40代におすすめの生命保険は？加入動向や選び方・見直しのポイントを解説

40代に必要な生命保険の種類

40代は、収入が安定しやすい一方で、家族が増え、住宅ローンや教育費など支出が増えやすい時期でもあります。既婚か独身かによって重視したい保障は多少異なるものの、40代が意識して検討したい生命保険は、次のとおりです。

• 死亡保険
• 医療保険
• がん保険
• 就業不能保険
• 学資保険

以下に、それぞれの保険の概要を一覧表にまとめています。

保険の種類	主な目的	40代で重要となる理由	向いている人
死亡保険	万が一の際の生活費・教育費の確保	家族が増え、支える責任が大きい	配偶者・子どもがいる人
医療保険	入院・手術などの医療費の確保	病気を発症するリスクが高まる	独身・既婚を問わず40代の人
がん保険	がん治療の長期化や再発への備え	40代以降でがんの罹患率が高くなる	貯蓄に不安がある人
就業不能保険	働けない期間の収入を確保	収入が途絶えた場合の影響が大きい	会社員・自営業の人
学資保険	子どもの教育費の確保	教育費の負担が一気に増える	子どもがいる人

40代において重要な生命保険のひとつが、死亡保険です。死亡保険は、被保険者が亡くなった場合に、遺された家族へ保険金が支払われます。死亡保険を検討する際に重要な点は、家族の一生分の生活費を用意する必要はないという点です。

死亡保険は、保険金額を高く設定するほど保険料も高くなります。あまりにも保障を充実させすぎると、保険料が高額になり、家計を圧迫するおそれがあります。死亡保険は、家族の生活費や子どもの教育費、住宅ローンなどを考慮して過不足のない保障を整えることが大切です。

また、40代は一般的に、生活習慣病や慢性的な不調を抱える方が増え始める時期でもあります。そこで検討したいのが医療保険です。医療保険は、入院や手術、通院などの医療費負担を軽減するための保険です。

公的医療保険が充実している日本では、医療保険は不要と考える方も少なくありません。しかし実際には、差額ベッド代や入院中の生活費など、公的保障ではカバーできない支出も発生します。40代は治療が長引く可能性を意識した保険選びが重要です。

がんの発症に備えたい場合に役立つのが、がん保険です。がんに特化した保険で、がんと診断された際にまとまった給付金が受け取れるものや、入院・通院を手厚く保障するものなどさまざまな商品があります。

既婚か独身かを問わず検討したい保険のひとつが、就業不能保険です。病気やケガが原因で長期間働けなくなった場合でも、生活費や治療費への備えを確保しやすくなります。

また、子どもがいるご家庭であれば、学資保険も検討したい保険のひとつです。40代は、子どもの教育費の負担が大きくなる時期でもあります。高校や大学への進学、ひとり暮らしをする子どもの生活費など、大きな支出に備える必要があります。

どの保険に加入すべきか相談したいという方には、「auマネープラン相談」がおすすめです。保険のプロに相談しながら、複数の商品を比較・検討できるため、自分に合った保険を見つけやすくなります。保険選びに悩んだ場合は、ぜひお気軽にご利用ください。

40代の生命保険加入の動向

40代は生命保険に入るかどうかだけでなく、どのような形で加入を継続していくかを考えることが重要になる年代です。住宅購入や子どもの進学、親の介護など、家計や将来設計に大きな影響を与えるライフイベントが重なりやすく、保険の役割も20代・30代とは変化します。

また、収入が安定する一方で支出も増えやすく、保障内容と保険料のバランスを見直すのに適した時期とも言えるでしょう。

ここでは、生命保険文化センターの資料をもとに実際の加入状況や保険料の水準を解説します。

40代の生命保険の加入率はどれくらい？

生命保険文化センターが行った「2022（令和4）年度 生活保障に関する調査」によると、40代の生命保険加入率は、男性では86.1％、女性では86.3％と高い水準となっています。

なお、同調査によると20代の生命保険加入率は、男性で46.4％、女性で57.1％です。20代と比べると、40代では生命保険に加入する人が大きく増えていることがわかります。

さらに、50代、60代になっても生命保険の加入率は下がらず、高い水準を維持しています。年齢が上がっても、生命保険を重視する傾向が続いているといえるでしょう。

参考：生命保険文化センター「2022（令和4）年度 生活保障に関する調査」

40代は毎月いくら保険料を払ってる？

生命保険文化センターの「2022（令和4）年度 生活保障に関する調査」によると、40代の年間払込保険料の平均は、男性で22.4万円、女性で18.6万円です。月々の支払額に換算すると、男性は約1.87万円、女性は1.55万円となります。

40代は、住宅ローンや教育費など支出が大きくなりやすい時期ですが、それでも決して少なくない金額の保険料を負担している状況が見て取れます。

40代では、万が一への備えと将来への不安を意識しやすく、結果として保険料が膨らみやすい傾向にあります。ただし、この保険料がすべて必要な支出かというと、必ずしもそうとは限りません。現在の生活には不要になった保障や、貯蓄で代替できる保障が含まれている可能性もあります。

40代は、さまざまなリスクに備える必要はあるものの、保障内容を見直す余地が大きい年代とも言えます。自分が支払っている保険料が平均よりも多いか少ないかではなく、今の生活や家計状況に適しているかどうかを考えることが大切です。

参考：生命保険文化センター「2022（令和4）年度 生活保障に関する調査」

40代が生命保険なしで安心できる貯金額の目安

十分な貯金があれば、生命保険は不要ではないかと考える方もいるでしょう。保険はあくまでもリスクに備える手段のひとつであり、貯蓄で対応できるのであれば、必ずしも加入が必要とは限りません。

では、いくらの貯蓄があれば、生命保険に加入しなくても十分と言えるのでしょうか。

目安となるのが、厚生労働省が公表している生涯医療費（2010年度推計）のデータです。この調査によると、生涯医療費は2,400万円（男女計）と算出されています。0歳〜39歳までの医療費は453万円のため、40歳以降に必要となる医療費は、2,400万円−453万円＝1,947万円です。

この数値は、医療費を10割で負担した場合の推計です。40代の方は3割負担ですが、高齢者になると所得に応じて負担割合は変わってきます。

仮に、年齢を重ねても現役並みの所得があり3割負担のままだとすると、40歳以降に必要となる医療費は、1,947万円×30％＝584.1万円となります。計算上は、584.1万円以上の貯蓄があれば、医療保険に加入する必要はないと考えることもできるでしょう。

医療費に加えて、数年分の生活費を賄うだけの資産があれば、生命保険に過度に頼らずに備えることも可能です。例えば、月25万円で生活している場合、生活費の2〜3年分として600万〜900万円程度を確保できていれば、病気やケガによる一時的な収入減にも対応しやすくなります。

この水準の貯蓄があり、かつ将来の収入や支出の見通しが立っている方にとっては、生命保険を最小限に抑える、あるいは加入しないという選択肢も現実的です。しかしながら、そこまでの備えがない場合は、生命保険は貯蓄を守るための機能として働きます。

40代で生命保険を考える際は、保険に入るか、それとも貯蓄で備えるかという二者択一ではなく、貯蓄でどこまで対応できて、どこから保険で備えるのかを整理することが重要です。過剰に備える必要はありませんが、十分な貯蓄がない場合は、生命保険に加入しておくことで安心につながります。

参考：厚生労働省「生涯医療費（男女計） （２０１０年度推計）」 

40代の生命保険選び・見直しのポイント

40代の方は、生命保険の加入を検討する場合、働けなくなるリスクや病気にかかるリスクを考慮することが重要です。また、それぞれの家庭に適した保障内容を選ぶことも欠かせません。

ここでは、40代の方が、生命保険を選んだり見直したりする際のポイントを解説します。

働けなくなるリスクに備える

40代で生命保険を検討する場合、まずは長期間働けなくなるリスクに備えることが重要です。家族の生活を支えている方が長期間働けなくなると、家計に与える経済的ダメージは大きくなりやすいためです。

給与や事業収入が減少したり、完全に途絶えたりすると、支出の大きな部分を占める家賃や住宅ローンといった固定費の支払いが難しくなり、生活は急激に不安定になります。特に40代は、子どもが高校や大学進学を迎える方も多く、増え続ける教育費にも備えなければならない年代です。

このような背景から、40代では就業不能保険といった収入減少のリスクに備える保険の重要性が高まります。就業不能保険は、万が一働けなくなった場合に毎月一定額もしくは一時金として給付金が支給される仕組みで、公的保障ではカバーしきれない収入減を補う役割があります。

ただし、就業不能状態の定義や給付金の支払い対象期間などは、商品ごとに異なります。そのため、加入を検討する際は、内容をしっかり確認することが重要です。

数ヶ月分の生活費を賄えるだけの貯蓄がある方は別ですが、貯蓄が不十分で不安という方は、働けなくなるリスクを想定して備えておきましょう。

病気のリスクに備える

40代は、20代や30代に比べると病気のリスクも高まります。病気のリスクを考える場合、特に意識したいことは、入院日数の長さではなく治療そのものが長期化する可能性がある点です。

がんの場合、医療技術の進歩により、入院よりも通院しながら治療できるケースが増えています。しかし、再発や転移のリスクはゼロではなく、治療も数年単位に及ぶことが珍しくありません。その間、医療費だけでなく、通院にともなう交通費や仕事への影響など見えにくい負担は積み重なります。

こうした現状を踏まえると、40代で病気に備える場合は、入院一時金や通院保障、がんなど特定疾患への備えを意識した保障が重要です。若い頃に加入した医療保険をそのまま継続している場合は、最新の医療事情に合っていない可能性もあります。

40代は、医療保険の見直しを検討するのに適したタイミングと言えるでしょう。

ライフステージに合った保障内容を選ぶ

40代は、同じ年齢であっても、生活状況の違いが出やすい年代です。自分の生活を中心に考えればよい独身の方もいれば、子育て真っ最中で教育費のピークを控えている方、すでに子どもが独立し保障を減らせる段階に入っている方などさまざまです。

このように状況が大きく異なるため、40代だからといって、年齢だけを基準に保険を選ぶのは現実的ではありません。大切なのは、現在の生活において、何が大きなリスクになるのかを見極めることです。

保険は一度加入したら終わりではなく、ライフステージの変化に合わせて、保障を増やしたり減らしたりしながら、生活状況に応じて内容を整えることが重要です。

40代で、どの保障を重視すればよいのか迷う方におすすめなのが、「auマネープラン相談」です。収入や貯蓄額、ライフステージをもとにそれぞれの方に適した商品をご案内できるため、選択肢の幅が広がります。

40代におすすめの生命保険

40代に適した生命保険は、年齢そのものよりも、「誰と・どのような生活をしているか」によって異なります。同じ年齢であっても、独身か、結婚しているかによって背負っている責任や守るべきものに違いが出るためです。

ここでは、独身の場合と結婚している場合に分けて、重視したい生命保険の考え方を紹介します。

独身の場合

40代の独身の場合、遺された家族を支える必要のないケースが多いため、高額な死亡保障の優先度は高くありません。万が一の際に備える場合でも、葬儀費用や身辺整理のための最低限の保障があれば十分です。

死亡保障よりも重視すべきなのは、自分自身の生活を守るための備えです。40代になると、病気によって働けなくなるリスクが現実味を帯びてきます。収入が途絶えたときに生活が成り立たないという状況は、独身の場合でも大きな不安要素です。

そのため、最低限の医療保険で治療費の負担を軽減しつつ、働けなくなるケースに備えて収入をカバーする保障を組み合わせるのが合理的でしょう。ただし、必要以上の保障は支払った保険料が無駄になりかねません。

自分の生活規模に適した保障内容を選ぶことで、保険料を抑えながらも安心感を確保できます。

結婚している場合

結婚して家族がいる40代は、独身の方と比べると、生命保険が持つ役割が大きく変わります。

死亡保障は、遺された家族の生活を支える役割を担うため、保険金額を慎重に検討する必要があります。家族が生活費に困らないか、子どもの教育費を確保できるか、住宅ローンの返済を続けられるかといった視点が不可欠です。

ただし住宅ローンに関しては、団体信用生命保険（団信）に加入している場合、契約内容に応じて、死亡または所定の高度障害状態となった際に住宅ローン残高の全部または一部が弁済されます。

保障割合が100％に設定されている団信に加入していれば、住宅ローン残高は保険金で全額弁済されるため、万が一の場合でも、住まいに関する経済的な負担は大きく軽減されます。

死亡保障は、どの部分をどの程度カバーするのかをしっかりと検討したうえで保障額や内容を設定すれば、過剰な保険料負担を防ぐことが可能です。

また、病気やケガによるリスクへの対策も必要です。医療保険やがん保険など、若い頃に加入したままの保険があれば、保障内容を見直しましょう。新たに加入する場合は、最新の医療事情をもとにした保障を整えることが大切です。

ほかにも、働けなくなるリスクに対する備えも、独身の方と同様に重要です。貯蓄が十分でない場合は、就業不能保険を用意しておくと安心でしょう。

どのような保険を整えればよいのか迷っている場合は、「auマネープラン相談」をご利用ください。ご自宅や近所のカフェやレストランなど、ご都合のよい場所で相談できるため、忙しくて相談する時間が取れないという方も、気軽に利用できるでしょう。

40代の生命保険の費用負担を軽くするコツ

生命保険は、保障内容を工夫することで、安心感を保ちながら費用負担を軽くすることが可能です。具体的な工夫として、次の4つがあります。

• 終身保険を定期保険に変更する
• 貯蓄型保険を払済保険に変更する
• 保障金額を下げる
• 不要な特約を外す

長年、生命保険をかけたままという方も少なくないでしょう。また、家計にあまり余裕がないため、加入を後回しにしている方もいるかもしれません。こちらの内容を参考に、生命保険の加入を検討したり、現在の保障を見直したりしてみてください。

終身保険を定期保険に変更する

終身保険は一生涯にわたり保障が続く保険ですが、保険料が高くなりやすいという特徴があります。「子どもが独立するまで」「住宅ローンを完済するまで」など、ある一定期間の保障を厚くしたい場合には、終身保険よりも定期保険のほうが向いているでしょう。

定期保険は、保障期間を限定する分、同じ保障額で比べると保険料を抑えやすいという特徴があります。一定期間だけ保障を手厚くしたい40代にとって、家計の負担を軽減しながら必要な備えを確保できる有効な選択肢です。

貯蓄型保険を払済保険に変更する

貯蓄型保険は保障と貯蓄を兼ね備えているため、どうしても毎月の保険料負担が重くなりがちです。「今後もこの保険料を支払い続けられるだろうか」と不安に感じる方もいるでしょう。

このような場合に検討したいのが、払済保険への変更です。払済保険とは、将来の保険料の支払いを中止し、その時点までに積み立てた解約返戻金をもとにより保障額の少ない保険へ切り替える仕組みです。保障額は小さくなりますが、保障期間は原則として契約当初のまま維持されます。

この仕組みは、終身保険や養老保険などの貯蓄型保険で利用できます。保険料の支払いを続けるのが家計の負担になってきた場合でも、契約そのものを解約せずに保障を残せるのが、払済保険のメリットです。

払済保険へ変更すると、それ以降の保険料の支払いは発生しません。毎月の固定費をある程度減らせるため、教育費や生活費、老後資金など、ほかの支出に資金を回せるようになります。

しかし、払済保険に変更すると、本保険に付けていた特約は消滅するのが一般的です。払済保険へ変更する際には、保障内容がどのように変わるのかをしっかりと確認することが重要です。

また、終身保険などの貯蓄型保険であっても、解約返戻金が十分に積み立てられていない場合は利用できません。さらに、保険の種類や契約内容によっては、払済保険に変更できないこともあります。

保障金額を下げる

生命保険の保険料負担を軽くする方法として、保障金額の引き下げも有効です。生命保険は、加入した当時の生活状況を前提に保障を組み立てるのが一般的です。しかし、40代になると、子どもの成長や収入の増加、資産形成の進展などにより、当初想定していたほどの保障は不要といったケースもあり得ます。

例えば、ある程度の貯蓄ができており、医療費や生活費を資産で賄える見通しが立つのであれば、保障金額を引き下げるという選択も考えられます。

保障金額を見直す際は、「将来が不安だから」といった感情だけで判断せず、現在の資産や支出を整理し、どこまでなら自分でカバーできるのかを冷静に見極めることが大切です。

不要な特約を外す

生命保険に加入した際、勧められるまま特約を付けている方もいるでしょう。加入当時は必要と感じていた特約であっても、40代の生活状況に適していない可能性があります。

生命保険の特約を見直し、その重要性が低くなっている場合は、特約を外すことを検討しましょう。一つひとつの特約の金額は小さくとも、積み重なると、毎月の支払いに影響を与えかねません。

今の生活に不要な特約を整理することで、保険の中身をシンプルにできるだけでなく、無駄な支出を抑えることにつながります。

生命保険の見直しの際には、プロの力を借りましょう。生命保険にはさまざまな商品があり、適した保険を自分で見つけるのは困難です。「auマネープラン相談」では、無料でファイナンシャルプランナーに保険の悩みを相談できるため、選択肢の幅が広がります。

40代の生命保険はライフステージに合わせて選ぼう

40代は、仕事や家庭、健康のすべてにおいて、これまでとは同じ考え方が通用しなくなり始める年代です。収入が安定する一方で、病気で働けなくなる可能性や、教育費・住宅ローンといった支出の増加など、いくつかのリスクに備える場面が増えてきます。

そのため、生命保険についても、入っているかどうかではなく、今の生活に合った備えになっているかを見直すことが欠かせません。ただし、不安だからと必要以上に大きな保障を持ち続けることは、安心につながるどころか、家計を圧迫する要因になりかねません。

保険料の負担を軽減したい場合は、終身保険を定期保険に切り替えたり、特約を整理したりすることが効果的です。また、貯蓄型保険を払済保険に変更することで、保障を残しながら保険料の負担を抑えることもできます。

生命保険は一度加入したら終わりではなく、ライフステージの変化に合わせて定期的に見直すことが重要です。保険を見直す場合は、「auマネープラン相談」をご利用ください。自分では気づかない無駄を省け、より生活に合った保険をご提案いたします。