医療保険はいらない？不要といわれる理由や加入の必要性を年代別に解説

医療保険とは

医療保険とは、病気やケガで治療・入院・手術などが必要になったときに、その費用の一部を補うための保険です。「公的医療保険」と「民間の医療保険」の2種類があります。

ここでは、医療保険の概要と医療保険も含めた生命保険の加入状況をみていきましょう。

「公的医療保険」と「民間の医療保険」の2種類

医療保険は生命保険の一種であり、病気やケガで治療が必要になった際の医療費負担をカバーすることに特化した保険です。大きく分けて、「公的医療保険」と「民間の医療保険」の2種類があります。

公的医療保険とは、国民健康保険や健康保険（社会保険）など、国や自治体の監督のもとで運営される制度のことです。病気やケガで医療機関を受診した際、医療費の自己負担を軽減する仕組みが整えられており、一般的な現役世代は原則3割負担で治療を受けられます。

また、高額療養費制度によって、同一月内（1日から月末まで）の窓口での支払い額が自己負担限度額を超えた場合は、その超過分が払い戻されるため、保険診療の自己負担が一定水準に抑えられる仕組みです。

一方、民間の医療保険は生命保険会社などが提供し、入院給付金や手術給付金、先進医療の技術料など、公的保険だけではカバーしきれない部分を補う役割を担っています。入院期間が長くなった場合の生活費の補てんや、差額ベッド代といった実費負担に備えるなど、それぞれのライフスタイルやリスクに合わせた保障を選べるのが特徴です。

「医療保険」というときは、この民間の医療保険を指すことが一般的です。

民間の生命保険の加入率

日本では、多くの世帯が生命保険に加入しており、将来のリスクに備える手段として広く定着しています。

公益財団法人 生命保険文化センターが発表している「2024（令和6）年度 生命保険に関する全国実態調査」によると、生命保険（個人年金保険を含む）の世帯加入率は、2人以上世帯では89.2％と高く、単身世帯では45.6％という結果が出ています。

このような高い加入率は、医療への備えを民間保険で補いたいというニーズが大きいことを示しています。

2人以上の世帯について、年齢別の加入率は以下のとおりです。

年齢	生命保険・個人年金保険の世帯加入率
29歳以下	69.5％
30〜34歳	80.3％
35〜39歳	88.3％
40〜44歳	86.8％
45〜49歳	92.7％
50〜54歳	93.4％
55〜59歳	94.0％
60〜64歳	91.4％

年齢が高くなるほど加入率も高くなり、特に家族がいる世帯ほど、万一の際の保障や生活資金の備えに対する意識が高いといえるでしょう。

参考：生命保険文化センター「2024（令和6）年度 生命保険に関する全国実態調査」

医療保険は不要といわれる理由

生命保険の加入率は高く、多くの人が何らかの保障を備えています。一方で、「医療保険は必要ない」「入らないほうがいい」という意見も一定数あり、その背景には、公的医療保険制度の充実など、複数の理由が挙げられます。

ここでは、医療保険が不要といわれる理由についてみていきましょう。

公的医療保険制度が充実している

医療保険が不要といわれるのは、日本の公的医療保険制度が手厚く整備されていることが大きな理由です。日本では国民皆保険制度が採用されており、すべての国民が何らかの公的医療保険に加入しています。

そのため、病気やケガで医療機関を受診した際の窓口負担は、年齢や所得に応じて1〜3割に抑えられ、家計への負担を一定程度軽減できる仕組みになっています。

日常的な医療や軽度の病気・ケガについては、民間の医療保険に加入していなくても対応できるケースが多いといえるでしょう。このような背景から、民間の医療保険は必ずしも必要ではないと考える人もいます。

高額療養費制度が設けられている

医療保険が不要といわれる理由のひとつに、高額療養費制度の存在もあります。日本では、病院や薬局の窓口で支払った同一月内の自己負担額が一定限度額を超えた場合、超えた金額が払い戻される高額療養費制度が設けられています。

自己負担限度額は年齢や収入によって異なるものの、いずれの場合も保険診療の自己負担に関しては負担が大きくなりすぎないよう配慮されている仕組みです。入院や手術など高額な医療費が発生しても、一定の範囲までカバーされます。

そのため、日常的な医療費や保険診療の自己負担はそれほど大きくなく、民間の医療保険に加入するまでもないと考える人もいるでしょう。

傷病手当金を受け取れる制度がある

傷病手当金を受け取れる制度があることも、医療保険が不要といわれる理由のひとつです。会社員で健康保険に加入していれば、業務外の病気やケガで働けなくなった場合、所定の条件を満たすことで傷病手当金が支給されます。公務員であれば、共済組合から傷病手当金に相当する給付（休業手当など）を受けられる制度があります。

支給額は、おおむね給与の3分の2に相当するため、貯蓄がある程度あれば、給与が減少した場合でも一定期間の生活費にあてることが可能です。

会社員や公務員には収入減少に備える一定の手段が確保されていることから、「民間の医療保険に必ずしも加入しなくてもよい」と考える人もいるでしょう。

医療保険の保険料負担が大きい

保険料の負担が大きいことも、医療保険が不要といわれる理由のひとつです。民間の医療保険は加入する年齢や健康状態によって保険料が変動し、同じ保障内容でも年齢が上がるほど保険料は高額になります。特に高齢者の場合、毎月の保険料負担が家計に重くのしかかることも少なくありません。

そのため、年齢を重ねて保険料の負担が大きくなるのであれば、民間の医療保険に加入して高額な保険料を支払うよりも、医療費の自己負担分に対応できる程度の貯蓄を準備しておくほうが合理的だと考える人もいます。

医療保険の必要性とは

医療保険は「不要」という声がある一方、実際には備えておくことで不測の支出を抑えられるなど、必要性が高い場面も多くあります。

病気やケガによる入院・手術はいつ起こるかわからず、公的保険だけではカバーしきれない費用が発生するケースも少なくありません。

ここでは、民間の医療保険の必要性について、詳しく解説します。

公的医療保険制度でカバーできない費用に備える

民間の医療保険が必要とされる理由は、公的医療保険制度でカバーできない費用に備えられる点にあります。長期入院や手術などで高額な治療費が発生した場合、高額療養費制度で自己負担は一定まで抑えられるものの、差額ベッド代や先進医療費などの公的医療保険制度の対象外となる費用は自己負担になります。

また、病気やケガで働けず収入が減少した場合も、公的保障（傷病手当金など）だけでは生活費や医療費を十分に補えないことがあるでしょう。

このような状況に備えるため、民間の医療保険に加入して入院給付金や手術給付金、休業時の保障などを確保しておくことが、安心して治療に専念できる環境づくりにつながります。

公的医療保険制度の対象にならない費用

公的医療保険制度の対象にならず、全額自己負担となる主な費用は以下のとおりです。

• 先進医療の技術料
• 差額ベッド代
• 予防接種や健康診断・人間ドック
• 入院時の雑費
• 交通費（通院や入院にかかる費用）

日本の公的医療保険制度は、病気やケガの治療費の大部分をカバーしますが、すべての費用が対象になるわけではありません。
これら公的医療保険制度の枠外にある支出は、民間の医療保険や貯蓄で備えておく必要があります。特に長期入院や高額な先進医療では、自己負担額が大きくなる可能性があるため、事前の準備が安心につながるでしょう。民間の医療保険は、治療の質を高め、選択肢を増やす役割も果たします。

就労不能時の生活費を賄う

医療保険は、病気やケガで就労できなくなった場合の生活費を補う役割もあります。入院が長期化すると、給与収入が減少し、生活費の確保が難しくなることがあるでしょう。

会社員や公務員の場合、健康保険に加入していれば傷病手当金により一定期間の収入が保障されますが、全額の保障ではないため、生活費が不足する可能性はあります。

特に、個人事業主やフリーランスなど国民健康保険の加入者には傷病手当金の制度がないため、就労不能時の収入を確保する手段は自分で準備しなければなりません。

入院給付金や就労不能時の保障などを受け取れる民間の医療保険に加入しておくことは、生活費の安定を確保し、経済的な不安を軽減するためにも有効な手段といえるでしょう。

平均的な入院日数

厚生労働省の「令和5年患者調査」によると、退院患者の平均在院日数は28.4日とされています。

公表されている年齢階級別の平均在院日数について、主な傷病ごとに表に整理しました。

傷病	0〜14歳	15〜34歳	35〜64歳	65歳以上
糖尿病	10.8	11.1	13.8	44.3
高血圧性疾患	3.6	7.5	20.3	45.0
心疾患	13.0	8.5	8.3	20.9
脳血管疾患	11.8	31.4	44.5	75.5
骨折	3.7	9.0	19.1	42.0
統合失調症等	31.1	97.1	281.0	1,205.6
アルツハイマー病	ー	364.4	143.7	281.6

（単位：日）

平均在院日数28.4日という数字は、病気やケガで入院すると、1ヶ月近く医療機関に滞在するケースが多いことを示しています。なかでも、統合失調症等やアルツハイマー病といった精神疾患・認知症領域では入院期間が長期化するケースが多い傾向にあります。

公的医療保険制度によって治療費の自己負担は抑えられますが、入院が長期化すると食事代・雑費・差額ベッド代・交通費など、保険でカバーされない費用も積み重なるでしょう。

また、入院や治療が長引くと一時的に働けなくなり収入が減少する場合もあります。医療保険の入院給付金や手術給付金は、医療費だけでなく、治療によって生じる収入減や生活費の増加を補う資金として役立ちます。

「医療保険の必要性は感じるが、どの保険を選べばいいのかわからない」という方におすすめなのが、「auマネープラン相談」です。保険のプロが、お客さまが納得いくまで、何度でも何時間でも無料で保険選びをサポートします。

参考：厚生労働省「令和5年（2023）患者調査の概況」

【年代別】医療保険の必要性を考える基準

医療保険の必要性は高いものの、具体的にどのような保障が必要かは、年代によって異なります。

若年層では入院リスクが低く、保険料の負担を抑えて貯蓄で備える選択も可能です。年齢が高くなるほど、病気やケガのリスクが高まり、長期入院や手術に備える必要性が高まるでしょう。

ここでは、年代ごとのリスクや生活状況を踏まえ、医療保険の必要性を考える基準を解説します。

20代

まず20代では、入院や手術のリスクが比較的低いため、医療保険の加入が必須とは限りません。突然のケガや病気で長期入院や手術が必要になった場合に備え、その費用を賄える十分な貯蓄があるかどうかが、医療保険に加入する判断のポイントとなります。

十分な貯蓄がある場合は、医療保険に加入せず貯蓄で対応する選択も可能です。一方、貯蓄が十分でない場合は、入院給付金や手術給付金が受け取れる民間の医療保険に加入しておくことで、経済的な負担を軽減し、安心して治療に専念できる環境を整えられます。

また、20代後半になると、結婚や出産などで家族が増え、ライフステージが大きく変わる人も増えてくるでしょう。社会人になってから日が浅く、貯蓄が十分でない時期に結婚や子育てが重なると、不安や心配を感じやすい時期でもあります。万が一の病気やケガで家族に負担をかけないよう、月々の保険料が比較的安い医療保険の加入を検討してみることをおすすめします。

30代

30代はライフステージの変化が大きく、家族構成や健康リスクを踏まえて医療保険の加入を判断することが重要です。

結婚や出産の予定がある場合、今後の家計や生活スタイルの変化も見据える必要があります。特に扶養家族がいる場合、病気やケガで働けなくなると生活費や教育費に影響が出る可能性があります。

また、女性は30代から乳がんや子宮頸がんの発症率が上昇するため、将来的な入院や手術のリスクを考慮する必要があるでしょう。

入院給付金や手術給付金が支給される医療保険に加入しておくことで、万が一の際の医療費負担を軽減でき、家計の安定にもつながります。

30代はまだ若く健康な時期ではありますが、家族や自身の生活を守るために、ライフイベントや健康リスク、収入の状況を総合的に判断し、医療保険の必要性を検討することが大切です。

40代

一般的に、40歳を過ぎると病気やケガにかかるリスクが高まるといわれています。病気になってからでは保険に加入できない可能性もあるため、健康なうちに医療保険で備えておくことで、将来の入院や手術に備えることができます。

また、40代は子どもの成長にともない教育費の負担も大きくなる時期です。住宅ローンや生活費の支出もあるなかで、万一の病気やケガによる収入減少は大きな影響を及ぼす可能性があるでしょう。

入院給付金や手術給付金が支給される医療保険に加入しておくことで、医療費の自己負担を抑えるだけでなく、家計の安定を維持しやすくなります。

40代は健康診断で異常が見つかるケースも増える年代であるため、早めに保険で備えることは安心につながります。

40代は健康リスクと生活状況を考え、医療保険の必要性を判断することが大切です。

50代以上

50代以上は、40代よりも重い病気にかかるリスクが高まる時期です。医療保険の加入を考える際は、健康リスクを踏まえて判断することが重要です。

50代を過ぎ、子どもが独立すれば家計の負担が軽くなる一方で、老後の生活や病気に備える必要性が高まります。特にがんや脳卒中、心筋梗塞などの特定疾病は発症リスクが増すため、これらに対応できる医療保険の加入を検討するとよいでしょう。

また、入院や手術にともなう医療費だけでなく、差額ベッド代や通院費など、公的医療保険でカバーされない費用も増加する傾向にあります。

民間の医療保険による給付金で生活費や医療費を補えるように備えておくことが、老後生活の安心につながるでしょう。

50代以上では健康状態や生活資金の状況、特定疾病のリスクを踏まえて、医療保険の加入や保障内容・保障額の見直しを検討することが大切です。

自分に合った保険選びに迷ったときは、「auマネープラン相談」の利用がおすすめです。お客さまのご都合に合わせ、指定の場所までファイナンシャルプランナーが伺い、保険に関する悩み・不安の解決を無料でサポートします。

医療保険の加入がおすすめな人

医療費の負担や収入減少など、病気やケガは生活に大きな影響をもたらします。働き方や家族構成、貯蓄状況によって必要な備えは異なるため、医療保険がどれだけ必要かは人によって異なります。

ここでは、特に医療保険への加入がおすすめな人の特徴をみていきましょう。

自営業やフリーランスの人

医療保険の加入が特におすすめなのは、自営業やフリーランスの人です。会社員であれば、健康保険から「傷病手当金」が支給され、一定期間は収入の一部が補われます。しかし、自営業・フリーランスの人が加入する国民健康保険にはこの制度がないため、病気やケガで働けなくなった瞬間に収入がゼロになる可能性があります。

特に長期入院や手術が必要になった場合、治療費に加えて生活費も自分で賄わなければならず、経済的な負担は大きくなるでしょう。

また、休業中に顧客を失ったり、事業が止まったりすることで、回復後も収入がすぐに戻らないケースも考えられます。

自営業やフリーランスにとって医療保険は「治療費の補てん」だけでなく「働けなくなったときの生活費を確保する」役割も果たします。

予期せぬ病気・ケガが生活基盤を脅かさないよう、早めに保障内容を整えておくと安心です。

貯蓄額に不安がある人

貯蓄が少ない人や経済的な不安がある人にとって、医療保険は急な医療費に備える重要な支えとなるものです。貯蓄が十分でない状態で病気やケガをすると、診察料・入院費・手術費などの急な出費に直面し、家計に大きな負担がかかります。

特に入院が長引いた場合は、医療費の自己負担分だけでなく、食事代や生活費なども重なり、まとまった資金が必要になることがあります。

貯蓄は時間をかけて積み上げるもので、必要な金額が準備できるまでには年単位の時間が必要です。一方、医療保険は加入してからすぐに一定の保障を受けられる場合もあり、急に高額な医療費が必要になっても対応しやすいというメリットがあります。

医療保険は不測の事態における安心を確保する有効な手段となるでしょう。

扶養家族がいる人

扶養家族がいる人にとって、医療保険への加入は重要な備えになります。小さな子どもや配偶者など、自分の収入やサポートを必要とする家族がいる場合、自分が病気やケガで入院・手術をすることになれば、家計への影響は大きくなるでしょう。

治療費や入院費などの医療費がかかるだけでなく、働けない期間が続けば収入が減少し、生活費や教育費の支払いが難しくなる可能性もあります。

また、扶養家族がいる場合は、家事・育児など家庭内の役割も担っていることが多く、自分が動けなくなると家族の生活全体に影響が及ぶことになるでしょう。

医療保険に加入しておけば、入院給付金や手術給付金などで家計の急な負担を軽減でき、家族の生活を守る安心材料になります。

特に小さな子どもがいる家庭では、予期せぬ医療費の増加や収入の減少に備えておくことが、家庭生活の安定につながるため、医療保険は心強い選択肢といえるでしょう。

「医療保険の必要性は感じてはいるが、どの保険を選べばいいかよく分からない」「入らないと後悔するのではないか」と考えている方は、まず「auマネープラン相談」を利用してみてはいかがでしょうか。保険のプロが一人ひとりの状況に合った保険の選び方をアドバイスします。無料で何回でも相談できるため、ぜひお気軽にご利用ください。

医療保険を選ぶポイント

医療保険を選ぶ際には、豊富な商品や保障内容のなかから自分に合ったものを見極めることが大切です。まず、自分がどのような保障を必要としているのかを明確にしましょう。入院や手術に重点を置きたいのか、通院保障も必要なのか、あるいは生活費の補てんまで考えたいのかによって選ぶべき保険は大きく変わります。

また、持病の有無や家族構成、将来のライフプランによっても必要な保障は異なります。さらに、毎月の保険料が家計の負担にならないかどうかも重要な判断材料です。

同じ保障内容でも保険会社によって保険料が異なるため、複数の商品を比較することが欠かせません。

定期タイプなのか終身タイプなのか、保険料が上がる可能性があるのかなど、長期的な視点で確認することも重要です。

これらの点を踏まえ、自分のニーズと予算のバランスが取れた保険を選ぶことが、安心できる保障を備えるためのポイントです。

自分に合った保険を選ぶことが大切な一方で、「何をどれくらい備えたらよいのか」を自分一人で判断するのは難しいこともあります。「auマネープラン相談」では、ファイナンシャルプランナーがお客さまの家計・ライフプラン・希望する保障内容を総合的にヒアリングして、最適な保険選びをサポートしています。

相談は無料で何度でも利用でき、場所も自宅・カフェ・レストランなど、自分の都合に合わせて選べるサービスです。ぜひお気軽にご活用ください。

医療保険は状況に合わせて加入の必要があるかを判断しよう

医療保険の必要性は、年代や健康状態、貯蓄状況、家族構成などによって大きく異なります。公的制度で賄える部分と民間保険で備えるべきリスクを比較し、自分に合う保障を見極めることが大切です。

「医療保険は不要」といわれる理由を理解したうえで、将来の医療費や生活への影響を踏まえ、入らないことで後悔することのないよう、無理のない形で選ぶことが安心につながります。

「自分にとって本当に必要な保険がわからない」と悩んでいる方は、ぜひ「auマネープラン相談」をご活用ください。ファイナンシャルプランナーが、一人ひとりのお客さまに合った保険を一緒に考えます。