50代に必要な生命保険は？選び方・見直し方のポイントを解説

50代は生命保険が必要？

50代は家族構成や収入、将来設計が大きく変わりやすい年代です。子どもの独立や住宅ローンの完済、親の介護など、ライフステージの変化に応じて必要な保障内容も変化します。

これまで加入してきた生命保険が、現在や今後の生活に合っているとは限りません。老後を見据えながら、必要な保障を整理することが求められます。

ここでは、50代が生命保険を見直す時期や保険の加入率など、50代が考えるべき生命保険の内容について解説します。

50代は生命保険を見直す時期

50代は、子どもの独立が近づいたり、住宅ローンの残高が減ったりと、家庭の状況が変化しやすい時期です。また、役職定年や転職などにより収入が変わるケースもあり、若い時期に加入した保険が今の生活に合わなくなることもあります。

そのため、保障内容や保険期間、保険料を一度見直し、現在のライフスタイルや将来の計画に合っているかを確認することが大切です。高額な死亡保障を減らす一方で、医療や介護への備えを手厚くするなど、優先順位を見直すことで、無駄を抑えながら安心できる保険設計が可能になります。

50代の生命保険加入率

2024年の生命保険文化センターの調査によると、50代の世帯主がいる世帯の生命保険・個人年金保険の世帯加入率は、9割を超えています。

年齢	生命保険・個人年金保険の世帯加入率
40～44歳	86.8%
45～49歳	92.7%
50～54歳	93.4%
55～59歳	94.0%

40代と比較して加入率は年齢が上がるごとに上昇しており、備えに対する意識が高まっていることがわかります。

参考：生命保険文化センター「2024（令和6）年度 生命保険に関する 全国実態調査」

50代の平均月額保険料

50代の人が一般的にどのくらいの保険料を支払っているのかも、気になるところです。

2024年における生命保険（個人年金保険を含む）の平均年間払込保険料を世帯主の年齢別に見ると、50～54歳では38.2万円であり、55～59歳では全世代で最も高い40.7万円となっています。

年齢	平均年間払込保険料
50〜54歳	38.2万円（月額：約3万1,800円）
55〜59歳	40.7万円（月額：約3万3,900円）

世帯単位では毎月の保険料の平均がおよそ3万円と、家計への負担が大きい傾向にあります。

参考：生命保険文化センター「2024（令和6）年度 生命保険に関する 全国実態調査」

50代が生命保険で備えたいリスク

50代はこれまでよりも病気のリスクが高まると同時に、老後や万が一の場合への備えも本格的に考える時期です。医療費や収入減少、老後資金など、将来起こり得るリスクを整理し、生命保険でバランスよく備えることが重要になります。

50代が生命保険で備えたい主なリスクを見ていきましょう。

病気やケガによる入院・通院

50代になると、これまでよりも病気やケガのリスクが上昇し、入院や通院が必要になる可能性が高まります。厚生労働省の患者調査でも、年齢が上がるにつれて入院率や受療率が増加する傾向が示されています。

30代から50代にかけての入院と外来の推計患者数は、以下のとおりです。

年齢階級	入院	外来
30〜34歳	15.3	204.2
35〜39歳	17.1	236.3
40〜44歳	20.0	271.9
45〜49歳	28.9	356.6
50〜54歳	42.5	424.1
55〜59歳	50.8	428.1

（単位：千人）

50代に入ると、入院・外来のいずれにおいても数値が大きく増加し、30代と比べるとおよそ2倍に近い水準まで高まっています。

また、日本人が一生のうちにがんと診断される確率は、男性63.3%、女性50.8%と、2人に1人という水準であり、年齢が上がるほどがんに罹患する確率は高まります。

これらの数字を見ても、50代は医療費負担が現実的な問題となり始める年代です。入院期間が長引いたり、通院治療が継続したりすると、自己負担額が家計に与える影響も大きくなるでしょう。

参考：厚生労働省「令和５年（２０２３）患者調査の概況（推計患者数）」
参考：公益財団法人 がん研究振興財団「がんの統計」

働けなくなったときの収入減少

50代は収入の柱となる時期である一方、病気やケガによって働けなくなった場合の影響が大きい年代でもあります。

長期間の療養が必要になると、給与が減少したり、収入が途絶えたりする可能性があり、生活費や住宅ローンの支払いが家計を圧迫しかねません。

公的制度だけでは十分に補えないケースも多いため、就業不能時に一定の収入を補てんできる保険への備えが重要になります。治療に専念するためにも、毎月の生活費をカバーできる保障を確保しておく必要があるでしょう。

老後の生活費不足

50代は退職後の生活を具体的に意識し始める時期であり、老後資金の準備が重要なテーマとなります。公的年金だけでは生活費が不足する可能性もあるため、貯蓄や資産運用など計画的な資金づくりが欠かせません。

将来必要となる生活費を見積もり、無理のない範囲で準備を進めることで、退職後の収入不足による不安を軽減できます。早めに資金計画を立てることが、安心した老後生活への第一歩となるでしょう。

万が一の事態

50代では、万が一の際に家族へどの程度の経済的影響が及ぶかをあらためて考える必要があります。配偶者やまだ独立していない子どもがいる場合、生活費や教育費、住宅ローンの残債など、遺された家族の負担は小さくありません。

また、葬儀費用など、すぐに必要となる支出への備えも不可欠です。必要な金額を明確にしたうえで、過不足のない死亡保障を確保しておくことで、家族に経済的な不安を残さずに済みます。そのため、ライフスタイルに応じた保障額の見直しが重要です。

50代で想定できるリスクに備えるため、保険への加入や見直しを検討する方は多いでしょう。しかし、具体的にどのような保険や保障内容が自分に合っているか判断が難しい場合もあるのではないでしょうか。「auマネープラン相談」では、保険の悩みについて、ファイナンシャルプランナーが無料で相談に対応しています。お客さまの指定する場所まで出向くため、ぜひ気軽にご活用ください。

50代で加入を検討したい生命保険

50代は病気や収入減少、老後資金など複数のリスクが重なりやすい年代です。将来を見据え、必要な保障を取捨選択しながら備えることが重要になります。

ここでは、50代が加入を検討したい代表的な生命保険を紹介します。

医療保険

50代になると入院や手術のリスクが高まり、医療費の自己負担が家計に影響しやすくなります。とくに長期入院や手術をともなう治療では、一時的に大きな支出が発生することもあります。医療保険は、入院給付金や手術給付金によって急な医療費に備えられる点が大きなメリットです。

近年は医療の進歩により入院日数が短期化する一方、通院による治療や自宅療養が増えています。そのため、入院日数に左右されにくい保障や、通院給付金が付いたプランを選ぶと、実際の医療事情に合った備えができるでしょう。

また、先進医療特約を付加すれば、高額になりやすい先進医療の技術料にも対応でき、治療の選択肢が広がります。

こうした点を踏まえ、50代では医療保障の内容を重視した保険選びがより重要になるでしょう。

がん保険・特定疾病保険

がんや心疾患、脳血管疾患などの重大疾病は入院や手術をともなうケースが多く、治療が長期化しやすい点が特徴です。その結果、医療費の自己負担だけでなく、働けない期間が生じることで収入が減少するリスクも無視できません。

がん保険や特定疾病保険では、診断時にまとまった一時金を受け取れるタイプや、治療の継続に合わせて給付金を受け取れる保障が用意されています。

一時金は治療費に限らず、生活費や通院時の交通費、差額ベッド代などにもあてられるため、家計の負担を軽減できます。

長期治療を見据え、給付条件や保障内容、給付のタイミングを確認したうえで、自分の生活状況に合った保険を選ぶことが大切です。

就業不能保険

就業不能保険は、病気やケガで一定期間以上働けない状態が続いた場合に、毎月決まった金額の給付金を受け取れる保険です。保険会社が定める「所定の就業不能状態」になった場合に、生活費として月額の給付金が支払われるのが一般的です。

50代は現役世代として働き続けている人が多く、給与収入が生活費や住宅ローン、教育費など家計を支える中心となる年代です。一方で、年齢とともに病気やケガのリスクが高まり、思いがけず長期間働けなくなる可能性も現実味を帯びてくるでしょう。

働けない期間が長引くと、収入が減少または途絶える一方で、生活費や住宅ローン、各種支払いは変わらず発生するため、家計への影響は大きくなります。

会社員の場合は傷病手当金などの公的保障はあるものの、給付期間や金額には限りがあり、長期療養では十分とはいえないケースもあるでしょう。

就業不能保険を活用することで、公的保障で不足する収入分を補い、生活水準を大きく落とさずに治療へ専念しやすくなります。給付額は現在の収入や支出を踏まえ、無理なく継続できる水準に設定することが大切です。

死亡保険

死亡保険とは、被保険者が死亡した場合に、あらかじめ契約で定めた金額が受取人に支払われる保険です。家族や配偶者、子どもなどに経済的な保障を残すことを目的としています。

主に、以下の3つの種類に分けられます。

種類	保険期間	貯蓄性	保険料
定期保険	一定期間のみ	なし	終身保険より安い傾向
終身保険	一生涯	あり	定期保険より高い傾向
収入保障保険	一定期間のみ	なし	定期保険より安い傾向

収入保障保険とは、死亡保険のうち、保険期間中に死亡または所定の高度障害状態に該当したときから、保険期間の満了まで保険金（年金）が支払われる保険です。保険金は一時金形式での受け取りを選択できるものもありますが、基本的には年金形式で毎月受け取る仕組みになっています。

50代でも、万が一の際に家族に経済的な負担を残さないための死亡保障は重要です。葬儀費用だけでなく、配偶者の生活費や住宅ローン、子どもがいる場合は教育費や進学費用など、必要となる支出は多岐にわたります。

万が一の場合、遺された家族がこれらの支出を負担しなければなりません。そのため、まずは現在の家計状況や将来のライフプランを踏まえ、どの程度の保障が必要かを具体的に整理することが大切です。

現役時代に加入した高額な保障が、子どもの独立やローン返済の完了により不要になる場合もあります。そのため、定期的に必要な保障額を見直し、過不足のない設計に調整することがポイントです。

終身保険を利用して葬儀費用や最低限の生活費を確保する、定期保険で一定期間の生活費や教育費をカバーするなど、目的に応じて保障を組み合わせることで、万が一の際にも家族に過度な負担をかけずに済むでしょう。

介護保険

50代は、親の介護を経験したり、将来の生活を具体的に考え始めたりするなかで、自身の介護リスクを現実的に意識し始める時期です。加齢とともに、要介護状態になる可能性は高まります。

公的な介護保険はありますが、自己負担分や保険対象外のサービス、介護にともなう生活費の増加まで、すべてをカバーできるわけではありません。介護期間が長期化すると、家計への影響も大きくなるため、不足しがちな部分を補う手段として民間の介護保険を併用する方法もあります。

民間介護保険は、保険会社などの民間事業者が提供する任意加入の保険です。加入が義務付けられている公的介護保険とは異なり、介護が必要になった際の自己負担や生活費など、経済的な負担を補う目的で利用されます。

給付内容や給付額は商品ごとに異なり、選択する保障内容や保険料の支払額に応じて決まるのが特徴です。

項目	民間介護保険	公的介護保険
加入義務	なし（任意で加入）	あり（40歳以上）
給付内容	一時金・年金形式の給付金など現金給付が中心	介護サービス（訪問介護、デイサービス、施設利用など）
給付条件	保険会社が定める介護状態に該当した場合	要介護・要支援認定を受けた場合
運営	保険会社	国・市区町村

民間介護保険は、所定の介護状態と認定された際に、一時金や年金形式で給付を受け取れる仕組みのため、こうした継続的な支出への備えになります。

自分自身の介護費用を確保できることで、貯蓄を大きく取り崩さずに済み、家族への負担も減らせます。また、金銭面の不安が軽減されることで、介護する側・される側双方の精神的負担も抑えられるでしょう。

50代のうちから検討しておくことで、加入できる商品の選択肢が広がり、より自分に合った備えを整えやすくなります。

個人年金保険

個人年金保険とは、現役のうちに一定期間保険料を支払い、将来年金として受け取れる仕組みの保険です。公的年金を補完する役割を担います。

老後資金の不足が不安視されるなかで、50代は退職後の生活を具体的に見据え、本格的に老後の収入源を整える重要な時期です。公的年金だけでは生活費を十分に賄えない可能性があるため、早めに不足分を把握し、計画的な準備を進めることが求められます。その手段の一つが個人年金保険です。

毎月または毎年決まった額を積み立てるため、計画的に資金を準備しやすく、老後の生活費を安定的に確保しやすい点が特徴です。また、受取開始年齢や受取期間、年金額を自分のライフプランに合わせて設計できるため、退職後の収入計画を立てやすくなります。

個人年金保険は、支払った保険料の運用方法によって、「定額個人年金保険」と「変額個人年金保険」に分けられます。

種類	特徴	メリット
定額個人年金保険	払込保険料に応じて、将来受け取る年金額があらかじめ決まっている	・運用状況に影響されない ・受取額が安定しており、計画的に老後資金を準備できる
変額個人年金保険	保険料を投資信託などで運用し、運用実績に応じて年金額が変動する	運用が好調であれば受取額が増える可能性がある

それぞれ特徴やリスクは異なるため、ライフプランやリスク許容度に応じて選ぶとよいでしょう。

50代が生命保険を選ぶ・見直すときのポイント

50代で生命保険を選ぶ、または見直す際は、保障が多すぎても少なすぎても家計の負担や将来の不安につながります。現在の生活状況や将来の支出、公的制度でカバーできる範囲を整理し、必要な保障を総合的に見直すことが大切です。

ここでは、50代で生命保険を選ぶとき、もしくは見直すときに注意したいポイントを解説します。

公的制度では不足するリスクに備える

日本には健康保険や公的年金、介護保険などの社会保障制度がありますが、医療費の自己負担や長期療養による収入減、退職後の生活費の不足まで十分にカバーできるわけではありません。

とくに50代は、加齢とともに病気やケガのリスクが高まり、入院や通院、手術の可能性も高まる年代です。病気やケガで働けなくなると、給与収入が生活費や住宅ローン、教育費などの家計の中心となっているケースでは、収入減少が生活に大きな影響を与えることがあります。

こうした背景を踏まえ、公的制度でどこまで保障されるか、どの部分が不足するかを正確に把握することが大切です。

不足する部分を明確に理解し、生活費や医療費、介護費用などのリスクに備える計画を立てることが、安心した生活を送るための第一歩となります。

自分と家族の状況に合わせた保障を考える

生命保険における必要な保障内容や金額は、家族構成、収入、将来の支出などによって大きく変わります。とくに50代は、子どもの独立や進学、転職や再就職、住宅ローン残高の減少、親の介護開始など、ライフステージの変化が多い年代です。

そのため、若いころに加入したままの保障内容では、現在の生活や将来の計画に合わなくなっているケースもあります。

必要保障額を整理する際には、家族の生活費、教育費、住宅ローン、老後資金など、具体的な金額を考慮して計算することが重要です。

また、死亡保障、医療保障、介護保障、年金保障など、各保険の役割を明確にし、どの保障をどの程度必要とするかを見極めることが大切です。人生の節目ごとに保障内容を見直すことで、過剰な保険料負担を抑えながら、万が一に備えた不足のない保障が整えられます。

定期的な見直しを行うことで、無理なく継続できる保険設計を実現し、将来の不安を軽減することが可能です。

貯蓄性のある保険を検討する

50代は、老後資金の準備が現実的な課題となる年代です。公的年金だけでは老後の生活費や医療・介護費用を十分に賄えない可能性があるため、現役時代に計画的な資金準備を進めることが求められます。

50歳以上になると、毎年誕生月に送られてくる「ねんきん定期便」に、60歳まで現在の加入条件（標準報酬月額や加入期間）で加入し続けたと仮定した場合の、将来の年金見込額が記載されるため、確認しておくとよいでしょう。

不足しがちな老後資金を確保するためには、保障と資産形成を同時に叶えられる貯蓄型の保険を検討するのも有効な手段です。介護保障付き終身保険や個人年金保険は、万が一の場合の死亡保障や介護保障を確保しながら、将来の資金づくりにも活用できる点がメリットです。

とくに終身保険は、契約時に定めた保障額が生涯にわたり維持されるため、葬儀費用や家族の生活費を確保し、解約返戻金を将来の資金としても活用できます。

また、個人年金保険は毎月または毎年の保険料を積み立てることで、老後に安定的な年金収入を得ることができます。さらに介護保険を併用すれば、死亡保障や資産形成に加えて、将来の介護費用への備えも確保できます。

ただし、貯蓄性を重視しすぎると保険料が高額になり、家計に負担がかかるリスクもあるため、無理のない範囲で保障と貯蓄のバランスを考慮することが重要です。将来必要となる生活費、医療費、介護費用などを見据え、家計状況に応じて計画的に資金を準備できる保険を選ぶことが、安心して老後を迎えるためのポイントです。

自分に最適な保険を選ぶ際は、個人だけで判断するには限界もあります。「auマネープラン相談」ではファイナンシャルプランナーがお客さまの状況を聞き取り、将来の収支やライフプランに応じて、必要な保障内容や保険金額を一緒に整理・提案します。無理のない範囲で適した保障を備えるために、ぜひご活用ください。

【ライフステージ別】50代の生命保険の選び方

50代の生命保険選びは、ライフステージによって重視すべき保障が異なります。家族構成や収入状況、将来の支出を踏まえ、自分の立場に合った保障内容を選ぶことが、無理のない保険設計につながるでしょう。

ライフステージ別の生命保険の選び方について解説します。

独身の場合

50代で独身の方は、自分自身の医療費や、病気やケガで働けなくなった際の生活費への備えが最優先となります。

具体的には、入院や通院に対応する医療保険や、収入減少を補う就業不能保険を中心に検討するとよいでしょう。死亡保障については、家族への生活費の支援が不要な場合が多く、葬儀費用程度をまかなえる最低限の保障で十分なケースもあります。

ただし、将来の介護リスクや老後資金不足を見据えることも大切です。介護保険で介護費用の備えを行い、貯蓄型保険や個人年金保険で老後資金を計画的に積み立てることで、万一の際の安心感と生活の安定を両立できます。

配偶者がいる場合

配偶者がいる50代では、万が一の際に配偶者の生活を支えるための保障の検討が必要です。また、病気やケガで働けなくなった場合の収入減少に備える就業不能保険の検討も必要になるでしょう。

加えて、自身の医療リスクに対応する医療保険やがん保険を整えておくことで、予期せぬ医療費の負担を軽減できます。

さらに、将来的に収入が減少しても保険料が家計を圧迫しないよう、保障内容と保険料のバランスを見直すことが大切です。必要に応じて介護保険や貯蓄型保険を組み合わせることで、配偶者と自分自身の生活の安定を長期的に確保でき、万一の際にも安心して暮らせる備えができます。

子どもがいる場合

まだ独立していない子どもがいる場合、教育費や生活費を十分に確保するための保障が不可欠です。具体的には、死亡保障を手厚く設定し、万が一の際にも家族の生活が安定して維持できるよう備えることが求められます。

また、自身の病気やケガによる就業不能リスクにも配慮する必要があります。そのため、医療保険やがん保険、就業不能保険をバランスよく組み合わせ、急な医療費や収入減少に対応できる体制を整えることが重要です。

さらに、将来的な介護資金や老後資金の不足も視野に入れ、貯蓄型保険や個人年金保険を取り入れることで、家族全体の生活を長期的に支える総合的な保障設計ができるでしょう。

自身のライフステージに合った保険設計のために、「auマネープラン相談」がお手伝いをします。お客さまのご都合がよい場所までファイナンシャルプランナーが訪問し、一緒に保険のプランを考えます。無料で何度でも相談が可能なため、お気軽にご利用ください。

病歴や持病がある人が保険に入る方法は？

病歴や持病があると生命保険への加入は難しいと思われがちですが、実際には、すべての保険が対象外になるわけではありません。条件付きで入れる保険や、持病があっても入りやすい保険があります。

ここでは、病歴や持病がある場合でも検討しやすい保険の種類や特徴、選ぶ際の注意点について紹介します。

特別条件付きで加入する

病歴や持病がある方でも、状態によっては通常の生命保険や医療保険に加入できる場合があります。ただし、持病の種類や症状によっては、保障内容に特別条件が付く点に注意が必要です。

例えば、特定の部位や病気のみを保障対象外とする「部位不担保」や、一定期間は給付を制限する条件などが挙げられます。

保険料は通常の保険と同じ水準で設定されるケースも多く、条件を受け入れられれば一般の医療保障を確保できる点がメリットです。

加入可否や条件は、過去の治療歴や現在の症状、通院・服薬状況などをもとに保険会社が判断します。そのため、正確かつ詳細な健康状態の告知が重要です。

引受基準緩和型保険を検討する

引受基準緩和型保険は、告知項目が少なく、持病がある人でも加入しやすい保険です。健康状態に関する告知項目を3～5程度に絞って引受基準を緩和しており、治療中や過去に病歴がある方、健康状態に不安がある人にとって有力な選択肢となります。

ただし、保険料は通常の医療保険に比べて割高に設定されています。そのため、加入の際は、給付内容や保障期間を必要最低限に絞り、入院・手術・通院など、どの医療費に備えたいのか保障の目的を明確にしたうえで選ぶことが大切です。

将来的に支払える保険料の範囲内で、無理なく続けられるプランを検討する必要があるでしょう。

無選択型保険を検討する

無選択型保険とは、健康状態の告知や医師の診査なしで加入できる保険です。持病が重い方や、通常の保険に加入できない場合でも加入できる可能性があります。

加入手続きが簡便である一方、保険料は通常の保険よりも高めに設定されており、さらに加入後一定期間は給付が制限される場合があります。また、保障内容が限定されることもあるため、加入前に仕組みや制限事項を十分に理解することが不可欠です。

まずは通常の保険や引受基準緩和型を検討したうえで、加入できなかった場合の最後の選択肢として位置づけておくとよいでしょう。

病歴や持病があり、自分だけでは保険選びが難しいと感じる方は、「auマネープラン相談」がおすすめです。ファイナンシャルプランナーが親身に対応し、加入しやすい保険の選定をサポートします。

50代は保険の見直しを検討しよう

50代が生命保険を選ぶときは、現役世代としての収入や家族構成、将来の生活費を踏まえた総合的な備えが求められます。医療費や長期療養、収入減少、介護費用など、公的制度だけでは不足しがちな部分を補うことが大切です。

また、加入状況や保障内容を定期的に見直し、無理のない保険料で必要な保障を確保することで、安心して老後を迎えられる保険設計につながるでしょう。

保険選びや見直しで迷ったときは、まず「auマネープラン相談」にご相談ください。専門家があなたの状況に合った保険の選び方を具体的にアドバイスします。納得のいくプランを見つけやすくなるでしょう。