額をチェックしてみてください。金額が多いと保障は手厚くなりますが、その分、保険料も高額になります。家計が圧迫され、日常生活を送ることが厳しくなる可能性もあります。

反対に、金額が少なすぎるのも問題です。例えば、大学入学時に満期保険金を受け取るタイプの学資保険に加入した場合、保険金額が少なすぎると子どもの進路の選択肢を狭めることにもなりかねないため、注意が必要です。

保険料

保険料が適切な金額かどうかもチェックしましょう。生活を圧迫しない程度の金額であるのはもちろんのこと、保険金・給付金に見合った金額かどうかもチェックしてください。

また、保険料を考慮する際に、「掛け捨て型」か「貯蓄型」かもチェックしておきましょう。掛け捨て型の保険は保険料は低く抑えられますが、解約返戻金や満期保険金が設定されていない、またはごく少額にとどまる商品が多いです。

一方、貯蓄型の保険は保険料は高めになりますが、解約時（※）や満期時にまとまった金額を受け取れます。

※短期間で解約した場合は、貯蓄型保険でも返戻金を受け取れないことがあります。

保険期間

次に、保険期間をチェックしてみてください。保険期間とは、保障が適用される期間です。「終身型」の保険なら途中で解約しない限り保障が一生涯続きますが、「定期型」の保険の場合は特定期間しか保障が適用されません。

終身型は保険期間が長くなる分、総払込保険料が高額になります。しかし、保険料が変わらないため、高齢になっても低めの保険料で保障を受けられる点はメリットです。

一方、定期型は保険期間を限定でき、必要なときだけ保障を受けられます。ただし、高齢になってからでは加入できないことや保険料が予想以上に高額になることもあるため、「いつ保障が必要か」だけでなく、「いつまでなら加入できるか」にも注目して契約することが必要です。

保険金・給付金の受取人

生命保険に加入するときは、次の3者を決めることが必要です。

契約者	保険契約をする人。通常は契約者が保険料を支払う
被保険者	保障発生の原因となる人
保険金・給付金の受取人	保険金・給付金を受け取る人

例えば、妻が保険料を負担し、「夫が死亡したときに長女が保険金を受け取る終身保険」に加入した場合を考えてみましょう。この場合、契約者は妻、被保険者は夫、受取人は長女となります。

このケースでは、実際に保険料を負担していた妻と、保険金を受け取る長女が異なるため、死亡保険金は「妻から長女への贈与」とみなされ、原則として贈与税の対象です。

一方で、保険料を負担していた人と被保険者が同一であり、受取人が相続人である場合には、死亡保険金は相続税の対象となります。

例えば、夫が自分で保険料を負担し、被保険者も夫、受取人を配偶者や子どもに指定している場合、夫の死亡によって支払われる死亡保険金は、相続財産と同様に扱われ、相続税の課税対象です。

このように、死亡保険金にかかる税金の種類は、「誰が契約者か」や「誰が受取人か」だけで決まるわけではありません。実際に保険料を負担していた人と、保険金を受け取る人との関係によって、贈与税・相続税などの課税区分が異なります。

税金の種類が変わると、適用される控除や税率も大きく異なります。節税対策も考慮した保険加入についても、ファイナンシャルプランナーに相談してみましょう。

保険金・給付金の額が大きくなると税額も高額になる可能性があります。将来の経済的負担を軽減するためにも、専門家のアドバイスが役立つでしょう。

「auマネープラン相談」では、ファイナンシャルプランナーの無料相談をご提供しています。初めてご利用の方なら、疑問を解消できるまで何度でも相談することが可能です。お気軽にご相談ください。

生命保険の加入・見直しの注意点

生命保険を見直し、別の保険に乗り換える必要性や新たな保険に加入する必要性が生じることもあるでしょう。乗り換え・加入時には、次のポイントに注意が必要です。

• 転換制度を利用できるか確認する
• 希望する生命保険に加入できるとは限らない
• 無保険期間が生じることがある
• 貯蓄として活用できないか検討する

各ポイントを解説します。

転換制度を利用できるか確認する

同じ保険会社の保険に乗り換える場合は、「転換制度」が利用できないか確認してみましょう。転換制度とは、現在加入している保険で積み立ててきた責任準備金や配当金相当額などを、新しい保険の保険料や保障の一部に充当できる場合がある仕組みです。現状に合った保障内容の保険に加入できるだけでなく、今まで支払ってきた保険料を有効活用できるというメリットがあります。

ただし、すべての保険において転換制度が利用できるわけではありません。また、乗り換えにより保険料が高くなる可能性があるだけでなく、告知が再度必要になり、健康状態によっては希望する条件で加入できない場合もあります。

転換制度を利用する前に、保険会社に乗り換えが可能か問い合わせ、メリットとデメリットを十分に確認しておくようにしましょう。

希望する生命保険に加入できるとは限らない

生命保険に加入するためには、保険会社が定める基準を満たすことが必要です。乗り換え先として理想的な保険商品が見つかったとしても、保険会社の基準を満たさない場合は加入できない可能性がある点に注意しましょう。

次のケースでは、乗り換え・加入が難しくなることがあります。

• 契約可能な年齢上限を超えた
• 医師から手術や入院、治療を勧められている
• 治療中の病気がある
• 数年以内に手術や入院をした
• 危険度の高い職業へと転職した

保険の見直しは大切ですが、保険を乗り換え・加入する際には年齢や健康状態、職業などが問われます。可能な限り好条件で乗り換え・加入するためにも、若く健康なうちから見直しを実施するようにしましょう。

無保険期間が生じることがある

生命保険の見直しや乗り換えを行う際には、「無保険期間」が生じないよう注意が必要です。

無保険期間とは、見直しや乗り換えの過程で、特定の保障を受けられない状態が生じている期間です。解約と加入の間に期間が空く場合は、無保険期間が発生します。その間に保障が必要な状況になっても、適用できる保険がないため保障は受けられません。

また、「免責期間」のある保険に乗り換える場合も注意が必要です。免責期間とは、契約後一定期間、保険事故が発生しても給付対象とならない期間です。がん保険や一部の医療保険など、特定の保障を対象とした生命保険では、保障が開始されるまでの免責期間が設定されていることがあります。

無保険期間を生じさせずに乗り換えるには、新たに加入する保険の免責期間終了時までは現在加入中の保険を解約しないでおくことが必要です。その間は二重に保険料を支払うことになるため、負担を感じるかもしれませんが、保障を途切れさせないためには重要な判断です。

貯蓄として活用できないか検討する

保険は保障を得るための手段ですが、貯蓄として活用できることもあります。利率のよい貯蓄型保険に加入している場合は、ライフステージや家族構成などの変化により保障自体に必要性がなくなった後も、解約せずに活用する選択肢が考えられる場合があります。

また、将来に向けた貯蓄が十分でないと感じている場合には、保障と貯蓄を兼ねた保険商品を検討するという選択肢もあります。

貯蓄や資産形成を含めて保険を見直したい場合には、一度、ファイナンシャルプランナーに相談してみてはいかがでしょうか。年齢や世帯収入別の平均的な貯蓄額や貯蓄の方法などについて、客観的な情報を得ることが可能です。

「auマネープラン相談」は、ファイナンシャルプランナーによる無料相談サービスです。ご自身に適した保険をお探しの方や貯蓄額に不安がある方、資産形成の方法が気になる方は、ぜひご活用ください。

生命保険の見直しに関するよくある質問

ライフステージや家族構成、収入などに合った生命保険に加入するためにも、定期的な見直しは必要です。

しかし、見直す際には「保障内容や保険料は適切か」「無保険期間が発生しないか」「保険金・給付金の受取時にどのような税金がどの程度かかるか」など、さまざまな要素を考慮する必要があります。

適切な見直しを実行するためにも、気になる疑問は早めに解決しておくことが大切です。以下では、生命保険の見直しに関するよくある質問とその答えをまとめました。ぜひチェックしてみてください。

Q.保険の見直しはどれくらいの間隔で実施すればよい？

保険の見直しにルールはありません。現在加入中の保険に満足している場合、見直しをしないという選択も可能です。

しかし、どんなに満足度の高い保険でも、時間の経過とともに保障内容や保険料などが合わなくなる可能性があります。ライフステージや家族構成が変わったとき、年収が大幅に減った・増えたときなどには、加入中の保険を見直すようにしましょう。

特に生活や環境に変化がない場合でも、少なくとも5～10年に一度は見直しを行うことをおすすめします。保険商品は定期的に見直しや改定が行われているため、定期的に見直しを実施することで、時代に合った保障内容を網羅している保険を見つけやすくなるでしょう。

また、保障内容には特に目新しい点はなくても、手続きをインターネットに限定することで、保険料を抑えた保険なども増えています。定期的に見直しを行うことで、より好条件の保険が見つかるかもしれません。

Q.生命保険に加入しているか確認する方法はある？

加入してから年月が経過していると、現在加入中の生命保険を正確に把握できていない可能性があります。

しかし、加入した保険を正確に把握するのは大切なことです。保障を受けられる状況になっても、自動的に保険金・給付金が支払われることはありません。契約者や受取人などが保険契約を正確に把握し、正しく保険請求手続きをすることが必要です。

現在加入中の生命保険について把握できていない可能性がある場合は、まずはお持ちの口座に保険料の引落しの履歴がないかチェックしてみてください。まだ保険料を全額払込んでいない生命保険であれば、口座に引落しの履歴が残っているはずです。

保険料の払込みが終わっていない生命保険であれば、保険会社から毎年送付される「控除証明書」で確認できることがあります。保険会社名や契約番号なども記載されているため、契約内容が不明瞭なときは保険会社に直接問い合わせてみましょう。

しかし、保険料の払込みが完了している生命保険については、口座の引落し履歴や控除証明書では確認することができません。書類ファイルや引き出しなどの「貴重品を収納している可能性がある場所」をチェックし、保険関連の書類がないか調べてみましょう。

Q.生命保険の保険金・保険料はどのくらいが一般的？

どの程度の保険金・保険料が適切なのか悩んだときは、平均額が参考になるかもしれません。

生命保険文化センターが実施した「2024（令和6）年度 生命保険に関する全国実態調査」によれば、世帯あたりの生命保険金額（死亡保険金額）は平均1,936万円でした。また、世帯あたりの平均生命保険料は年間35.3万円、1ヶ月あたりに換算すると3万円弱です。

ただし、世帯収入や世帯構成、保険に対する考え方などによって、適切な生命保険の保険金・保険料の額は異なります。無理に平均額に近づけようとするのではなく、ご自身やご家族に合った保険金・保険料の額に設定することが大切です。

世帯収入だけでなく、月々の支出にも注目して保険金・保険料の額を決めましょう。家賃や住宅ローンの返済、子どもの学費などの固定支出が多い場合は、保険料に充てる金額も少なくなると考えられます。

保険で備えることも大切ですが、現在の生活を圧迫しないことも重視して、適切な保険金・保険料の額を決めましょう。

参考：生命保険文化センター「2024（令和6）年度 生命保険に関する全国実態調査」

生命保険は定期的に見直しを実施しよう

経済状況や将来の不安などを考慮して選び抜いた生命保険も、時間の経過とともにライフステージや世帯構成、収入などが変化し、現状に合わなくなってしまうことがあります。

現状に即した適切な生命保険に加入するためにも、環境の変化があったときだけでなく、変化がないときも定期的に見直しを実施するようにしましょう。

見直しを行うことで、現状に合った保険に乗り換え・加入できるようになります。しかし、うまく見直せていない場合は、「必要な保障を得られなくなった」「保険料が高すぎて生活が厳しくなった」などのトラブルが生じることもあるため、注意が必要です。

保険の見直しに不安を感じるときは、ファイナンシャルプランナーに相談するのも、ひとつの方法です。「auマネープラン相談」では、ファイナンシャルプランナーの無料相談を実施しています。ぜひお気軽にご相談ください。