本当に必要な保険は3つだけ！最低限入っておくべき保険と見直し方を解説

本当に必要な保険は3つだけ？3つの保険の概要と必要とされる理由

本当に必要な保険として、「死亡保険」「自動車保険」「火災保険」の3つが挙げられることがあります。どの保険に加入するか迷ったときは、まずは損害額が大きくなりやすいリスクに備えるこの3つの保険から検討してみましょう。

ただし、死亡保険・自動車保険・火災保険だけでしっかり備えられるのは、十分な預貯金があり、万が一のときも自己資金でカバーできる、なおかつ公的保険を利用できるといった前提が整っている場合です。

預貯金があまりない場合や、個人事業主やフリーランスなどの雇用保険・労災保険への加入が難しい方の場合は、3つの保険以外も必要になる可能性があります。3つの保険で備えつつも、ご自身の状況に合わせて必要に応じて適切な保険を加えましょう。

死亡保険

死亡保険とは、被保険者が死亡したり、あるいは高度障害状態になったりしたときに保険金が給付される保険です。被保険者が家庭内の主要な働き手であるときには、死亡保険金が遺族の生活を支える原資になるでしょう。

また、扶養家族がいない場合でも、死亡保険金は被保険者の葬式代や遺品整理代などに活用できます。どの程度の金額が必要か割り出し、死亡保険で備えておきましょう。

自動車保険

自動車を所有している方は、加入するかどうかや保障内容を自由に選択できる「自動車保険（任意保険）」も必要です。交通事故に備える保険にはすべての車に加入が義務付けられている「自賠責保険（強制保険）」と任意加入の「自動車保険」があります。

自賠責保険だけに加入しても違法ではありませんが、そもそも自賠責保険は車による人身事故の被害者救済を目的とした保険のため、交通事故を起こした本人のケガや事故によって損壊した本人・相手の車、破壊された建物や設備などに対しては補償されません。

また、自賠責保険では、被害者が死亡したときの保険金の限度額は3,000万円、後遺障害の場合は程度に応じて75万円～4,000万円、ケガは120万円が上限と一律に定められています。しかし、実際の損害賠償額は数億円にも上ることがあり、自賠責保険だけで十分に備えられるとはいえません。

自動車保険は自由に補償内容を調整できるため、被害者への損害賠償金を無制限にしたり、車や建物などの対物賠償を充実させたり、運転者や同乗者への補償も加えたりすることが可能です。自賠責保険だけではカバーできないリスクに備えるためにも、車に乗る方は自動車保険への加入を検討しておきましょう。

参考：日本損害保険協会「自賠責保険」

火災保険

交通事故と同様、損害額が大きくなりがちなものとして、「火災」や「水災」といった災害が挙げられます。どんなに火の取り扱いに注意をしても、放火や家電製品からの発火などにより火災が生じる可能性があります。また、隣家からのもらい火、台風や大雨などにより建物や家財に損害が生じる可能性もあるでしょう。

火災保険は、火災・落雷・爆発・風災・水災・盗難などによる被害に備える保険です。万が一のときに保険金を受け取れれば、災害からの早期復旧が可能になるでしょう。また、住宅ローンを組むときや賃貸住宅を契約する際には火災保険への加入が条件になることもあります。

なお、火災保険はさまざまな災害に幅広く備えられますが、地震や噴火、津波による被害には対象外です。火事により家屋が損傷した場合でも、地震や噴火などが原因で起こった火事であれば補償されません。

どの保険に加入するか迷ったときには、専門家に相談するのもおすすめです。ぜひ「auマネープラン相談」でファイナンシャルプランナーにご相談ください。

【年代別】最低限入っておくべき保険とは？

必要な保障は年代によっても異なります。例えば、老後に備えることは大切ですが、20代の方にとっては重要性が低いといえるでしょう。働き始めたばかりの少ない収入から老後資金を捻出するのは、将来の安心のために現在の生活を疎かにすることになりかねません。年代に応じた適切な保険を選び、加入を検討しましょう。

ただし、ライフスタイルやライフステージによっても必要な保険は異なります。年代によって必要とされる保険が必ずしもご自身に必要とは限らないため、慎重に検討するようにしてください。

20代が最低限入っておくべき保険

20代が加入を検討したい民間保険としては、次の2つが挙げられます。

• 医療保険
• 就業不能保険

20代は働き始めて間もないため、貯蓄が少ない方も多いのではないでしょうか。病気やケガなどで手術や入院治療を受けるとき、予想外の高額な支出が発生することがあります。万が一に備えるためにも、「医療保険」への加入を検討しておきましょう。

なお、国民健康保険や全国健康保険協会などの公的医療保険の被保険者は、加入する公的医療保険の種類にかかわらず「高額療養費制度」を利用できます。高額療養費制度とは、医療機関や薬局などで支払った自己負担額が1ヶ月あたりの上限額を超えた場合に、その超過分が後から払い戻される制度です。

手術や入院などで多額の医療費がかかったときは、高額療養費制度の申請手続きや限度額適用認定証の活用によって自己負担を抑えることができます。ただし、一定額までは自己負担が生じるため、十分な貯蓄がない場合には民間の医療保険で備えておくほうがよいでしょう。

また、入院や通院による治療が長引くと働けない期間が長くなり、収入が減る可能性があります。就業できないときなど、保険会社が定めた一定条件を満たしたときに給付金を受給できる「就業不能保険」も検討しておきましょう。

特に個人事業主やフリーランスとして働いている方は、原則として公的医療保険の傷病手当金や労災保険（労災保険の特別加入は除く）による保障を受けられません。就業不能保険などの民間保険で、病気やケガが長引いたときの生活費・事業継続資金に備えておきましょう。

参考：厚生労働省保険局「高額療養費制度を利用される皆さまへ」

30代・40代が最低限入っておくべき保険

30代・40代になると収入も増え、20代よりは保険料を支払いやすくなるかもしれません。ライフステージや貯蓄額によっても異なりますが、次の保険を検討してみてはいかがでしょうか。

• 医療保険
• 就業不能保険
• 死亡保険
• 学資保険

20代より収入が増えても貯蓄が増えているとは限りません。結婚資金や住宅ローンの頭金などに使い、あまり余裕がないケースもあります。貯蓄が少ない場合は、万が一の病気やケガ、休業などに備えて「医療保険」や「就業不能保険」を検討しておきましょう。

また、扶養家族がいる場合は「死亡保険」も視野に入れてみてください。死亡保険は、被保険者が死亡したときや高度障害状態になったときに、家族などが保険金を受け取れる保険です。

特にお子さまが小さい場合には、遺された配偶者がフルタイムで働くことが難しいかもしれません。保険金としてまとまったお金を受け取ることで、当分の生活費を保障できます。

お子さまを持つ予定がある場合、またはすでにお子さまが生まれている場合なら、「学資保険」を教育資金準備の一つの選択肢として検討してみるのもよいでしょう。

学資保険は基本的には貯蓄型の保険であり、満期や進学時などに学資金を受け取れる点が特徴です。保険料の支払期間中に契約者（お子さまにとっての親や祖父母など）が死亡したときや高度障害状態になったときは、保険料の支払いが免除され、なおかつ保障はそのまま受けられることが多いのも学資保険の特徴です。

50代が最低限入っておくべき保険

50代が検討したい保険としては、例えば次のような保険が挙げられます。

• 個人年金保険
• 医療保険

子育てもある程度終わり、教育費や住宅費などのまとまった資金を準備する必要性がなくなってきたのなら、そろそろ老後資金の準備を始めるのもよいかもしれません。預貯金で老後に備えるのも一つの方法ですが、定期的に受け取れる年金型の保険があると心強いでしょう。

個人年金保険は、生命保険会社などが扱う私的年金の一つで、公的年金に上乗せする目的で利用されることが一般的です。契約者は一定期間保険料を積み立て、将来の受取開始年齢や受取期間・受取方法を保険会社所定の範囲内で選択できます。公的年金では不足する部分を補うように活用しましょう。

例えば、学校卒業後、定年退職まで厚生年金保険に加入してきた方なら、老後資金の不安も少ないかもしれません。退職時から公的年金を受け取るときまでの数年間のみ、個人年金保険を受け取れるようにしておくと、より安心して定年退職を迎えられるでしょう。

一方、国民年金にのみ加入している方は、老後に受け取れる年金額だけでは生活が厳しくなるかもしれません。現役を引退する年齢に合わせて、毎月定期的に受け取れるタイプの個人年金保険に加入しておくことで、老後の生活に備えられます。

また、50代になると病気のリスクも高まります。万が一の際に十分な保障を受けるためにも、医療保険にも加入しておくと安心です。多くの医療保険では、加入する年齢が上がるほど保険料が高くなる傾向があります。思い立ったタイミングでできるだけ早く加入することで、長期的な保険料の負担を抑えやすくなるでしょう。

加えて、医療保険に加入する際には、過去の病歴や持病などの「告知」を求められることが一般的です。現在治療中の病気がある場合や、数年以内に手術・入院をした経験がある場合は、加入が制限されたり、給付金の支払いに条件が付いたりすることもあります。年齢を重ねるほど病気にかかりやすくなり、審査も厳しくなるため、健康なうちに加入することが重要といえるでしょう。

60代以上が最低限入っておくべき保険

60代以上の方なら、次の保険について見直してみましょう。

• 医療保険

高齢になると病気にかかりやすくなります。手術や入院などで高額な医療費がかかるかもしれません。すでに「医療保険」に加入している方も、現在の年齢や健康状態、家計の状況に照らして保障内容を見直してみてください。まだ加入していない方は、公的医療保険でどこまでカバーできるかも踏まえながら、保険料と保障内容のバランスを考慮したうえで、適切な医療保険を選びましょう。

なお、ほとんどの医療保険では、加入可能な年齢が設定されています。あまり高齢になると加入できる医療保険が限られてしまうだけでなく、保険料が高額になったり、保障内容が限定的になったりする可能性もあるため、早めに検討するようにしてください。加入時の保険料が一生涯適用される医療保険なら、年齢を重ねても負担が増えにくいでしょう。

年齢やライフプランに合った保険の見つけ方は、専門家に相談してみましょう。「auマネープラン相談」ではファイナンシャルプランナーに無料でご相談いただけます。

必要な保険だけに加入する見直し方

どの保険にもメリットがあり、加入しておくことでさまざまな支払いに備えることができます。しかし、あまりにも多くの保険に加入すると、保険料が高額になり、かえって家計を圧迫する可能性があります。

また、民間保険は原則として、請求があってはじめて支払われる仕組み（自己申告制）である点にも注意が必要です。加入しすぎて各保険の保障内容を十分に把握できず、給付金を受給できる場面で申請手続きをし忘れてしまうリスクもあります。現在加入している保険が適切か判断し、本当に必要な保険だけに加入するためにも、次の手順で見直しをしてみてください。

1. 加入中の保険を書き出す
2. 必要な保障をリストアップする
3. 保障内容・保険金額を設定する

順に見ていきましょう。

1.加入中の保険を書き出す

現在加入中の保険の保障内容や保険期間、貯蓄型・掛け捨て型かを書き出してみましょう。重複しているものがあれば、いずれかの保険・特約の解約を検討できます。

例えば、医療保険で「がん診断給付金」の特約を付加している場合なら、別途がん保険への加入は不要かもしれません。重複しているときは保険料や給付金のバランスを考慮し、解約（特約のみ解約）やそのまま残すか決定しましょう。ただし、保険商品によっては特約のみの解約ができないこともあります。

また、貯蓄型の保険は、解約するタイミングによって解約返戻金が異なる点に注意が必要です。加入してからあまり日が経っていないときは返戻率が低くなることもあるため、解約するときは適切なタイミングを見極めるようにしてください。

2.必要な保障をリストアップする

次に必要な保障をリストアップしてください。保険の必要性はライフステージやライフスタイル、年齢などによって異なります。その保険に加入したときは必要だった保障も、今となっては必要性が低くなっているかもしれません。

例えば、お子さまが小さく配偶者が専業主婦・主夫の場合、死亡保険に加入して当座の生活費に備えておくことは重要性が高いといえるでしょう。しかし、年月が経ち、配偶者もフルタイムで働き、配偶者の収入だけでも家計を維持できる場合ならどうでしょうか。死亡保険に加入して万が一のときにまとまった保険金を受け取れるようにしておくよりも、お子さまの進学に合わせて学資を受け取る学資保険のほうが有用性は高い可能性があります。

このように必要な保障は時間とともに変わっていきます。定期的に保険を見直し、「現在必要な保障を得られるか」をチェックすることが必要です。すでに加入している保険で必要な保障を受けられないときは、新規加入も検討してみましょう。主な保険の注目したい保障内容を紹介します。

死亡保険の注目したい保障内容

死亡保険は、死亡したときや高度障害になったときに保険金を受け取る保険です。必要な保険金額は次のように算出できます。1～3の合計から4を差し引いた金額が「保険金額」の目安です。

1. 末子が独立するまでの生活費
2. 末子独立後の配偶者の生活費
3. お子さまの教育費、ご自身の葬儀代、住宅維持費などの生活費以外の費用合計額
4. 遺族年金額、老齢年金額、死亡退職金、預貯金などの収入見込みの合計額

定額の保険金を受け取れる死亡保険もありますが、受取時期によって保険金額が変わるタイプもあるため、保険金額だけでなく、保険金の受け取り方（年金形式・一時金など）も含めて確認しておきましょう。

自動車保険の注目したい補償内容

自動車保険（任意保険）は、交通事故による損害に備える保険です。交通事故を引き起こしたときに被害者に十分な補償を提供するためにも、加入が義務付けられている自賠責保険では不足する補償を網羅しておきましょう。特に次の補償に注目してください。

• 対人賠償
• 対物賠償

対人賠償と対物賠償は、いずれも事故の相手（被害者）への補償です。損害賠償金が高額になることもあるため、多くの損保会社が保険金額を「無制限」に設定することを推奨しています。

また、ご自身への補償としては以下に注目してください。

• 人身傷害
• 搭乗者傷害
• 自損事故

自賠責保険ではご自身に対する補償は得られません。ケガをしたときや同乗者にケガをさせたときなどに備えて、上記の補償も付加しておくとよいでしょう。

火災保険・地震保険の注目したい補償内容

火災保険で補償する被害の範囲が広くなると、保険料も高額になります。無理なく保険料を支払っていくためにも、範囲が適切か確認してください。

保険商品によっても異なりますが、通常は火災や落雷、破裂・爆発による被害が補償対象となります。風災や雪災、雹災、水災、水濡れ、盗難などによる被害も補償対象にすると、トラブルに幅広く備えられるようになりますが、保険料も高額になるため注意が必要です。

また、火災保険では、補償範囲を次の3つから選択できます。

• 建物のみ
• 家財のみ
• 建物＋家財

ただし、家財を補償範囲とする場合、貴重品については別途手続きが必要になることもあります。「1個または1組30万円超」の価値がある美術品や宝石などについては、保険加入時に申告するようにしましょう。高額な宝飾品・美術品などをお持ちの場合は、加入時に必ず取り扱いを確認しておきましょう。

なお、地震・噴火・津波を原因とする損害は、原則として通常の火災保険では補償されません。その部分は、火災保険とセットで契約する「地震保険」で備える仕組みになっているため、地震リスクの高い地域では地震保険の必要性もあわせて検討しておくと安心です。

医療保険の注目したい保障内容

民間の医療保険では、入院や手術、通院治療などの所定の状態になると給付金を受け取れます。加入する際は保険期間に注目してみましょう。一定期間のみ保障する「定期型」と一生涯保障する「終身型」があります。

また、入院時に給付金を受け取れる場合は、入院何日目から支払われるか確認しておきましょう。医療の発達により入院期間は短期化しているため、1泊や日帰り入院・手術にも対応しているほうがよいと考えられます。

最後に特約をチェックしてください。特約を付加することで保障を充実させられるだけでなく、保険料の負担（払込免除特約など）を軽減できることもあります。

就業不能保険の注目したい保障内容

就業不能保険は、次のポイントに注目しましょう。

• 給付金の受取方法
• 就業不能状態になってから給付金を受給するまでの期間
• 就業不能状態の基準

給付金の受取方法には、一時金や年金などがあります。まとまった金額を受け取りたいのか、就業不能中は継続して受け取りたいのか考えてから決定しましょう。

また、健康保険の傷病手当金や労災保険の受給資格がない方は、就業不能状態になってから給付金を受給するまでの期間が短いタイプがよいでしょう。保険料は高額になりますが、生活費の不安を軽減できます。

就業不能状態の基準も保険商品によって異なるため、確認が必要です。入院や在宅療養を基準とする保険商品もあれば、「国民年金の障害等級」「要介護度」などが基準になるタイプもあります。また、精神疾患による就業不能については、そもそも給付の対象外とする商品もあるため確認しておきましょう。

学資保険の注目したい保障内容

学資保険は次のポイントに注目してください。

• 給付金受給のタイミング
• 保険料支払免除の有無

学資保険はお子さまの進学や入学などに合わせて給付金を受け取れる保険ですが、受給タイミングは保険商品によって異なります。私立中学や高校も視野に入れているなら、大学入学時だけでなく中学・高校進学時も受給できるほうがよいかもしれません。

また、大学入学時にまとまった金額を受給できるタイプもありますが、1年に1回、授業料を支払うタイミングで受給できるタイプもあります。

保険料支払免除制度の有無も確認しておきましょう。親などの契約者が死亡したときは、保険料の納付が免除されることが一般的ですが、すべての学資保険で適用されているわけではありません。支払免除制度があると死亡保険の代わりとしても学資保険を活用でき、より有用性が高まります。

3.保障内容・保険金額を設定する

保険の種類を絞り込んだ後で、適切と思われる保障内容・保険金額を設定しましょう。なお、適切な保険は年齢や家族構成などによっても変わるため、更新時などに定期的に見直しを実施するようにしてください。

すでに加入している保険の見直しも、ファイナンシャルプランナーに無料でご相談いただけます。ぜひ無料の「auマネープラン相談」をご利用ください。

ライフスタイルに合わせて追加したい保険とは？

必要な保険は死亡保険・自動車保険・火災保険の3つだけといわれることがありますが、必ずしもそれだけで十分とはいえません。保険とはそもそも将来のリスクに備えるためのものです。不安に感じる点があるならば、不安をカバーする保険で備えておきましょう。

医療費に不安がある方は「医療保険」

日本は国民皆保険制度の国であるため、医療費は比較的低く抑えられています。しかし、手術や治療、入院の費用が高額になると負担に感じる可能性があります。また、高額になりがちな先進医療を受ける可能性がある場合や、入院時には差額ベッド代が必要になる個室や少人数部屋を選びたい場合は、民間の医療保険で備えておくほうがよいでしょう。

医療保険に加入するときは、次のポイントに注目してください。

• 入院一時金
• 通院保障
• 保険期間・保険料払込期間

入院一時金があると入院に必要な細々としたものを購入する費用や病院までの移動費、生活費の補てんなどに活用できます。また、通院保障があると、入院せずに治療を受ける場合も給付金を受け取ることが可能です。

保険期間とは保険が適用される期間です。保険料払込期間が終わっても保障が続くタイプなら、保険料の心配をせずに医療リスクに備えやすくなります。

がんに不安を感じている方は「がん保険」

高齢になればがんに罹患する確率も高くなります。保険適用外の治療を受ける可能性や、治療が長引いて仕事ができなくなる可能性もあるため、がん保険も検討しておきましょう。がん保険に加入するときは、次のポイントをチェックしてください。

• 診断給付金
• 終身型・定期型
• 日額払い・実損払い

診断給付金があると、がんの診断を受けたときにまとまった金額を受給できます。入院準備や通院費としても活用できるため、生活の変化に備えやすいでしょう。

保障が一生涯続くのか、一定期間のみなのか、また、通院や入院の日数に合わせて給付金が支払われるのか、治療にかかった実費が支払われるのかもチェックしてください。

働けなくなったときに備えたい方は「就業不能保険」

病気やケガなどで働けなくなったときは、収入が著しく減る可能性があります。特に個人事業主やフリーランスの方は、働ける日数と収入がダイレクトに関わるため、就業不能保険などで不測の事態に備えておくことが必要です。

就業不能保険に加入するときは、次のポイントをチェックしておきましょう。

• 給付金の支払事由
• 給付金の受取期間
• 給付期間中の死亡の扱い

給付期間中に死亡した場合、遺族に年金が支払われるタイプの保険商品もあります。死亡保険に加入していない場合や、死亡保険での保障が十分でない場合は確認しておきましょう。

ライフスタイルは一人ひとり異なります。どんな保険が必要か迷ったときには、ぜひ「auマネープラン相談」でファイナンシャルプランナーにご相談ください。

本当に必要な保険か見直してみよう

万が一に備えるための保険ですが、保障を手厚くすることで保険料の負担が増え、日常生活を圧迫する可能性もあります。必要な保障は年齢やライフステージなどによっても変わるため、定期的に見直すようにしてください。

保険の見直しには、専門家によるアドバイスも有用です。「auマネープラン相談」でファイナンシャルプランナーにご相談ください。